【あおぞら銀行 BANKのおすすめポイント】 2025年8月15日までに新規に口座開設し、2025年8月31日までに「BANK The Giftスペシャル定期」を利用すると、1年もの定期預金の金利が1.25%にアップ! さらに、5年もの定期預金の金利が0.95%など、キャンペーンと関係なく定期預金の金利が高いのが魅力! しかも、普通預金金利も0.35~0.50%と好金利なうえに、ほかのネット銀行とは違って「証券会社の口座と連携する」や「給与の振込口座に設定する」といった条件もなく金利0.35~0.50%が適用されるのがメリット! また、コンビニATMでは出金手数料が発生してしまうが、郵便局内に設置されている「ゆうちょ銀行ATM」なら365日いつでも手数料無料なほか、一部のファミリーマートなどに設置されている「ゆうちょ銀行ATM」も平日8:45~18:00、土曜日9:00~14:00は手数料
nlab.itmedia.co.jp これは本当にそうだよなあ、と。 それでも、2000年くらいのネット黎明期に比べると、はるかに全体の情報量は多くなっているし、良質なサイトもたくさんあるんですよ。 でも、あまりにもノイズが多くなりすぎて、自分にとって必要な情報にたどり着くのが難しくなっているのです。 ちょうど1年くらい前、中川淳一郎さんが、『ネットは基本、クソメディア』という著書のなかで、こんな話をされています。 fujipon.hatenadiary.com 中川さんは、2017年5月22日に広島市内で逮捕された「渋谷暴動事件(1971年)」の大坂正明容疑者の逮捕直後の検索結果について紹介しています。 逮捕報道から6時間、グーグル検索で「大坂正明」と入れると、トップに来るのはウィキペディア、続いてこの件を報じた産経新聞の記事が来る。 私がこの文章を書いているのは23日朝5時だが、産経の
日本初のピンマイク導入、素人の起用、番組発のユニットで歌をヒットさせる……現在のテレビバラエティーの基礎を作ってきた萩本欽一がツイッターに挑戦した。太平洋戦争が開戦した1941年生まれで、今年77歳を迎えた“ミスター・テレビジョン”である欽ちゃんは今までインターネットと無縁の生活を送ってきた。欽ちゃんが覗いたネットの世界とは。(ライター・岡野誠/写真:伊藤圭/Yahoo!ニュース 特集編集部) 「スマホを持っているんだけど、一度も触れたことなかったんだよ。電話を取ったこともないし、かけたこともない。カバンの中に入っちゃっているから、鳴っても音さえ聞こえない。なぜ持っているかというと、(大学の)友だちとメシ食いに行くと、同級生が俺のカバンからスマホを取り出して、マネージャーに『今、食事をしているので消えたわけではございません』と連絡するためでさ」と笑う。
流通専門誌、大手新聞社の記者を経て独立。現在、フリーライター、流通ジャーナリスト、流通コンサルタントとして活動中。森山真二はペンネーム。 DOL特別レポート 内外の政治や経済、産業、社会問題に及ぶ幅広いテーマを斬新な視点で分析する、取材レポートおよび識者・専門家による特別寄稿。 バックナンバー一覧 セブン-イレブン・ジャパンが北海道でネットコンビニのサービス展開を広げており、順次全国拡大する方針だが、成否には否定的な声も少なくない。だが、ネットコンビニはやり方次第では大きな可能性を秘めているのではないか。(流通ジャーナリスト 森山真二) ローソンのネットコンビニは なぜうまくいかなかったのか セブン-イレブン・ジャパンはネットコンビニを宝の山に変えられるか――。セブン―イレブンのネットコンビニ、「セブンらくらくお届け便」は現在、北海道の1000店に拡大中で今後は全国展開を計画している。この
日本上陸から17年目。アマゾンの膨張が止まらない。2016年12月期、日本での売上高は約1.2兆円に達し、年2割ペースでの増収を続けている。年1割前後で伸びている日本のコマース市場を上回る驚異的な速度で成長している。 週刊東洋経済は6月24日号で「アマゾン膨張」を特集。eコマースの巨人であるアマゾンが日本や米国で構想する戦略のほか、翻弄される日本企業の動向を追った。アマゾンにまるで歯が立たず、ネット拡大戦略が不発しているのが流通2強のセブン&アイ・ホールディングスとイオングループだ。 オムニチャネル戦略は出口のない迷路をさまよう 「オムニチャネルがきちんとできれば、小売業として日本でトップ、世界でも何番目という形で成長していくと思う」。昨年5月、セブン&アイの経営を長年担ってきた鈴木敏文会長(現・名誉顧問)は、最後の株主総会の場でそう述べた。あれから1年。セブン&アイのオムニ戦略は出口のな
なぜか、ここに来て突然、「無断リンク禁止!」という懐かしい言葉をけっこう目にしています。 「無断リンク」についての議論なんて、もう10年前くらいに通り過ぎてきたつもりの僕としては、もうただひたすら「懐かしい」という感慨しか浮かんできません。 参考までに、10年以上前に書いた「無断リンク」についての記事を上げておきます。 fujipon.hatenadiary.com fujipon.hatenadiary.com 若いですね(とはいっても、10年前でもかなりのオッサンだったわけですが)。 この「無断リンク論争」の話になると、ekkenさんのことを思い出さずにはいられません。 風の噂で、亡くなられたと聞いておりますが、僕が「嫌だと表明している人にあえてリンクして叩くような行為は自粛するべきではないか」と言うと、「それはマナーの問題であり、マナーとルールを混同すべきではない」と諭される、という
11月23日に放送されたドキュメンタリー番組「ガイアの夜明け」において、ホクレン関係者が「バターが『なくなるぞ』となったら消費者はとりあえず買う」と笑顔で語り、「バター不足はホクレンのせいだった!?」とネットで炎上中です。ホクレンは編集部の電話取材に対し「放送された内容は意図したものではなく、そもそもインタビューがバター特集用のものであるとも聞いていなかった」と、番組に対する不満を明らかにしました。 【画像】ホクレンによる仲介のイメージ(画像は農林水産省公式Webサイト上の資料より) 話題となっているのは「日経スペシャル ガイアの夜明け 巨大"規制"に挑む!〜明かされる『バター不足』の闇〜」内における、ホクレン農業協同組合連合会の酪農部部長による発言。ホクレンは酪農家と乳業メーカーの仲介を担う指定団体で、国内で流通するバターのほとんどを仲介しています。 番組ではまず、ホクレン職員が酪農
▼ 吉野家54%減益の理由は暖冬と食材高騰だけではない|今週もナナメに考えた 鈴木貴博|ダイヤモンド・オンライン 吉野家の場合、他の牛丼店と違いあの独特の味を大切にするために、米国産牛肉のショートプレートという部位のバラ肉しか牛丼には使わない。そのこだわりがあるために、米国産牛肉の価格が高騰すると、それが即、吉野家にとっては原価高騰の原因となってしまう。 Tamecco ▼ 朝日新聞社がオウンドメディア運用支援を手がけるサムライトを買収 | TechCrunch Japan このほかネイティブ広告の企画や制作、自社開発したオウンドメディアのネイティブ広告ネットワーク「somewrite ad」をコンテンツ制作とセットで提供。支援するオウンドメディアの価値向上に努めてきた。同社はすでに単月黒字化を達成しているという。 ▼ 石川温のスマホ業界新聞:NTTドコモが非接触電子マネー「iD」をSIM
スマホの普及により、スマホ依存、ネット依存となる子どもが増えている。保護者からの相談も、「子どもが家にいる間中スマホでLINEを使っている」「スマホを持たせたらはまりすぎて成績が下がった」というものが目立つ。スマホ依存、ネット依存は、大人も巻き込んだ大きな問題となっているのだ。 増えるネット依存と問題 ネット依存外来を持つ成城墨岡クリニックによると、2007年から2013年の7年間で初診患者数は81人から285人、つまり3.5倍に増えている。患者は10代~20代の若年齢層が中心であり、平均年齢は17.8歳。患者は1日10~11時間ほどスマホをいじっているという。患者のスマホ依存、タブレット依存は2011年頃から見られ始め、2012年には7割を占めるまでになっている。2013年は、ほとんどスマホやソーシャルメディアに関する問題となったそうだ。 警視庁が小中高校生を対象に2014年にアンケート
一人でビジネスホテルに泊まるのが好きで、ときどき用もないのに泊まりたくなる。1泊4000円くらいの一番安いやつだ。なんとなく毎日の生活に飽きてきたときとかに、ネットの旅行サイトでとにかく安いビジネスホテルを検索して、「1泊4000円プラス交通費を出せば、行ったことのない街でぶらっと散歩したり適当に飯屋でごはんを食べたりしてからいつもと違う部屋の清潔なベッドでゆっくり眠って朝を迎えられるのか……」と想像するだけで、なんか解放感を感じる。 ビジネスホテルのあの、とりあえず生活に必要なものは一通り揃っているけれど全部高級ではなく安っぽくて、部屋も狭くて、でもそれなりに清潔感だけはあるという最低限で機能的な感じが好きだ。変に高級なホテルだと(あんまり泊まったことないけど)「ここはいい部屋なんだからあまり散らかしてはいけない……」とか「だらしない格好で寝そべるんじゃなくてもっと優雅に過ごさなければい
――オムニチャネル実現に向け、いまどのような体制なのか。 昨年9月、グループ各社の社長や役員など50人が10日間の日程で米国に向かった。最初は私一人の予定だったが、セブン&アイHDの鈴木会長から「皆で行って来い」という指示が出て、米国百貨店のメイシーズや薬局のウォルグリーンなどを見てきた。 店でも家でも同じように買い物ができるというオムニチャネルの第一段階が実現された米国では課題も見え始めている。それは、どこでも買えるという便利さだけではだめで、商品力や接客も重要だということ。実際に米国では接客のレベルが追い付かず、オムニチャネルがうまくいっていない企業もある。 これまでグループの社長や役員が10日間も一緒に過ごすことなどなかった。いつもと違った海外という環境の中でいろんな話ができた。業態も店舗もたくさん持つ私たちが一緒に真剣に何か取り組めば、もっとすごいサービスができるはずだというふうに
毎日新聞社が毎年行っている読書世論調査(2008年版 読書世論調査)があります。その中で『インターネットや携帯電話の普及が「本離れ」に関係があるかと思うか』という設問に対し、ネットを利用する人も利用しない人も「本離れ」に多少なりとも関係があると思うと回答した人が86%以上となっています。 Q、インターネットや携帯電話の普及が「本離れ」に関係があるかと思うか ・ネットを利用「しない」人 大いにある 48% 多少ある 38% あまりない 9% まったくない 3% 無回答 3% ・ネットを利用「する」人 大いにある 53% 多少ある 38% あまりない 8% まったくない 1% しかし、実際にはネット利用時間が長い人ほど読書量が多い傾向があるのです。これは、『ネット利用時間と読書量』という設問があって、ネット利用者の1ヶ月平均読書量を見ると以下のようになっています。 ・ネッ
個人的印象だが、ネット上での匿名発言の劣化がさらに進んでいるように見える。 攻撃的なコメントが一層断定的になり、かつ非論理的になり、口調が暴力的になってきている。 これについては、前に「情報の階層化」という論点を提示したことがある。 ちょっと長い話になる。 かつてマスメディアが言論の場を実効支配していた時代があった。 讀賣新聞1400万部、朝日新聞800万部、「紅白歌合戦」の視聴率が80%だった時代の話である。 その頃の日本人は子どもも大人も、男も女も、知識人も労働者も、「だいたい同じような情報」を共有することができた。 政治的意見にしても、全国紙の社説のどれかに「自分といちばん近いもの」を探し出して、とりあえずそれに同調することができた。 「国論を二分する」というような劇的な国民的亀裂は60年安保から後は見ることができない。 国民のほとんどはは、朝日から産経まで、どれかの新聞の社説を「口
「西友ネットスーパー」が、2011年末までに全国展開されることが発表されています。 西友、ネットスーパーを2011年末までに全国展開という記事になっています。 西友では現在、関東の47店舗がカバーするエリアで、ネット上で注文を受けた商品を西友の店舗から配達する「西友ネットスーパー」を展開している。今後、関東で提供店舗を拡大するほか、北海道、東北、長野、東海、関西、九州の各エリアでも順次サービスを開始。 2011年末までに、西友が店舗を運営する全てのエリアで「西友ネットスーパー」を展開するそうです。 2011年末までに125店舗、2013年末までに350店舗に拡大し、今後5年間でネットスーパー会員数10倍増、売上高20倍増を目指すとしている。 浦和だとイトーヨーカ堂がネットスーパーを運営していますが、子供が小さくて買い物に行けないとか、病気で外に買い物に出られないといった時には重宝します。
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