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ブックマーク / www.nikkei.com (4)

  • PS5、国内ゲーム機販売数で初のSwitch超え 2月36万台 - 日本経済新聞

    ゲーム情報誌「ファミ通」によると、「プレイステーション5(PS5)」の2月の国内販売は前月比57%増の36万台で、2020年11月に発売してから初めてゲーム機の月間販売首位になった。「ニンテンドースイッチ」は同48%減の22万台で、1月まで続いてきた月間販売首位から2位に転落した。ソニーグループのPS5は発売当初から半導体不足などの影響で品薄が続いたが、22年後半から供給が増えつつある。2月の

    PS5、国内ゲーム機販売数で初のSwitch超え 2月36万台 - 日本経済新聞
    y_nishimura_728
    y_nishimura_728 2023/03/09
    日本ファルコムが今のところPSファーストなので軌跡シリーズとイースXのために買うかどうか悩むところ/最近の自社移植の動向見てるとSwitchマルチになりそうな気配も有るが/PC比較だとスリープから即復帰できるのも強い
  • 大学サーバーがダウン 遠隔授業開始の影響か - 日本経済新聞

    新型コロナウイルス感染拡大を防ぐため、各大学がキャンパスを閉鎖し、オンラインによる遠隔授業の取り組みが広がる中、ツイッター上では11日、各大学のサーバーがダウンしたとの投稿が相次いだ。ゴールデンウイークが終わり、格的に遠隔授業を始めた大学が多いことが影響したとみられる。東海大は11日から、オンラインでの遠隔授業を開始した。ホームページ(HP)上にはシステム障害のため利用できないとするお知らせ

    大学サーバーがダウン 遠隔授業開始の影響か - 日本経済新聞
    y_nishimura_728
    y_nishimura_728 2020/05/12
    放送大学が落ちないのは、事前録画/録音で複数の媒体(web,BS,ラジオ)を用いて配信し、学生は自由なタイミングで勉強するのでアクセスが分散していることが要因なのでは。
  • 地方での兼業に交通費支援 政府、3年で150万円上限 - 日本経済新聞

    政府は2020年度に、東京圏に住みながら地方で兼業や副業をする人に交通費を支援する制度を始める。20年度予算案に計上した1000億円の地方創生推進交付金を活用し、1人当たり年間50万円を上限に3年間で最大で150万円を支給する。交通費が往復で1万円を超える場合、国と地方自治体がその半分を兼業や副業先の企業に助成する。主に東京と神奈川、埼玉、千葉の1都3県から他の地域へ兼業・副業

    地方での兼業に交通費支援 政府、3年で150万円上限 - 日本経済新聞
    y_nishimura_728
    y_nishimura_728 2020/01/14
    都市-地方だけではなく、地方-地方間の副業・兼業での移動にも補助してもらえると良いと思います。そうすると、観光・福祉・自治関連などは一つの地方で得た知見を別の地方で活かすこともできるのでは。
  • 工場に居座る「老害パソコン」IoT導入を阻む - 日本経済新聞

    あらゆるモノがネットにつながる「IoT」の波に国内の工場が乗り遅れている。原因の一つはサポートの切れた「老害パソコン」が数十万台規模で稼働していること。生産設備と密接に絡み、更新すると予期せぬ停止を引き起こすリスクがある。だが放置したままではサイバー攻撃の標的になりかねず、対策が急務だ。千葉県松戸市のパソコン修理専門店「ピーシーエキスパート」には、全国各地から旧型パソコンの修理依頼が押し寄せる

    工場に居座る「老害パソコン」IoT導入を阻む - 日本経済新聞
    y_nishimura_728
    y_nishimura_728 2019/08/28
    USBメモリも外部ネットワークにも接続せず、保守費用も出せるなら構わないのだけど、サポートが終了している場合はいつか交換用のハードが手に入らなくなるというリスクは念頭に置いて設備投資して欲しいなとは思う。
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