8月8日、モスクワ郊外のノヴォ・オガリョヴォ公邸でクルスク地方知事代行アレクセイ・スミルノフとビデオ会議を行うプーチン大統領(写真:Sputnik/共同通信イメージズ) 拡大画像表示
8月8日、モスクワ郊外のノヴォ・オガリョヴォ公邸でクルスク地方知事代行アレクセイ・スミルノフとビデオ会議を行うプーチン大統領(写真:Sputnik/共同通信イメージズ) 拡大画像表示
“蓮舫ショック”は、まだ尾を引いているのか。野党第一党・立憲民主党に明るい話題がない。秋に代表選が控えるものの、自民党総裁選の陰に隠れ、立候補が取りざたされる名前にも新鮮味が感じられない状況だ。立憲民主党はこのまま沈んでいくのか。維新や国民民主など、他の野党勢力との連携はどうなるのか。衆院議員として立憲民主党や国民民主党に身を置いた弁護士の菅野志桜里氏に、野党のいまと展望を聞いた。 「変化を託そうと思えない」 ――立憲と共産が推した蓮舫氏が3位に沈んだ都知事選を受け、Xに<「何が原因か分からない」幹部たちが、立憲民主党の時代感覚を圧倒的にズレさせている>と投稿されました。 菅野志桜里氏(以下、菅野氏):立憲民主党が左傾化を強める方向に危機感を持っています。 民主党が2009年に政権を取ってから、もう15年が経ちました。国民から「失敗」という評価をいただいたあと、立憲が本当の意味で変化を見せ
(柳原 三佳・ノンフィクション作家) 今年も夏休みシーズンが到来しました。長期休暇を利用してロングドライブを予定している方も多いのではないでしょうか。目的地が遠くてもETCの休日割引や深夜割引をうまく活用すれば、高速道路料金がぐっと抑えられるので、上手に計画を立てたいものですね。 ちなみに、今年は8月10~18日のお盆休み期間、土・日であってもETCの休日割引が適用されないとのことですのでその点はしっかりチェックしておきましょう。 弟名義のETCカード使用で「実刑判決」 さて、2001年にETCが全国展開されてから今年で23年、最近はETC専用の料金所もかなり増えてきました。国土交通省の調べによると、2024年4月時点のETC利用台数は1日当たり822万台、利用率は94.9%となっており、いまやマイカーを持つドライバーにとって、ETCカードはなくてはならないアイテムとなっています。
蓮舫さんの経歴は、抜群です。旧民主党政権では国務大臣を務め、旧民進党代表(途中で投げ出しちゃったけど)も歴任するという輝かしい経歴を持ち、状況が許せば日本憲政史初の女性総理大臣にも就任するかもってぐらいの、野党の切り札的存在。 そんな抜群の知名度を持つ大物の蓮舫さんを都知事選に担ぎだしたところまでは良かったんですけれども……。蓋を開けてみたら、俺たちの女帝・小池百合子さん相手に大惨敗してしまったのは皆さん記憶に新しいところかと思います。 立憲民主党や日本共産党など野党陣営からしますと、いくらエース級の蓮舫さんとはいえ、現職都知事に勝ち切るのは当初から難しいと判断していたようです。せめて、2020年の都知事選で担ぎ出していれば、まだ勝算はあったんじゃないですかねえ……。 東京都下の衆院選に鞍替えする布石として、都市部で人気が急落している自民党へのダメージと、衆院選顔見世の一環として蓮舫さんが
この政策はまるで魔法だ。 増税も、歳出削減も、資産売却も、後に返済が必要になる借り入れも行わないのに、カネがどこからともなく湧いてくる。 資金繰りに困っている世界各地の政府にはとても魅力的に映るだろうが、いくらなんでも話がうますぎる。 ところが、そのうますぎる話が本当に存在する。 日本が擁する世界最大の年金運用基金、年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)において2014年に行われた改革がそれだ。為替リスクと株式リスクを取ったことが奏功したのだ。 安倍元首相のGPIF改革 安倍晋三元首相が2014年に着手した改革は、運用資産の大半が国内資産(特に、全体の60%が日本国債)で占められていたGPIFのポートフォリオを、株式が50%、国外資産が50%をそれぞれ占めるように組み替えるというものだった。 ユーリゾン・SLJキャピタルのスティーブン・ジェン氏とジョアナ・フレイレ氏によれば、GPIFの
地震発生20分後に発進した千歳基地の「F-15戦闘機」 2024年元日に発生した石川県能登半島北端を震源とする「令和6年能登半島地震」(マグニチュード7.6、最大震度7)。大規模な火災や津波も発生し、死者220人以上など能登地方を中心に甚大な被害を及ぼした。 今回の震災は、日本海に突き出し三方を海に囲まれた細長い半島が舞台という点が特徴で、ここ数十年の間に国内で発生した他の大地震と趣を異にする。しかも、半島北部、輪島市の有名な棚田群「千枚田」が物語るように、山が海まで迫り平地が極端に少ない。 半島部と外部とをつなぐ陸路は、数本の主要道と単線の鉄道(第3セクター「のと鉄道」)1本だけとごく限られ、どちらも破壊・寸断された。このため半島の中・北部の大半が長期間孤立し、電気・ガス・水道もダウンした。 能登空港も大きく損壊(10日後に仮復旧)し、「頼みの綱」であるはずの船舶輸送も困難を極めた。国内
私たちが日常生活を営む上で不可欠な仕事に従事する人たち=エッセンシャルワーカーが、コロナ禍で大きな注目を集めた。 その多くは報酬が低く、劣悪な労働環境にある。一方、コンサルティングなど「特になくてもかまわないが報酬の高い」仕事もある。いわゆる「ブルシット・ジョブ=クソどうでもいい仕事」だ。 この不均衡を是正するにはどうしたらよいのか。筑波大学人文社会系教授の田中洋子氏が上梓した『エッセンシャルワーカー 社会に不可欠な仕事なのに、なぜ安く使われるのか』(旬報社)から一部抜粋する。 >>後編:ドイツのマクドナルドには正規/非正規雇用の区別なし、全員が「正社員」待遇 これまでもスーパーマーケットの従業員やトラックの運転手は、毎日当たり前のように社会を支えてきたが、その仕事の重要性が社会に明確に意識されることはほとんどなかった。2020年の世界的な新型コロナウイルスの感染拡大への緊急対策として社会
(山本一郎:財団法人情報法制研究所 事務局次長・上席研究員) 2024年の幕開け早々、能登半島北端の輪島市、珠洲市周辺を襲った巨大地震。山がちな半島特有の地形や寸断された隘路に悩まされていましたが、ホバークラフトが投入されるなどして、ようやく被災地に暮らしていけるだけの物資が輸送できるようになってきました。 大型の余震や豪雪などの悪天候もあり得る中で、ギリギリの人命救助や輸送作戦も行われています。石川県の皆さんだけでなく、応援に入られた各都道府県消防・防災ご担当者や防衛省・自衛隊、海上保安庁および電力会社や通信会社、医療関係者ほか各民間の皆さんのご努力には本当に感謝に堪えません。 総理の岸田文雄さんも、巨大地震発生の報が入るや発生1分後には対策室を設置。5分後には関係部門への指示出しを行うなど、きちんと初動の対策に力点を置き、状況把握や人命救助、物資輸送に尽力されました。 石川県知事の馳浩
2019年の夏にはプーチン氏を南仏コート・ダジュールの大統領別荘に招くことまでして、「ロシア・欧州連合(EU)間の安全保障と信頼の新たな構造」を作る議論をしたいと持ちかけた。 プーチン氏は当惑した。 マクロン氏がこの件について、ほかの欧州首脳に事前に話をしていなかったからだ。 そこでプーチン氏は「ほかの首脳を何とか説得できると思っているのか」と尋ねた。 マクロン仏大統領がついに理解した瞬間 ロシアが昨年ウクライナに侵攻した後、ドキュメンタリー作家のガイ・ラガチェ氏はマクロン氏に「大統領はプーチンと理詰めで話をすれば何か違う結果が得られると思っていたのですか」と質問した。 「そうだ」 「でも、そうはなりませんでした」 「ならなかった」とマクロン氏は指摘を認めた。 このドキュメンタリーでマクロン氏は遠くを見つめ、水を飲み、少しだけ黙り込んだ。 フランスのジャーナリスト、シルヴィ・カウフマン氏は
(昆虫料理研究家:内山 昭一) 「昆虫を食べる」と聞いただけで嫌悪感を抱く人がいる。この“嫌悪感”が昆虫食を受容する高い障壁となり、昆虫が食べ物と見なされない最大の理由である。どうしたら払拭することができるのか? 食べる人と食べない人の意識の違い 昆虫を食べる人と食べない人でどのような意識の違いがあるのでしょうか? 昆虫は太古から人類にとっても貴重な栄養源でした。恐竜に追われ、夜の世界へ進出した哺乳類の祖先ラオレステスから始まり、猿人、原人、旧人、新人と進化していくなかで、人類は400万年の間、昆虫を食べ物と認識し続けてきました。 日本でも1919年(大正8)の調査では55種類という多くの昆虫が食べられていました。ところが現在では長野など一部地域でイナゴ、ハチノコ、カイコさなぎ、ザザムシなどが食用とされているに過ぎません。昆虫が食べ物と見なされない最大の理由は〝嫌悪感〟だといわれています。
おじさんの恋は気持ち悪い。そして切ない。 少子化・高齢化・晩婚化ニッポン。迫りくる老い、平凡でストレス過多の日常、そんなおじさんの心に舞い降りた恋は、果たして地獄か楽園か。さまざまな中高年男子の恋模様を通して、人生100年時代の恋について考えてみよう。 (若月 澪子:フリーライター) 婚活アドバイザーの本音 独身おじさんには、厳しい季節の到来だ。実家に帰省したとたん襲来する、家族や親戚からの「いつになったら結婚するの?」の台風7号、8号……。 現在、40~50代の中高年男性の未婚者の割合はおよそ3割。これは20年前の1.5~2倍の数字だ。もちろん結婚しなければいけないわけでも、結婚が幸せを保証してくれるわけでもない。周囲の無神経な催促はスルーしておけばよい。 でも、「結婚したいけれどできない人」も増えているとすれば、それは悲しむべきことである。では彼らは、なぜ結婚が難しいのか。 ◎年齢階級
日本でも活躍した女優ユンソナも「ミス春香」出身者。今回の騒動にはさぞ驚いていることだろう(写真:Sports Chosun/アフロ) いま韓国社会が、文在寅政権下で行われた親日残滓清算運動の“ブーメラン”で騒然となっている。全羅北道南原(ナムウォン)市を代表するある人物の肖像画が「親日画家の作品だった」という理由で撤去されたのだが、その後、新しく制作された肖像画があまりにも期待外れだったため、再び撤去論議が巻き起こるという、実に間抜けな事態に陥っているのだ。 地元の市民団体は、新しい肖像画を撤去するかどうかを問う住民投票を行うと主張している。 エリート官僚の息子と妓生の娘のラブストーリー 話題になった肖像画とは、韓国を代表する古小説「春香伝」の主人公である春香(チュンヒャン)のものだ。春香伝は李氏朝鮮時代後期の全羅道南原を背景に、美しい妓生の春香とエリート両班の李夢龍(イ・モンリョン)との
「何のことだろう?」と気になるタイトルで静岡新聞が始めた「サクラエビ異変」が4年半の連載を閉じた。駿河湾へ注ぐ富士川流域に暮らす人々を巻き込み、行動に駆り立て、記者はさらに調査を深めて、また一歩進む。「課題解決型報道」としてジャーナリズムの世界でも注目された。その連載を担当した坂本昌信記者(現在、静岡新聞清水支局長)に話を聞いた。 暴かれた国策民営会社、日本軽金属株式会社の悪事 ――2018年春の漁獲減少を契機に、富士川の上流から下流にかけて起きている問題を報じていきました。第1章は「母なる富士川」として上流で問題になっている堆砂問題から始まりましたね。 「静岡新聞では編集局全員でキャンペーン連載のテーマを話し合って決めるのですが、その年はサクラエビの不漁に決まりました。 サクラエビ漁は1894年に富士川河口で、アジの船引き網漁で偶然かかって始まったとされます。現在では静岡県民のソウルフー
ロシア国防省は、6月5日、ウクライナ軍が大規模な反転攻勢を開始したと発表した。 一方、ウクライナのマリャル国防次官は6月4日、SNSで反転攻勢について、「計画は沈黙を愛する。開始の宣言はない」と述べた。 ウクライナ軍の大規模な反転攻勢は、既に沈黙のうちに大きく動き始めている可能性がある。 元産経新聞モスクワ支局長の佐々木正明氏は、「今回の反転攻勢は天王山。失敗すると、西側は兵器供与をやめて、領土奪還できないまま停戦を促すかも」という最悪のシナリオを述べている。 筆者の見立ても佐々木氏とほぼ同じである。 筆者は、ロシア・ウクライナ戦争の長期化は避けてほしいと思っている。是非とも、今回の大規模な反転攻勢で、ウクライナ軍が大勝利して、停戦交渉又は和平交渉を開始してほしいと思っている。 これまで4回の対面での交渉と1回のオンラインでの交渉が行われた。 最後の第5回目の交渉は、3月29日、トルコの仲
(科学ジャーナリスト:添田 孝史) 地震のリスクを科学的に評価する(リスク評価)。その評価をもとに、被害を小さくするためハードやソフトの対策を進める(リスク管理)。それが地震防災の進め方だ。 しかし311前の東北地方の津波リスク評価は、電力会社を中心とする「原子力ムラ」の圧力でねじ曲げられており、そのため津波で多くの人が亡くなり、原発事故も引き起こした可能性がある。そんな疑惑を、元日本地震学会会長の島崎邦彦・東大名誉教授が、3月末に発売された著書『3.11 大津波の対策を邪魔した男たち』(青志社)で告発した。この告発は、一般の人だけでなく、地震学者など専門家の間でも話題になっている。 「おかしなことが起こっている」だが背景はわからなかった 島崎さんは、2002年以降、津波のリスク評価が水面下で巧妙にねじ曲げられていった経緯を、公開されていなかった議事録や電子メールなどを引用して、研究者や官
(武藤 正敏:元在韓国特命全権大使) 中央日報、朝鮮日報が、中国の威圧的態度に対して反発的論調をとるようになってきている。これは韓国世論の対中感情が過去になく悪化していることを反映しているようだ。 韓国にとってみれば、台湾問題は対岸の火事ではない。ところが中国は韓国の懸念など顧みず、「黙れ」という。韓国内でも野党「共に民主党」などは台湾問題を取り上げる政府を非難する方に回っているが、尹錫悦政権は中国に対して一切ひるまない姿勢で臨んでいる。 メディアもこれに歩調を合わせ、中国を強く非難するようになってきているのだ。同時に、中国の圧力を跳ね返したオーストラリアのケースを紹介しつつ、中国による経済面での威圧にも屈することなく、中国と経済的に決別する覚悟が必要だとの論陣すら張るようになってきている。 韓国国民は自尊心が強く、韓国に対して圧力を行使する国に反発する傾向にある。かつてはそのベクトルが日
(桃田 健史:自動車ジャーナリスト) CO2排出量を相殺するとされている燃料「カーボンニュートラル燃料」の使用に関して欧州で大きな動きがあった。 ドイツ政府は2023年2月27日、欧州連合(EU)に対して、2035年以降にカーボンニュートラル燃料の一種である「e-fuel」を使う内燃機関を搭載する新車販売を認めるよう要請した。 この要請は、EUの政策パッケージ「FIT for 55」の修正を求めたものと言うことができる。 EUは2021年7月に、気候変動対策「欧州グリーンディール」政策を包括的に推進する政策パッケージ「FIT for 55」を発表した。2030年の欧州の全産業での温室効果ガス削減目標(1990年比で少なくとも55%削減を達成する目標)を達成するための政策パッケージである。
圧倒的な空軍力を誇りながらロシア軍が航空優位を取れない理由の一つが、米軍が供与している携帯型地対空ミサイル「スティンガー」だ(写真、米海兵隊のサイトより) ロシア・ウクライナ戦争(=露宇戦争)が勃発してから1年が経過した。ロシアのウクライナ侵略直後、世界中の多くの専門家は「ロシアが短期間でウクライナを占領するだろう」と予想していた。 しかし、米国の統合参謀本部議長マーク・ミリー大将が「ロシア軍は、戦略的にも作戦的にも戦術的にも失敗している」と発言したように、ロシア軍はこの戦争で大苦戦し、多くの失敗を繰り返している状況だ。 世界中の軍事関係者は、露宇戦争から多くの教訓を引き出そうとしている。特に中国にとって、これらの教訓はより重要な意味を持つ。 なぜなら、中国は大規模な戦争の経験がなく、過去数十年間の急速な人民解放軍(=解放軍)近代化のためにロシアの兵器とドクトリンに大きく依存してきたからで
JBpressで掲載した人気記事から、もう一度読みたい記事を選びました。(初出:2023年1月25日)※内容は掲載当時のものです。 (廣末登・ノンフィクション作家) 関東で強盗事件が続発している。東京・狛江市では、90歳の女性が殺害された。単なる強盗ではなく、凶悪な強盗殺人事件が白昼に行われたことは、巷間を不安に陥れた。 被害者の高齢女性は、結束バンドで縛られた上に殴打を加えられ、多発性外傷により亡くなっている。一連の事件は、既に逮捕された容疑者から、「闇バイト」で招集された半グレの仕業であるとの見方が強い。 その見方はおそらく正しい。 筆者は、2003年から今日まで、反社会的勢力の研究を続けてきた。さらに、2018年から2年間、福岡県更生保護就労支援所長を務め、年間100人を超える保護観察対象者の就労支援を行った。現在も保護司として活動しており、半グレと呼ばれる反社会的勢力の構成員であっ
(平井 敏晴:韓国・漢陽女子大学助教授) ベトナムは韓国が結構好きである。「親日の国」と言われていることを否定するつもりなど毛頭ない。だが、肌感覚としては、ベトナムでは日本よりも韓国の方が存在感を増しつつあるような気がする。 この年末年始に現地に滞在している間、私はずっとそう思っていた。 10年前に初めて行ったときには、もうこの国には来ないだろうと思っていた。知り合いもいるし、東南アジアを少しは見ておくのも必要だろうという、そんな小さな義務感に背中を押されて訪れただけだった。 ところが、ベトナムにすっかりはまってしまったのである。それまでテレビや出版物で知っていたものとはまた違う魅力を発見したからだ。その後、1年に一度、そのうち二度も足を運ぶようになり、ノービザで滞在できる15日間をフルに使って短期滞在を繰り返してきた。
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く