Project Xの開発をめぐっては、連携フレームワークが登場することでFusion Applicationsが不要になるのでは? との疑問もある。その真相を探ってみると。 Oracleでは、新しいSOA(サービス指向アーキテクチャ)戦略を開発中だ。同社に近い情報筋によると、この戦略は、同社のFusion Applications構想よりも積極的に推進される可能性があるという。 同社のチャールズ・フィリップス副社長は4月16日、ラスベガスで開催された年次「Oracle Applications Users Group」カンファレンスでキーノートスピーチの中で、「Project X」のコードネームで呼ばれるコンポジットアプリケーション戦略を発表した(関連記事)。情報筋によると、Project Xとは基本的にアプリケーション連携フレームワークであり、特定のビジネスプロセスに応じて、ユーザーがO
Generative AI will drive a foundational shift for companies — IDC
米オラクルは米国時間4月16日から、ラスベガスで年次カンファレンス「Oracle Applications Users Group」を開催する。同社の共同社長であるチャールズ・フィリップ(Charles Phillips)氏は同イベントで基調講演を行い、「Project X」のコードネームで呼ばれるコンポジットアプリケーション戦略を発表する予定だ。Project Xの真価は、特定のビジネスプロセスに基づき、オラクルのさまざまなアプリケーションスタックから「最高の」機能を抽出し、組み合わせることのできるアプリケーション統合フレームワークだ。匿名の同情報筋が話している。 「Project Xは、ユーザーが『I-flex』や『Siebel』『Oracle』などから優れた機能を選択し、これらを組み合わせて単独のプロセスとして利用できるプロセスセットだ。この統合フレームワークがオラクルアーキテクチャ
米Oracleに近い筋の情報によると、同社は「Fusion Applications」の普及促進の可能性を見込み、新たなSOA戦略を構築しているという。 Oracleは米国時間4月16日から、ラスベガスで年次カンファレンス「Oracle Applications Users Group」を開催する。同社の共同社長であるチャールズ・フィリップ氏は同イベントで基調講演を行い、「Project X」のコードネームで呼ばれるコンポジットアプリケーション戦略を発表する予定だ。Project Xの真価は、特定のビジネスプロセスに基づき、Oracleのさまざまなアプリケーションスタックから「最高の」機能を抽出し、組み合わせることのできるアプリケーション統合フレームワークだ。匿名の同情報筋が話している。 「Project Xは、ユーザーが『I-flex』や『Siebel』『Oracle』などからすぐれた機
日本オラクルは2月1日、米国で1月31日に催された世界同時イベント「Applications Unlimited」に合わせる形で東京都内で記者会見を開き、新製品群の概要や今後の戦略についての説明を行った。本記事ではそのうちの5種類の新製品のアップデート内容についてフォローする。 Oracle E-Business Suite Release 12 2006年10月開催のOracle OpenWorldでプレビューが紹介されたアプリケーション製品。特に財務管理機能が強化され、世界へのグローバル展開を行う企業が各国での会計ルールに則った会計処理の一元管理を行えるのが特徴。これらルールを一元化することでコスト削減を実現するとともに、昨今大きな課題となっているコンプライアンス(法令遵守)ソリューションに対応する。 コンポーネントの1つProfitability Managerでは、さまざまな角度か
米オラクルは、「Oracle E-Business Suite Release 12」、「PeopleSoft Enterprise Release 9.0」、「Siebel CRM 8.0」、「JD Edwards EnterpriseOne 8.12」、「JD Edwards World A9.1」の5つの主要製品の最新版を発表した。同社は、企業向けアプリケーションの強化戦略「Applications Unlimited」に基づき、この数年のM&A策により獲得した製品体系を整え、全世界の市場に本格的に展開していく方針だ。 同社のチャールズ・フィリップス社長は「我々は、顧客の投資を守り、付加価値を提供し、常に進化する。アプリケーションには、ERP/CRM、産業別製品、独立系ベンダーの製品、企業ごとの独自のもの、という4つのカテゴリーがあるが、これらすべての領域で展開できるのは、オラクルだ
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます Oracleは、米国時間1月30日に「E-Business Suite Release 12」「PeopleSoft Enterprise Release 9.0」「Siebel CRM 8.0」「JD Edwards EnterpriseOne 8.12」「JD Edwards World A9.1」という、5つのアプリケーションの最新版を、米国ニューヨークをはじめとする世界6大陸で同日に開催されたイベント「Applications Unlimited」において発表した。(関連記事参照) 日本では、東京港区の東京プリンスホテルパークタワーにおいて各アプリケーションの発表イベントを開催し、会場ではニューヨークでの基調講演の様子もビデオ中
「“Applications Unlimited”の第一歩を確実に踏み出せた」――。米オラクルのチャールズ・フィリップス社長(写真)は2月1日(米国時間1月31日)、一斉にバージョンアップを発表した業務アプリケーション製品群について、このように語った。同社はこの日、世界6大陸の主要都市でイベントを開催。ニューヨークからのビデオ中継を通じて、業務アプリケーション製品群の新版を発表した。 今回発表したのは、(1)ERPパッケージ(統合業務パッケージ)の「Oracle E-Business Suite Release 12(EBS)」、(2)人事管理システムの「PeopleSoft Enterprise Human Capital Management 9.0」、(3)CRM(顧客関係管理)アプリケーションの「Siebel CRM Release 8」、(4)IBM System i向けのERP
Oracleが5つの主要アプリを同時リリース、「Application Unlimited」が第一歩を踏み出す(1/2 ページ) ブロードウェーから世界6大陸の主要都市に中継された「Application Unlimited」イベントでは、5つの主要アプリケーション製品の最新版が発表され、同プログラムの第一歩を踏み出した。 2004年暮れに決着を見たPoepleSoftの買収以来、Oracleは30社近いアプリケーションベンダーを獲得、傘下に収めてきた。「すべての製品をサポート? すべての製品開発に投資?」── とても考えられなかったが、同社はいったんは「2013年」とした既存アプリケーションのサポート期限を撤廃し、それ以降も開発とサポートを継続していく「Applications Unlimited」プログラムを2006年4月に発表していた。 米国時間の1月31日(日本時間2月1日)、ニュ
Oracleは米国時間1月31日、国際展開に対応した財務情報スイート「E-Business Suite Release 12」の一般向けリリースを発表した。同時に、PeopleSoftユーザ向け人材管理アプリケーションのほか、J.D. EdwardsとSiebel関連の製品もそれぞれ発表した。 今回の発表は、ニューヨークで今週開催のイベント「Applications Unlimited」で行われた。 Oracleは同発表において、E-Business Suite Release 12の売り込みだけでなく、PeopleSoft、Siebel Systems、J.D. Edwardsのユーザ向けに、Oracleが各社製品のサポートを維持し、連携を継続していることをアピールした。 発表によると、「PeopleSoft Enterprise 9」用の人的資源管理モジュール、顧客関係管理(CRM)ソ
米Oracleは米国時間12月19日,同社が提供する製品の価格体系を分かりやすくするために,新しいライセンス・モデルを発表した。買収によって獲得したJ.D. Edwards,PeopleSoft,Siebelアプリケーションを含む全Oracle製品向けに4種類の基本的なライセンス・モデルを用意する。 Oracleでは,以前から提供してきた製品と買収によって加わった製品が多数あるなかで,それぞれを別々のライセンス方法によって提供してきた。新しい合理化されたライセンス・モデルは,全製品ラインに一貫性をもたせることを目的としている。 新しいライセンス・モデルと概要は次の通り。 ・Component Model 顧客がコンポーネントを選択するアラカルト式の価格設定 ・Custom Application Suite Model 顧客が企業ニーズに基づいてアプリケーションをバンドルできる ・Ente
Oracleは新しいライセンスモデルで、PeopleSoft、JD Edwards、Siebelなど買収で獲得した多数の製品のライセンス体系を明確にしようとしている。 米Oracleは自社の価格モデルをより扱いやすくしたい考えだ。 同社は12月19日、新たな価格モデルを発表した。同社第2四半期(9~11月)に売上高が26%増加したと報告した翌日のことだ。同社はまた、前年同期と比べて利益が21%増えたことも報告した。 合理化された価格設定を提供することで、Oracleはここ3年ほどの相次ぐ買収により受け継いだ多数のライセンス体系を明確にしようとしている。 「以前に存在した製品、新たに取得した製品が多数に上り、それぞれが独自のライセンス方法を有している。Oracleの新しい合理化されたライセンスモデルは、製品ライン全体に一貫性を生む」と同社の発表文には記されている。 この新しい価格構造の影響を
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 日立製作所と日立コンサルティングは10月30日、「Oracle E-Business Suite」 をはじめとする「Oracle Applications」関連事業を強化すると発表した。 最初の具体的な取り組みとして、日立でOracle E-Business Suite関連システム構築などにかかわる部門を11月1日付けで日立コンサルティングに集約し、コンサルティングから導入までのサービスを一括提供できる体制を整える。 日立は、Oracle Applications関連リソースを日立コンサルティングに集約することで、Oracle Applications関連事業の拡大を図る。今後は、Oracle E-Business Suiteに加え、「
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます Oracle Corporationは10月23日、同社のエンタープライズアプリケーション群「Oracle Applications」を提供する独立系ソフトウェアベンダー(ISV)パートナー製品の位置づけを示す「オラクルISVソリューションマップ」を発表した。 ISVソリューションマップは、Oracle製品と相互補完的な各ISV製品を含む包括的なエンド・ツー・エンドの業界別、水平型のビジネスプロセスソリューションを示したもの。どのコンポーネントがOracleから提供されており、どのコンポーネントがISVパートナーから提供されているかを容易に把握できる。 今回、Oracleは、ソリューションマップの第一弾として、ハイテク業界、通信業界、ヒ
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く