・アメリカ村の「騒音クラブ」摘発 http://bit.ly/hE0vDg ・大阪・ミナミの無許可クラブ 新たに1店摘発 大阪府警 http://bit.ly/dJqjbT ・田中知之 (FPM) http://www.fpmnet.com/ ・DJ Q'HEY (MOON AGE RECORDINGS) http://qhey.blog.so-net.ne.jp/ 続きを読む
Katsura Moshino BOT @katsura_moshino 欧米の音楽、アート、デザインは0時以降の深夜のナイトカルチャーが牽引しているのは著名なキュレーターの誰もが言う事だし、遊びから文化が生まれるのは自然。逆に日本では、クラブ出身者がナイトカルチャー臭を消してスターになるが、それは中学生の財布を狙う行為にしか見えない。残念な国=日本。 2010-12-26 14:47:15 Katsura Moshino BOT @katsura_moshino 13年前、ジョージクリントンのクルーのジミーに作品ファイルとイルマリアッチ(トコナ+刃頭)のCDを渡した時「日本に居ちゃ駄目だよ。アメリカでやりなよ。」と言われ、かなり悩んだが「日本で頑張りたいから。」と帰ってきた。正直間違いだった。トコナも死んだ。センスのない奴が正しい国=日本 2010-12-26 15:08:57 Kats
僕がデジタルコンテンツのプラットホームはどうあるべきと思っているかを説明するときに、最初に説明するネットスラングがある。 ”情報弱者”という言葉だ。 情報弱者は省略されて”情弱(じょうじゃく)”と呼ばれることのほうが多いかもしれない。 「みなさんのコンテンツをきちんとお金を払ってダウンロードしてくれるお客様のことをネットでは情報弱者と呼んでいます。お金を払わずに違法コピーを探してきてダウンロードするユーザは、ちゃんとネットの利用方法を知っている賢いひとたちですから情報強者です。わざわざお金を払ってダウンロードするひとはネットの利用方法をしらない頭の悪いひとたちですから情報弱者なのです。つまり馬鹿ということです。みなさんはお客様がお金を払ったら、まわりの友達とかに馬鹿呼ばわりされるような商品を一生懸命に売ろうとしているわけです。まずはこの現実を理解することが大事です。」 そんな説明をすると、
ヒカシュー、佐久間正英、初音ミク――。英字新聞「The Japan Times」で、日本の音楽シーンやサブカルチャー関連の話題を書きつづけている、イアン・マーティン(Ian Martin)という記者がいる。 彼は1978年ブリストル生まれの32歳。2001年に来日し、2005年からJapan Timesに寄稿を開始した。同時に、ポストパンク/ニューウェーブ系レーベル「Call And Response Records」(レーベル公式サイト)を始め、彼自身もパフォーマーとして参加している。 彼と我々は興味を持っている対象が近いらしく、取材でも何度か顔を合わせていた(関連記事)。彼が日本のシーンをどう見ているのか、なぜ日本のシーンに注目しているのかを、ぜひ一度聞いてみたかったのだ。 ところが待ち合わせの場所で改めて顔をあわせ、大変なことに気づいた。うっかりしたことに我々は通訳の手配を忘れていた
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HMV渋谷閉店にまつわる僕の見解 連日、大きく報道されていたのでご案内だとは思いますが、先日、HMV渋谷店が閉店しました。 CDが売れない時代になった。 配信に小売店が押されはじめた。 アマゾンが販売をほぼ独占し始めた。 そして、ユーザーの音楽への接し方が変わってきた。 そんな事が、今回の閉店の理由として、説明するメディアが多かった。 いや、ほぼすべてが、それらを理由としていただろう。 ご存知、HMV渋谷は、90年代のある一時期には文化発信基地としての役割を担い、そこからは渋谷系と呼ばれる音楽を世に広めたりした功績を残した。ブームの中心にいつもいるお店だった事は、確かだ。 僕も、この店には通い詰めた。80年代中盤はタワーレコード渋谷店と、LOFTの一階にあったWAVE渋谷店が輸入盤という存在を一般的にした。そこは、外国の香りでいっぱいだった。 80年代後半は、六本木WAVEが知られざる世界
J-WAVEで3月7日(日)24:00から放送される「RADIO SAKAMOTO」の一部の収録をUstreamで行ったものです。本放送では、教授の感想も含め、濃縮版をオンエア。そのほか、放送でしか聴けない音源も多数紹介します。
以下の文章は、FreakBitsの「Interview With a BitTorrent Embracing Record Label」という記事を翻訳したものである。ここで登場するBeep! Beep!というレーベルから最近リリースされたアルバムが素晴らしかったので、よかったらそのアルバムを聞きながらご覧下さい。 原典:FreakBits 原題:Interview With a BitTorrent Embracing Record Label 著者:Ernesto 日付:September 02, 2009 ライセンス:CC by-sa Beep! Beep! Back up the Truckは、クリエイティブ・コモンズ・ライセンスの下、すべてのアルバムの無料でダウンロードさせてくれるオランダのレコードレーベルである。Freakbitsは、そのレーベルの共同設立者に話を伺う機会を得
マニアックなお話しではあるのですが、私が最も好きなジャズミュージシャンを一人挙げよと言われれば「スティーブグロスマン」ということになるでしょう。相当ジャズ好きな人でないとご存じないかもしれませんが、爆音とアグレッシブなソロラインを特色とする天才肌のサックス奏者です。ミュージシャンズ・ミュージシャンの一人と言って良いでしょう。というわけで、グロスマンのCDは積極的に集めてきたのですが、超有名という人でもないので廃盤になって入手困難なCDも結構あります。 そのような入手困難盤のひとつ”Perspective”がようやく再発され無事入手することができました。まあ正直、80年代初期風のフュージョンサウンドが時代を感じさせ、万人にお勧めできる作品ではないですがグロスマンのソロはすばらしく、ファンの人にとっては今回の再発は大変よろこばしいことでしょう。 さて、このCD、元々はAtlantic Reco
P2Pとかその辺のお話 WinMXとかWinnyとか、日本ではろくな扱いを受けていないP2Pですが、海外ではけっこう真面目に議論されてるんですよというブログ。 以下の文章は、TorrentFreakの「Artists Don’t Want Pirate Fans to be Disconnected」という記事を翻訳したものである。 原典:TorrentFreak 原題:Artists Don’t Want Pirate Fans to be Disconnected 著者:Ernesto 日付:May 18, 2009 ライセンス:CC by-sa 先週、音楽及びその他のエンターテイメント産業を代表するグループは、英国政府に対し、海賊行為を疑われるユーザの遮断をISPに強制する法律の立案を考慮するよう求めた。現在、この提案は予期しないところからの反対に直面している。トップアーティストらに
P2Pとかその辺のお話 WinMXとかWinnyとか、日本ではろくな扱いを受けていないP2Pですが、海外ではけっこう真面目に議論されてるんですよというブログ。 以下の文章は、TorrentFreakの「Why Pirates Buy More Music and Music Labels Fail」という記事を翻訳したものである。 原典:TorrentFreak 原題:Why Pirates Buy More Music and Music Labels Fail 著者:Ernesto 日付:April 28, 2009 ライセンス:CC by-sa 一部の調査によれば、違法にが音楽をダウンロードする人々が、実際には合法的なチャネルを通じて、より多くの音楽を購入しているのだという。しかし、これはなぜだろうか?海賊たちが本当は気前が良いのか?それとも、衰退を続ける音楽産業の副産物に過ぎないの
独断と偏見で言い切るの巻。 Happy Music Cycleキャンペーン JASRACやレコ協、芸団協らが私的録音補償金協会からの助成を受けて行っているキャンペーン、Happy Music Cycleが個人的には癪に障る。 ■ Happy Music Cycleキャンペーン公式サイト 誰がキャンペーンを行っているのか、ということを考えれば、しかたないことなのかもしれないけれど、トップページのフラッシュからしてこれ。 個人的には、エルマークのない音楽サイトJamendoから合法的に音楽をダウンロードしているので、こんなことを書かれてもクソッタレとしか言いようがない。もちろん、私のような人間は国内ではマイノリティだからなのかもしれないが、エルマークのないサイトからはダウンロードするな、と多くの人に訴えているとも読み取れて気持ちの良いものではない。 私なんかは、アーティストがCreative
“音楽CD不況”が続いている。カセットテープやMDと違い、CDの楽曲データをコピーするのは簡単。「YouTube」や「ニコニコ動画」にはさまざまな楽曲が動画付きで公開されており、「iTunes」や「着うた」も普及するなど、CDを購入せずに音楽を楽しむ手段が増えている。 「最近の高校生はCDを『マスター』と呼ぶ」――ブログ「小鳥ピヨピヨ」に投稿されたこんな記事が話題になった。CDは「コピー元のマスター」という扱いで、1人が手に入れたらクラス中で回し、PCに取り込むのが当たり前らしい、という内容だ。 実際に今の中高生は、CDにどのように接しているのだろうか。中学3年生男子(15)と高校2年生男子(16)、高校2年生女子(17)の3人と、大学1年生(20)に聞いてみた。 音楽を全く聴かない人から好きなアーティストのCDは必ず購入するという人まで、4人の音楽への接し方はバラバラ。ただCDを「マスタ
前回紹介した秒刊SUNDAYの「もうCD買わなくていい!フリーの音楽共有サイト集45個」のブックマークページにこのようなコメントがあった。 kori3110 知らん音楽と出会える場所は貴重だけども、それで好きになった音楽に金を払う余裕すら持てないような人生は嫌です。自分の思いをお金でしか表明できないなら迷わずそうするよ。 私もこの意見には同意したい。そしてさらに思うことは、「自分の思いを」お金以外の形で表すことも重要な時代となった、ということ。そしてそれは、自らの楽曲をCreative Commonsライセンスを利用してFreeに提供している人たちが望んでいるものでもある。そうした人たちは、好むと好まざるとにかかわらず、それを得るために無料で楽曲を提供し、自由に共有することを許す。 Paying Money 欲しいと思った音楽を手に入れる、そのためにはその音楽を*1購入しなければならない、
制度や法律は前例を大事にするので、なぜそうなっているのか分からないまま漫然と引き継がれ、ある日突然、火を噴くことがある。年金制度をめぐる混乱などはその一例だが、5月8日に文化庁が文化審議会に提案した私的録音録画補償金制度の改正案(ITmediaの記事)も、そういう奇怪な規制の典型である。 文化庁によれば、補償金制度は今後、順次縮小する方針だという。ところが今回の改正案では、補償金の範囲をiPodやHDDレコーダーなどに拡大する。え? 何言ってるの? 順次縮小するものを今回は拡大するって、どういう意味? 文化庁の説明を「日本語訳」すると… 先のニュースで語られている文化庁の非常に分かりにくい説明を、一般の人に理解できるように普通の日本語に翻訳すると、次のようになる。 将来、DRM(デジタル権利管理)などによって権利者がコンテンツ流通をコントロールできるようになれば、著作権料は権利者が直接とり
様々なところで報道されていますが、文化庁がiPod等の携帯音楽プレーヤーを私的録音録画補償金の対象とすることを決めたようだ。 これまで私は、DRMと私的録音録画補償金の二者択一なら補償金を選ぶ、としてきましたが、DRM云々についての議論も無く、一方的に補償金のみを拡大する、今回の文化庁の動きについては、明確に反対の立場を取ります。 いくつかの報道の中で一番気になったのは、次の記事。 iPodも「私的録音録画補償金」の"課金対象"に - 文化庁が制度見直し案 | ネット | マイコミジャーナル http://journal.mycom.co.jp/news/2008/05/08/028/ この記事の最後の箇所で、メーカー側の反対に対して 文化庁長官官房 著作権課 著作物流通推進室 企画調査係長の清田正郁氏は、「私的録音録画補償金制度については、基本的には縮小・廃止の方向にあり、今回文化庁から
Nine Inch Nailsの新譜"The Slip"が、全10曲無料でダウンロードできる(左の画像をクリック)。音楽的には、industrial metalなどとよばれるもので、あまり一般向けではないが、この種の音楽は食わず嫌いが多いので、とりあえず聞いてもらうという意味は大きいだろう。事実きいてみると、それほど前衛的な曲ばかりではない。 すごいのは、MP3(87MB)だけではなく、CDと同等のロスレス(263MB)、さらにはhigh definition WAVE(1.2GB)という24bit/96kHzでエンコードした、CDを上回る音質のフォーマットでまでDRMフリーで配信していることだ。BitTorrent経由で配信するので、こんな巨大ファイルも送れるわけだ。P2Pを「犯罪化」した日本は、こうした新しい配信実験にも大きく立ち遅れるだろう。
iPodに課金するという話が、また出てきたようだ。これについては、昨年「アップルジャパン」を名乗って「私的録音録画補償金制度は即時撤廃すべきである」とか「著作権行政を他の省庁に移管することを強く望む」などと激越な調子で文化庁を非難したパブリックコメントが話題になったが、この意見は文化庁のサイトから削除され、担当者はクビになったそうだ(別の外資系企業に行ったらしいが)。 それはともかく、文化庁が消費者よりも「はじめに文化ありき」とかいう意味不明のキャッチフレーズを掲げる業界団体の味方であることは、歴然たる事実だ。しかしスコッチマーを初め、経済学者が一致して主張するのは、政府が最大化すべきなのは企業収益ではなく消費者の利益だということである。 かりにiPodが一部の権利者に機会損失をもたらしているとしても、Podcastingなど多くのイノベーションが生まれたことによって、消費者は大きな利
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