iPhoneの文字入力が爆速に？ 画面をスイスイ「なぞり入力」、iOS 18で日本語対応
米Appleが、9月17日に提供を始めたiPhone向けOSの最新バージョン「iOS 18」。さまざまな機能が追加される中、Xで話題に上がっていたのが「なぞり入力」の日本語対応だ。キーをタップするのではなく、画面をスイスイと“なぞる”ことで文字を入力できるという。 通常、iPhoneのQWERTYキーボードで日本語を入力する場合、PCのキーボードでローマ字入力するのと同じように、各キーをタップして日本語を入力していく。一方、なぞり入力では一度キーをタップすれば、指を画面から離すことなく次のキーに移動して文字を打ち続けられる。 強みはタップして入力するのに比べ、入力に必要な指の動きが減るため、高速で文字を打てる点だ。実際、英語では以前からなぞり入力機能が利用でき、効率的な入力方法として人気がある。 使い方は、設定から「日本語-ローマ字入力」のキーボードを追加して、なぞり入力の機能をオンにする
Alphabet、4四半期連続の売上高2桁増 「AIで革新を推進」とピチャイCEO
Googleの持株会社である米Alphabetは7月23日（現地時間）、第2四半期（4月～6月）の決算を発表した。Alphabet全体の売上高は、前年同期比14％増の847億4200万ドル、純利益は29％増の236億1900万ドル（1株当たり純利益は1ドル89セント）だった。4四半期連続の2桁台の売上高増加となった。AI採用の検索とクラウドが大きく伸びた。 クラウド部門の売上高は初めて100億ドルを超え、営業利益も10億ドルを達成した。 スンダー・ピチャイCEOは業績発表後の電話会見で、クラウド向けのAIツールを「200万人以上の開発者が使っており、数十億ドルの収益を生み出している」と語った。同氏は投資家向け書簡で「AIのあらゆるレイヤーで革新を推進している」と語った。 売上高、1株当たり純利益ともにアナリスト予測（売上高は841億9000万ドル、1株当たり純利益は1ドル84セント）を上回
OpenAI、5月に予告したChatGPTの高度な音声モード提供を延期
米OpenAIは6月25日（現地時間）、5月の発表イベントで予告したChatGPTアプリのGPT-4oベースの新しい高度な音声モードのα版提供開始を、当初の6月下旬から延期すると発表した。「リリースの基準に達するまでにあと1カ月必要」としている。 「例えば特定のコンテンツを検出して応答を拒否するモデルの機能を改善している」という。 高度な音声モードは、感情や非言語的なジェスチャーの意味を理解して応答できるというもの。これにより、AIとのリアルタイムで自然な会話が可能になるとしている。 秋にはすべての有料版ユーザーが利用可能になる予定という。また、5月にデモを行った動画機能と画面共有機能の展開にも取り組んでいる（提供時期は未定）と説明した。 高度な音声モードをめぐっては、女性の音声が俳優のスカーレット・ヨハンソンの音声に似ていると話題になった。ヨハンソンはこの件に対応するため弁護士を雇ったと
Apple、iPhoneでも稼働するオープンな言語モデル「OpenELM」を公開
米Appleの研究者らは4月24日（現地時間）、オープンソースの言語モデル「OpenELM」（ELMはEfficient Language Model、効率的な言語モデルの略）をHugging Faceで公開した。 パラメータ数の異なる4つのモデルがある。小さいものから、2億7000万、4億5000万、11億、30億（パラメータとは、意思決定でモデルがトレーニングデータセットから理解する変数の数を示す）。 AppleがAIのモデルを公開することはこれまでほとんどなかったが、OpenELMの「広範なリリースは、オープンな研究コミュニティを支援し、発展させることが目的」という。 Appleは、OpenELMとともに、開発者がモデルをソフトウェアに組み込めるように設計された複数のツールもオープンソース化した。その中にはiPhoneやMac上でモデルを実行できるようにするライブラリも含まれる。 「
Google Map、削除の基準は？ 巨大IT責任問う集団訴訟
インターネットの地図サービス「Google Map」の口コミを巡って4月18日、医師らが米Googleに損害賠償を求める集団訴訟を起こした。人気サービスだけに批判的な投稿の影響は大きく、原告側は「権利侵害の大きさは個人サイトと比較にならない」と訴える。口コミの削除を求めても応じてもらえるのは一部といい、サービスを運営するプラットフォーマーである巨大IT企業の責任を問う動きが強まっている。 「受診歴のない人物から中傷口コミを書かれた」「無断で待合室を撮影され、アップされた」 集団訴訟の原告団を対象に実施したアンケートには、Google Mapの口コミを巡るトラブルが複数寄せられた。 口コミなどに関連した相談は増加傾向にある。総務省の「違法・有害情報相談センター」に2022年度に寄せられた「口コミ・ランキングサイト」への書き込みに関する相談は249件。18年度の2倍近くとなった。 こうしたなか
Appleの研究者、マルチモーダルLLM「MM1」の論文発表 視覚タスクではGPT-4Vに匹敵
MM1は、画像とテキストのペア、画像とテキストの混合データ、テキストのみのデータの混合でトレーニングされている。Mixture-of-Experts（MoE）や教師あり微調整でパラメータを300億までスケールアップすることで、比較的コンパクトなサイズでも競合するMLLMに匹敵する結果をベンチマークで達成したとしている。 視覚タスクでは、米OpenAIの「GPT-4V」や米Googleの「Gemini」に匹敵している。 MM1のアーキテクチャなどは公開されていない。Appleの研究者らは論文の結論を「ここで得られた知見が、コミュニティが特定の単一モデルアーキテクチャやデータ戦略を超えて、強力なモデルを構築するのに役立つことを願っている」と結んだ。 Appleの研究者らは、昨年12月ごろから複数のLLM関連の論文を発表してきた。 Appleのティム・クックCEOは2月の業績発表で、年内にAI分
Apple PayからFeliCa系決済サービスが消える日
米国でのリリースから2年、日本にApple Payが上陸したのは2016年10月のこと。当時、日本国内ではクレジットカードの“タッチ”による非接触決済が一般的ではなかったため、日本版Apple Payでは他国にはない特殊な仕組みが導入された。 日本国内における非接触決済といえば、FeliCaを使ったSuicaなどの「交通系IC」や「楽天Edy」、ドコモと三井住友カードによる「iD」、JCBの「QUICPay」、そして流通系事業者が提供する「nanaco」「WAON」といったサービスが主流だった。 日本版Apple Payにおいては、非接触によるリアル店舗決済のために交通系IC、iD、QUICPayを採用し、特に同サービスにクレジットカードを登録した場合にはiDまたはQUICPayのいずれかが非接触決済として利用可能とした。 他国では、例えばMastercardブランドのクレジットカードをA
「双方にミスがなければオセロは“引き分け”になる」を証明した方法 オセロAI世界1位が解説
このコーナーでは、2014年から先端テクノロジーの研究を論文単位で記事にしているWebメディア「Seamless」（シームレス）を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 Twitter: ＠shiropen2 オセロで初期局面から双方のプレイヤーがミスをせずに打ち続ければ結果は引き分けになることを証明したと主張する論文「Othello is Solved」が、2024年1月にプレプリントとして発表された。 この論文の日本語解説記事が、情報処理学会が会員向けに月刊で発行する学会誌「情報処理」の2024年2月発行分（65巻3号）において『「オセロが解けた」を白黒ハッキリさせようじゃないか』と題して掲載。この解説記事を書いたのは、CodinGameにおける「Othello」という常設のプログラミングコンテストで世界1位を経験した山名琢翔氏（現在、筑波大
Google、オープンな生成AIモデル「Gemma」公開 商用利用OK、Geminiと同じ技術の軽量LLM
また、Gemmaの事前トレーニング済みモデルでは、学習データから特定の個人情報やその他の機密データを除外していると安全性もアピール。開発者や研究者向けに、安全で責任あるAIアプリケーションを構築できるというツールキット「Responsible Generative AI Toolkit」も併せて公開している。 関連記事 Google、“現行最強”の生成AI発表 月2900円で利用可 チャットAIサービスはBard→Geminiに刷新 米Googleは2月8日（現地時間）、「現行最強」をうたう生成AI「Gemini Advanced」を発表した。すでにサービスを提供開始しており、月額2900円で利用可能。2カ月間の無料試用期間も用意する。 Google、「Gemini 1.5 Pro」限定リリース コンテキストウィンドウは100万トークン Googleは、生成AIの次世代モデル「Gemini
日本初、「SLIM」月面着陸に成功も、太陽光パネル発電せず “ピンポイント着陸”は「ほぼ実証できた」
JAXA（宇宙航空研究開発機構）は1月20日、小型月着陸実証機「SLIM」（Smart Lander for Investigating Moon）が、同日午前0時20分ごろに月面着陸したと発表した。着陸後、探査機とは正常にテレメトリデータを通信できており、ソフトランディングに成功したとしている。 ただし、探査機の太陽光パネルが発電しておらず、現在内蔵のバッテリーで省電力運用している状態。数時間のバッテリー稼働でできることに注力する。原因として「当初の想定と違う方向を向いている可能性がある」（JAXA國中氏）とのことだが、太陽光の当たり方が変わることで発電する可能性もあるという。ただし、光が再び当たるまでマイナス200度の「越夜」に、2週間耐える必要があるとしている。 SLIMは2023年9月6日に打ち上げられた月着陸機。海外の探査機などに見られる数km～十数kmの着陸地点精度を100mオ
東京発・AIドリームチーム「Sakana.ai」が45億円調達 元Googleトップ研究者らが設立 AI業界の著名人や日本の大手IT企業も出資
元米Googleの著名な研究者、リオン・ジョーンズ氏とデビッド・ハー氏が東京で立ち上げたAI企業Sakana.ai（東京都港区）は1月16日、シリコンバレーのベンチャーキャピタルやNTTグループ、KDDI、ソニーグループなどから45億円の資金を調達したと発表した。 調達元はシリコンバレーのベンチャーキャピタル米Lux Capitalや米Khosla Venturesに加え、日本ではNTTグループ、KDDI、ソニーグループ、ベンチャーキャピタルのみやこキャピタルやジャフコグループなども出資した。Googleで最高AI責任者を務めるジェフ・ディーン氏や、米Hugging Face創業者CEOのクレム・デラング氏、米Scale AI創業者CEOのアレックス・ワン氏といった個人からも出資を受けた。 調達した資金は人材採用に充てる。国内外から優秀なITエンジニア人材を集め、日本に招致するという。さら
OpenAIを辞任したブロックマン社長、アルトマンCEO解任の顛末をポスト
OpenAを辞任したブロックマン社長が、アルトマンCEO解任について「知っていること」をXにポストした。取締役会長だった自身以外の全取締役がアルトマン氏にGoogle Meetで解任を言い渡したという。 それによると、アルトマン氏は16日の夜に共同創業者でチーフサイエンティストのイリヤ・サツケバー氏から17日の正午に話したいというメールを受け取り、その時刻にGoogle Meetに参加したところ、取締役会長のブロックマン氏以外の取締役全員が参加しており、サツケバー氏から解雇を言い渡されたという。 ブロックマン氏は12時23分にサツケバー氏からGoogle Meetに招待され、その場でアルトマン氏の解雇と自身の取締役解任、社長としての留任について知らされた。OpenAIはそのタイミングでアルトマン氏が辞任するという公式ブログを公開した。 これらの決定については、暫定CEOに就任したミラ・ムラ
GPT-4やLlama 2の透明性をスタンフォード大HAIが評価 トップはMetaでOpenAIは3位
米スタンフォード大学Human-Centered AI Institute（HAI）は10月18日（現地時間）、AIの基盤モデルを公開している10社の透明性を評価するスコアリングシステム「Foundation Model Transparency Index」（FMTI）を公開した。 基盤モデルとは一般に、教師なし学習で大量の生データでトレーニングされたAIニューラルネットワークを指す。例えば米OpenAIのGPT-4や、米Googleの「PaLM 2」などで、それぞれChatGPTやBardを介して一般人も利用している。 HAIの基盤モデル研究センター（CRFM）のリシ・ボンマサニ氏は、基盤モデル分野の企業の透明性が低下していると警鐘を鳴らし、FMTIは透明性評価のために設計したと語った。 システムは、基盤モデルの構築方法、機能方法、ユーザーにどのような形で使われるかなど、透明性に関する
レールガンの洋上射撃試験 装備庁・海自「世界初」 動画も公開 一体どんな武器？
関連記事 新鉱物「桐生石」と「群馬石」を発見 ネット上の地質図への“違和感”がきっかけに 東京大学物性研究所と名古屋大学大学院工学研究科は、群馬県桐生市の山中で2種類の新鉱物「桐生石」（学名：Kiryuite）」と「群馬石」（Gunmaite）を発見したと発表した。 mRNAワクチン関連研究にノーベル生理学・医学賞 スウェーデンのカロリンスカ研究所は10月2日（現地時間）、2023年のノーベル生理学・医学賞に、新型コロナウイルス感染症に対するmRNAワクチンに関する研究成果を上げたカタリン・カリコさんとドリュー・ワイズマンさんを選出した。 「電気味覚」の明大・宮下教授らがイグ・ノーベル賞受賞 電気を使って“味を変える”研究とは？ ユニークな研究に贈る「イグ・ノーベル賞」の2023年の受賞者が発表され、明治大学・宮下芳明教授と東京大学・中村裕美特任准教授が栄養学賞を受賞した。微弱な電気を食器
Microsoft傘下のLinkedIn、約668人の人員削減
米Microsoft傘下のLinkedInは10月16日（現地時間）、約668人の人員を削減すると発表した。エンジニアリング、製品、人材、財務部門が影響を受ける。 Microsoftが7月に発表した4～6月期決算では、LinkedInの売上高の伸びは5％。伸びは8四半期連続で鈍化している。 Microsoftは1月、1万人の従業員削減を発表した。LinkedInは5月にも716人を削減している。 LinkedInは公式ブログで、「われわれは、組織構造を適応させ、意思決定を合理化する一方で、将来に向けた戦略的優先事項への投資を継続し、会員と顧客に価値を提供し続ける」と述べた。 同社は米OpenAIのGPT採用のツールなどに注力している。 関連記事 Googleもだました？ LinkedInに氾濫する偽役員や偽社員、企業も対応に苦慮 転職活動や企業の人材採用などに幅広く使われているビジネス向け
AWS提供の生成AIサービスが一般開放 新たにLlama 2も利用可能に
AWSのサービスとも連携可能で、例えば監視ツール「Amazon CloudWatch」と連携すれば利用状況を可視化できるという。ただし、ユーザーのデータベースと生成AIを直接接続する機能などは引き続きプレビュー版のまま提供する。 関連記事 AWSが生成AIに本格参入 テキスト生成、文章要約、画像生成など API経由で利用できる「Amazon Bedrock」発表 AWSが生成AIに本格参入。API経由で生成AIを利用できる「Amazon Bedrock」を発表した。現在は利用申し込み受付中。今後数カ月を経て広範囲に展開していくという。 AWS、生成AIの活用支援に140億円投資 新プログラム始動 米AWSが、顧客による生成AIの構築・活用を支援するプログラム「AWS Generative AI Innovation Center」を発表。1億ドル（約140億円）を投じ、生成AIによるサービ
米Microsoft、“ChatGPTの目と耳実装”の影で画像対応の生成AI「DeepSpeed-VisualChat」開発
このコーナーでは、2014年から先端テクノロジーの研究を論文単位で記事にしているWebメディア「Seamless」（シームレス）を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 Twitter: ＠shiropen2 Microsoftに所属する研究者らが発表した論文「DeepSpeed-VisualChat: Multi-Round Multi-Image Interleave Chat via Multi-Modal Causal Attention」は、複数枚の画像とテキストを処理できる大規模言語モデル（LLM）を提案した研究報告である。DeepSpeed-VisualChatは最大70Bパラメータの言語モデルのサイズにおいて優れた拡張性を示した。 米OpenAIは9月25日に、ChatGPTに音声および画像の認識機能を追加したと発表した。多くのメ
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OpenAIのブロックマン社長も辞任 Microsoftは「今後も提携は続く」
