新聞のお悔やみ欄に載っていた人の名前が読み方も何ていうフォントなのかもわかんない文字だった「ウルトラサインじゃね？」「これは読めない」三条友美 @tomomisanjo 《少女の絵本》イラスト＆少女の恐るべき告白 dlsite.com/maniax/work/=/… 仕事の御依頼はこちらに！ tomomihaluna@gmail.com
赤報隊と新右翼 謎の非公然組織を介しつながる線：時事ドットコム
朝日新聞阪神支局襲撃から３４年 赤報隊が時事通信社に送り付けてきた犯行声明 朝日新聞阪神支局に男が押し入り、無言で散弾銃を発射、記者２人を殺傷したテロ事件が起きたのは、３４年前の憲法記念日、１９８７年５月３日だった。この事件のほか、社屋や社員寮に銃弾が撃ち込まれたり、支局に爆発物が置かれたりした一連の朝日新聞襲撃事件（警察庁指定第１１６号事件）は、未解決のままで全事件が既に時効を迎えた。グリコ森永事件（警察庁指定第１１４号事件）と並び、「戦後の重要未解決事件」に必ず取り上げられる１１６号事件。延べ１２４万人の捜査員を投入し、日本警察の威信を懸けた捜査でも、「赤報隊」を名乗る犯行グループの実態が解明されることはなかった。 しかし、幕末の志士を名乗りながら、捜査網をかいくぐり闇に消えたテロリストの影が、実在した団体と細い線でつながっていた可能性がある。ある組織を介して―。 ◇ ◇ ◇ 「わ
池上彰が解説｢今さら聞けない新聞の読み方｣
今から40年くらい前、私が学生だった頃、『◯◯新聞』という題字を隠してしまえばどこの新聞だかわからないと言われたものです。つまり、新聞が違っても、書いてあることはどこも同じというわけです。 例えば、1959〜1960年、日米安全保障条約の改定をめぐる政治闘争、いわゆる「60年安保」のときの新聞報道です。デモ隊が国会議事堂に突入し、機動隊と衝突して、1人の女子学生が死亡しました。 この事件について、在京新聞7社が「暴力を排し議会主義を守れ」と、まったく同じ文言の社説を掲載しました。この「7社共同宣言」は地方紙にも広まりました。この事件が起こるまで、日米安全保障条約をめぐる社説は、新聞によって主張が異なりました。それが突然、まったく同じになってしまったのですから、当時は大きな議論を呼びました。 現在の新聞報道は？ 現在はどうでしょう？ 憲法改正、原発再稼働、特定秘密保護法、沖縄の基地問題など、
世界中が衝撃を受けた「戦争広告代理店」の実態と教訓（伊藤 剛） @gendai_biz
『ドキュメント 戦争広告代理店』という本をご存知だろうか。 2000年に放送された『NHKスペシャル 民族浄化～ユーゴ・情報戦の内幕～』の番組をもとに2002年に出版され、その年の講談社ノンフィクション賞と新潮ドキュメント賞をW受賞した名作なので、タイトルだけでも目にしたのことのある人は多いかもしれない。 著者は、この番組を担当した現役のNHKのディレクター・高木徹（現在はNHKグローバルメディアサービス国際番組部所属）で、自身が手掛けた番組をベースに、臨場感溢れる国際情報戦をドキュメントした内容となっている。 「戦争に広告会社やPR会社が関わっている」と聞いても、まるでアメリカのスパイ映画のようで、正直なかなか現実感を持てないかもしれない。 戦争や平和を道徳的・倫理的な側面で語ることの多い私たち日本人にとって、それは仕方のないことだ。 しかし実際の戦争というものは、もっと現実的に、より構
朝日新聞が全面広告企画で偽装勧誘カルトの教祖本を抱き合わせ宣伝。寄稿者からも批判 « ハーバー・ビジネス・オンライン
朝日新聞が3月28日朝刊に「新しい世界に羽ばたく人に贈りたい 本の力」と題して、12冊の書籍を紹介する全面広告を掲載した。12人が書籍を1冊ずつ推薦する形式で、自社の書籍を紹介する出版社社員、自著を推薦するタレント、自著以外から選定した本を推薦するエッセイストなどが混在。その中で、浄土真宗親鸞会の教祖・高森顕徹会長の著書が上段に掲載されていた。 親鸞会は、一般的な浄土真宗各派とは無関係の新宗教団体。地域の公共施設や大学などで、宗教団体であることを隠したり別趣旨の団体を装ったりする「偽装勧誘」で知られている。全国の大学では新入学シーズンに「カルト勧誘」への注意を学生に呼びかけているが、大学が公に名指しするケースこそしないものの、多くの大学が事実上の「要注意団体」として意識している複数の宗教団体の1つだ。 〈参考記事：「怪しい勧誘に注意」だけじゃ足りない！ 大学・高校でカルト勧誘を断る方法〉
八戸事件 - Wikipedia
八戸事件[※ 1]は、同治5年12月（1867年1月）に清国広州の新聞『中外新聞』に掲載された、「八戸順叔」なる香港在住の日本人が寄稿した征韓論の記事がきっかけとなり、日本と李氏朝鮮および清国との間の外交関係を悪化させた事件である。征韓論は江戸時代末期（幕末）の吉田松陰や勝海舟らの思想にその萌芽が見られるが、現実の外交問題として日清朝三国に影響を及ぼしたのはこの八戸事件が最初である[1]。さらにこの事件はその後も10年近く尾を引き、後の江華島事件における両国間交渉にまで影響を及ぼした。 同治5年12月12日（グレゴリオ暦では1867年1月17日）、清国の広州（広東省）で発行されていた『中外新聞』という華字新聞に、イギリス領香港に在住する八戸順叔という日本人が「征韓論」めいた記事を寄稿した。日本（江戸幕府）は軍備を西洋化し、朝鮮を征討しようとしているとする記事である。清国の外交を担当する総理
赤旗がAmazon物流センターを「アウシュビッツ」 電子版記事削除の波紋（全文） | デイリー新潮
3年間で3人の労働者が急死したのは事実 日本共産党の機関紙「しんぶん赤旗」は7月29日の紙面で、「資本主義の病巣」というシリーズの連載を開始した。サブタイトルは「君臨するアマゾン」で、全11回の予定と紹介されている。記事の行間からは相当の熱気が伝わってくる。 ＊＊＊ 速報【疑惑の鹿児島県警】内部情報を受け取った“とある記者”とは何者か “キーマン”のネットメディア代表が舞台裏を明かす「まさか報道機関にガサに入るとは」 速報悠仁さまの進学先は結局どの大学に？ 「東大に合格すれば”特別扱い“」との指摘も 何しろ第1回は1面トップ。見出しは大きく「やはり死者が出たか」というインパクトの強いものだ。まずは書き出しを引用させていただく。 《ひそかに「アウシュビッツ」とも呼ばれる施設が神奈川県小田原市にあります。インターネット通販大手の米国企業アマゾンが2013年9月に開設した小田原物流センター（FC
しんぶん赤旗 194億円の収入で利益率3割超の秘密
共産党の財政基盤を支える機関紙「しんぶん赤旗」はどのようにして成り立っているのか。その配達と集金、勧誘の仕組みをジャーナリストの竹中英司が解剖する。 ＊ ＊ ＊ 日本共産党は主要政党で唯一、国から政党交付金を1円も受け取っていない。1995年の制度創設以来、共産党がもらわなかった政党交付金の総額は200億円を超えるという試算がある。 「政党交付金は国民が納めた税金を支持していない政党に回される憲法違反の強制献金制度だ」（宮本顕治・元名誉議長） と主張してきたからだが、“やせ我慢”には別の理由もあるようだ。 共産党は現在も破壊活動防止法の調査対象団体に指定され、公安調査庁に活動を監視されている。古参党員はこう語る。 「政党助成法では、総務大臣に交付金を受け取った政党への調査権（説明聴取）や返還命令権などの強い権限が与えられている。交付金をもらえば活動資金を国家に依存するようになり、国家権力か
毎日新聞ＨＰが一時不安定に アノニマス、関与示す投稿：朝日新聞デジタル
毎日新聞のホームページが４日、閲覧しにくくなった。同社によると、午前１０時４０分ごろからとみられる。午後になっても不安定な状態が続いた。国際的ハッカー集団「アノニマス」は同日、ツイッターに同社をサイバー攻撃する趣旨の投稿をしている。同社の社長室広報担当は「原因は調査中」としている。
沖縄メディアの「ミス・インフォメーション」
「苦境に立つ」沖縄メディアメディアの役割をめぐり日本で大きな論争が巻き起こっている。広くいえば国全体、具体的にいえば「苦境に立つ」沖縄のメディアの状況についてである。実際には沖縄のメディアが論争の中心となっており、多くの場合、偏向報道やわたしの名付けた「ミス・インフォーメーション（Miss-Information）」のためにこの論争を引き起こしている。 偏向報道はもちろん、深刻な非難に値する。このような報道では、意識的に記事をゆがめることで、ある特定の目的を推進したり、他者を批判したりする。また、ある目的に不都合と判明した出来事や見通しを故意に取材しない場合もある。このような情報管理により特定の話ができあがることになる。 情報管理という言い方をすれば、自由報道を信奉する者が政府が行っていることだと糾弾するようにみえるが、悲しきかな日本では、これは、沖縄のメディアが、またより大きなスケールで
日経のFT買収は高い買い物 - 金融そして時々山
山好き金融マン（OB)のブログ 最近アマゾンKindleから「インフレ時代の人生設計術」という本を出版しました。 今日（７月２４日）の日経新聞朝刊１面は同社のFT買収の記事だ。日経新聞によると同社はファイナンシャルタイムズFTを発行する会社を親会社のピアソン社から８８４億ポンド約１，６００億円で買収した。 日経新聞には買収の裏話は出ていないので、まず裏話をブルンバーグの記事から紹介しよう。 海外メディアの買収で多角化と英語圏における権威を得ようとする日経新聞は数年前からピアソン社にFTを買収したいとアプローチしていた。だがピアソン社はFTは売り物ではないとすげなく断っていた。 しかしピアソン社のファロン社長が方針を変えたことで、買収競争は急展開した。 FT買収には、日経、ドイツのメディア・アクセル・シュプリンガーなどが手をあげた。その中でトップランナーはアクセル・シュプリンガーだった。 ピ
「取材なく無断でコメント掲載された」琉球大名誉教授が朝日新聞を提訴 東京地裁（1/2ページ）
微生物が水質浄化に与える効果を疑問視する朝日新聞の記事で、取材を受けていないにも関わらずブログの文言を無断で改変して使われ、コメントしたかのように掲載されたとして、琉球大学名誉教授の比嘉照夫氏（７３）が２日、同社を相手取り、慰謝料など約３５０万円と謝罪広告を求める訴訟を東京地裁に起こした。 訴状によると、問題となったのは平成２４年７月３日付と同１１日付の朝日新聞青森県版の記事。比嘉氏が研究開発している有用微生物群（ＥＭ菌）を川の水質浄化に役立てようとする環境教育が同県で行われているものの、科学的な効果を疑問視する声があり、県も十分に検証していないなどと報じた。 比嘉氏は同社記者から取材を受けていなかったが、記事では微生物の効果について「開発者の比嘉照夫・琉球大名誉教授は『重力波と想定される波動によるもの』と主張する」などと記載。この引用は、比嘉氏が記事の掲載日から約５年前の１９年１０月１日
産経､ブログから翻訳盗用疑惑で社内処分 | GoHoo
産経新聞は3月17日、ニュースサイト「産経ニュース」に掲載した記事について「翻訳盗用にあたる」との指摘を受けていた問題で、記事を書いた記者の減給処分、小林毅執行役員東京編集局長ら幹部3人を譴責処分としたと18日付朝刊で発表した。 問題となったのは、1月27日に掲載した「【スポーツ異聞】『真央ママ死亡』に泣いた心優しいソチ五輪メダリスト『コストナー』に降りかかった“ドーピング幇助（ほうじょ）疑惑”」。記事はニュースサイトの4ページにわたっていたが、うち3ページはイタリアのスポーツサイト「NEVEITALIA」の記事を引用した内容。その大半が、このサイトを翻訳した個人ブログの記事とほぼ同一の表現だった。産経は3月5日、個人ブログの執筆者から自分の翻訳記事が盗用されているとの指摘を受け、記事を削除していた。 産経は、調査の結果「盗用と指摘されても仕方のない不適切な引用によって記事が作成されたと判
あなたは「絶対フォント感」を持っていますか？
文字の中に1つだけ違うフォントが紛れています。分かりますか？ あれ、分からない…… Cygamesが「ちょゲつく」においてスマートフォン向け教育ゲーム「絶対フォント感」Google Play版の配信を開始しました（iOS版は後日リリース予定）。 フォントに関心を持ってほしいと開発されたもので、「間違い探し」やフォントに関する問題を集めた「マニアッククイズ」、フォントの形を覚える「覚えて当てて」などが楽しめます。 「絶対フォント感」とはフォントを瞬時に見分ける能力のことで、極めると新聞の文字を見るだけで新聞名を判断することもできるのだとか。コラなどを判別するのにも利用できそう。 advertisement 関連記事 アニメ「聖剣使いの禁呪詠唱」の詠唱呪文フォントを公式が無料配布 誰でも“綴る！”が可能に 古代文字っぽいアレを自由に使えるぞ！ 「東方project」キャラクターを“フォント化”
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日経アートプロジェクト：日経電子版が提案、応援する同時代の現代アート
ニンジアンエ 古処誠二著 戦争の日常 緻密に淡々と ：日本経済新聞
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