高い寿司屋にやられた
妹がさ実家が太い男と結婚してさ、そこの親含めた家族とうちの家族で寿司食うことになったんだよ。 うちなんか普通のリーマン夫婦だから子供と寿司食うってなってもくら寿司とかなのね。 別にすげー喜んでくれるから俺は全然かまわないんだけどさ。 で、娘的には初めてのカウンタータイプの寿司屋（値段表もない……）でこれ食わせるもんあるかな―と思ってたんだけど、なんだかんだ普通のネタはそれなりに食えるし、ちょこちょこ変わり種も出してくれるので飽きずに食ってたのね。 で、向こうのお父さんが「どうだい」って聞いたら「回るお寿司のほうが好き！」って言うからもう変な汗だばーって出たよね。で、そしたら大将がちょっと待ってなつって5分くらいでサーモンにチーズのっけて炙った寿司出してきてさ、いいサーモン炙った寿司なんかクソうめーじゃん。娘も大興奮よ。 こいつなんでもできるやんけ腹立つわーってめっちゃ思ったわ。 帰り道「回
Colabo「バスカフェ」に相次ぐ妨害 活動再開も先行き不透明 | 毎日新聞
衣料品や生活必需品を詰め込んだバスに併設したテントで女性の相談などにのっていたcolaboのバスカフェ活動＝2023年2月26日午後7時40分 虐待や性暴力を受けて家に居場所がない少女らを支援する一般社団法人「Colabo（コラボ）」のバスカフェ活動が、激しい妨害行為を受けて一時、休止に追い込まれた。約1カ月ぶりに活動を再開したものの、今後の見通しは不透明なままだ。 うずまく叫びや怒号 3月8日午後8時、東京都新宿区歌舞伎町の区役所前。マイクロバスの近くをピンク色のテントで覆った「バスカフェ」に、電灯がともった。 バスには食品や衣類、生活必需品のほか避妊具が積まれ、充電機器や無料でWi－Fi（ワイファイ）が使える環境が整う。コラボは来訪を待つだけでなく、行き場がない少女に声を掛けて相談に乗る。この日は代表の仁藤夢乃さん（33）が「声かけチーム」として、街に繰り出した。 だが、すぐに複数の男
虫が嫌う人がいるのは理解するが｢虫がいない自然に行きたい｣という言葉を聞いたときは流石に驚いたという話
Alexia🐛 @lexia980 ｢虫がいない自然に行きたい｣という言葉を聞いて驚いた 子どもの頃は虫を毛嫌いする人に疑問や嫌悪感を抱くこともあったけど、今はそんなことはない 私が虫を好きであるように、誰かが虫を嫌うのは普通のことだ でも、驚いた 虫たちがいてこその自然なのになぁ 2023-04-28 16:13:56
TOHOシネマズ、6月から一般2,000円 鑑賞料金値上げを発表｜シネマトゥデイ
TOHOシネマズ TOHOシネマズ株式会社は1日、6月1日より映画鑑賞料金を改定すると発表した。エネルギー価格の高騰や円安による仕入れコストの上昇、アルバイト人件費や各種設備投資における負担増等によって、企業努力だけではこれらの吸収は困難だと判断し、料金改定に至ったという。 【画像】こんな時代も…懐かしの映画看板ギャラリー 対象はTOHOシネマズ全国71拠点、6月1日（木）上映分から変更となる。改定内容は以下の通り。 ADVERTISEMENT 一般 1,900円→2,000円 シニア 1,200円→1,300円 レイトショー 1,400円→1,500円 ファーストデイ 1,200円→1,300円 シネマイレージデイ 1,200円→1,300円 TOHOウェンズデイ 1,200円→1,300円 なお、大学生、高校生、中学生、小学生、幼児の鑑賞料金改定はなく、障がい者割引も現行の1,000円
労働組合はなぜ弱体化したのか グーグルや大学生が結成の動き「本気で戦う組合必要」（Yahoo!ニュース オリジナル 特集）
今年の春闘は、大企業で満額回答など高い水準の賃上げが相次いだ。春闘において経営側と賃上げや権利向上などの交渉を行うのが労働組合だが、加入者は年々減少し、現在の組織率は労働者全体の16.5％と過去最低だ。一方、GAFAの一角を占めるグーグルの日本法人や、回転ずしチェーンのスシローで、労働組合の新しい動きが生まれている。なぜ労働組合は弱体化し続けているのか。（文・写真：ジャーナリスト・岩崎大輔／Yahoo!ニュース オリジナル 特集編集部） 「あのグーグルでも」他の外資への影響を懸念まだ日も高い3月17日夕方。東京・恵比寿駅近くの広場には70人ほどが集まっていた。アジア、欧米などさまざまな地域からやってきた人たちが並ぶ。グーグル日本法人の労働組合「グーグルジャパンユニオン」の人たちだ。表情には一様に不安さが宿る。 「みなさん、暴力との誤解を受けないよう、絶対に相手と物理的な接触をしないよう、注
「期待する野党」世論調査で維新が立憲を逆転「立憲のオウンゴール」「危機感も緊張感もない」あきれるSNS（SmartFLASH） - Yahoo!ニュース
最新の世論調査では、岸田文雄内閣の支持率はうなぎ上り。対する野党第一党の立憲民主党は、政党支持率が下落傾向にあり、日本維新の会に逆転されるケースが目立っている。 4月28～30日、日本経済新聞社とテレビ東京が実施した世論調査では、岸田内閣の支持率は4ポイント上昇し、52％となった。 調査では、期待する野党についても質問。維新の51％に対して、立憲民主党は27％と差が開いた。政党支持率では立憲が9％に対し、維新は13％で、維新と立憲の順位が入れ替わった。 4月29～30の両日、JNNが実施した世論調査でも、岸田内閣の支持率は2.9ポイント上昇し、47.2％。政党支持率では、立憲が4.2％、維新が6.2％となり、維新が立憲を逆転した。 4月22～23の両日、産経新聞社とFNNが実施した世論調査でも、岸田内閣の支持率は4.8ポイント増で50.7％。政党支持率では、立憲が5.7％、維新が7.3％と
「子供の声は騒音でない」みたいな修辞はやめて「子供の声は確かに騒音だが」から議論を始めるべきだ、という話
あでのい@17歳女子高生 @adenoi_today 「子供の声は騒音ではない」 個人的にはこの手のレトリックがかなり嫌いで「子供の声は確かに騒音であるだろうが、社会が許容すべき騒音である」として欲しいという感覚がある。 2023-04-28 15:55:23 あでのい@17歳女子高生 @adenoi_today 迷惑行為する参加者を「本当のファンじゃない」みたいな言い方するのが凄い嫌いで、「迷惑なファンがいるというだけでファンはファンだろ」ってなるんですよね。「そこは別の定義じゃん」と。 2023-04-28 15:58:10 あでのい@17歳女子高生 @adenoi_today 社会の構造とか都合上、やらざるを得ない「差別」ってのがやっぱある訳じゃんと思うのよね。それを「差別は絶対に無くすべき」みたいなドグマのせいで「差別ではない」とするためウネウネ論理をこねくり回すのがむっちゃ嫌いな
佐賀 防衛省に土地売却の方針 佐賀空港「オスプレイ」配備へ | NHK
陸上自衛隊の輸送機オスプレイの佐賀空港への配備計画をめぐり、駐屯地の整備が予定されている土地の地権者でつくる協議会は、1日総会を開き、必要な合意が得られたとして土地を防衛省に売却する方針を決めました。これにより事実上、佐賀空港への駐屯地の整備が決まり、オスプレイの配備が進められる見通しになりました。 防衛省が佐賀空港へのオスプレイ配備のために空港西側の土地33ヘクタールに自衛隊の駐屯地を整備する計画について、1日、予定地一帯を所有する地権者の協議会が佐賀市で臨時の総会を開き、土地を売却するかどうかを決議しました。 その結果、土地の売却に ▽賛成の地権者が184人 ▽反対の地権者が49人となり、売却の条件とする「3分の2以上の賛成」を上回ったとして、協議会は防衛省に土地を売却する方針を決めました。 これにより事実上、佐賀空港への駐屯地の整備が決まり、オスプレイの配備が進められる見通しになりま
楽天市場はなぜ「アマゾンより使いにくい」のか、IT批評家が徹底検証
1963年生まれのビジネス書作家。著書は150冊以上で、仕事術全般、企画やプレゼンなどの専門家として知られる。PC/IT等の製品にも造詣が深く、ビジネスやIT製品関連のレビューの連載数は毎月30～40本（日経xTECH、日経トレンディネット、PC-Webzine、日経パソコン、日経ビジネス、日経産業新聞、日経PC21、その他)。主な近著に、『仕事がサクサク終わって早く帰れる 自働大全 驚きのスマホ&PC活用法で〈自分働き方改革〉』（KADOKAWA)などがある。https://www.youtube.com/channel/UC-IdN5EFZvzzZGqgul8eXKQ 辛口！戸田覚のIT製品批評 IT・ガジェットに精通する戸田覚さんが、遠慮なしの「辛口」で製品やサービスに対して批評します。 バックナンバー一覧 日本で「二大ECモール」といえば楽天市場とアマゾンだ。しかし、少なくとも筆者
中国で爆発的ヒットの『すずめの戸締まり』、じつは「中国人が感動する日本カルチャー」がテンコ盛りだった…！（中島 恵） @gendai_biz
中国で爆発的ヒットの『すずめの戸締まり』、じつは「中国人が感動する日本カルチャー」がテンコ盛りだった…！ 中国で日本アニメ『すずめの戸締まり』（以下、『すずめ』）と『THE FIRST SLAM DUNK』の2作が爆発的大ヒットを飛ばしている。3月24日に公開された『すずめ』の興行収入は、約1ヵ月で約7億7000万元（約150億円）と日本アニメ映画として中国で歴代1位を記録した。 ヒットの理由として、日本では、（1）根強い日本アニメ人気、（2）新海誠監督の影響力や知名度、（3）映像美、（4）ストーリーの面白さ、などが語られているが、遅ればせながら鑑賞した筆者が見たところ、中国の若者だからこそ、「萌える」であろう場面が細部に散りばめられていて、「大ヒットするのは必然」だと感じた。 そこで、本稿では、この二作品について、中国を長く観察してきた私なりに感じた「中国人に刺さるポイント」を紹介してみ
あの新聞社が『野党が政権を取れないのは「現実的な対案の政策を掲げないから」』と、報道してしまう
やるオー寿司ン @Yaruo2023 Q. 野党が政権を取れない理由は…（複数回答可） 批判ばかりしているから 58% 現実的な対案の政策を掲げないから 54% 離合集散を繰り返し、一つにまとまらないから 48% （中略） 野党に安住し、政権を取る気がないから 17% 多様な意見に耳を貸さないから 17% 朝日新聞 asahi.com/articles/ASR4W… pic.twitter.com/P9JPOHq0BC 2023-04-30 09:11:10 芝村矜侍 @kyouji0716 朝日ですらこういう切り口で報じざるを得なくなって来たのを見るといよいよ終わりという感があるな… こういう話題になると「立憲こそ提案型政党なのにマスコミの報じ方が悪いから理解されていない」って言い出す人がいるけど、入管法関連での動きとか見てたらその主張は流石に通らんよ twitter.com/sangi
これが証拠メールだ、地震本部の警告を骨抜きするよう圧力かけた内閣府の罪 【地震大国日本の今】「津波リスクはなぜ軽んじられた」地震学会元会長が告発 | JBpress (ジェイビープレス)
（科学ジャーナリスト：添田 孝史） 地震のリスクを科学的に評価する（リスク評価）。その評価をもとに、被害を小さくするためハードやソフトの対策を進める（リスク管理）。それが地震防災の進め方だ。 しかし311前の東北地方の津波リスク評価は、電力会社を中心とする「原子力ムラ」の圧力でねじ曲げられており、そのため津波で多くの人が亡くなり、原発事故も引き起こした可能性がある。そんな疑惑を、元日本地震学会会長の島崎邦彦・東大名誉教授が、3月末に発売された著書『3.11 大津波の対策を邪魔した男たち』（青志社）で告発した。この告発は、一般の人だけでなく、地震学者など専門家の間でも話題になっている。 「おかしなことが起こっている」だが背景はわからなかった 島崎さんは、2002年以降、津波のリスク評価が水面下で巧妙にねじ曲げられていった経緯を、公開されていなかった議事録や電子メールなどを引用して、研究者や官
少子化対策で社保料増反対56％ 内閣支持46％、共同通信調査（共同通信） - Yahoo!ニュース
共同通信社が4月29、30日に実施した全国電話世論調査によると、少子化対策の財源確保のため社会保険料を増額することに「反対」とした回答は56.3％に上った。「賛成」は38.8％。「チャットGPT」などの対話型人工知能（AI）開発への規制強化については「どちらかといえば必要だ」を含め「必要だ」と答えたのは計69.4％だった。内閣支持率は46.6％で3月の前回調査から8.5ポイント増。不支持は35.5％で、支持が不支持を上回った。 税社保の国民負担47.5％「江戸の年貢」に首相反論 新型コロナの感染対策が5月8日から季節性インフルエンザと同じ「5類」に緩められることを巡り、感染再拡大を「ある程度」を含め「心配している」と答えたのは計63.7％。「あまり」を含め「心配していない」は計36.3％だった。 先進7カ国首脳会議に関し、岸田文雄首相の指導力発揮に「大いに期待している」「ある程度期待してい
明治神宮外苑再開発の話（後編）…日本における「双方向の話し合い」はどうすれば可能になるのか？｜倉本圭造
トップ画像は神宮外苑のイチョウ並木（ウィキペディアより） 今日二本目は全然違う記事を書いていたんですが、今朝アップした前編記事が過去最大ぐらいにバズって色んな意見が飛んで来ているので、それに答える形で補足記事を書きたいと思います。 とりあえずまず前編記事をお読みください。 今回の後編記事では、寄せられた多くのコメントの中から単純に前編に少し追記するだけでは足らず、追加の考察が必要になっている部分についてまず書きます。（見出し１−２まで） そしてその上で、どちらにしろ変わらず私が伝えたいメッセージについて、より深堀りして本質的な部分をまとめる内容となっています。（見出し３以後） （いつものように体裁として有料記事になっていますが、「有料部分」は月三回の会員向けコンテンツ的な位置づけでほぼ別記事になっており、無料部分だけで成立するように書いてあるので、とりあえず無料部分だけでも読んでいってくれ
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高い寿司屋ってやっぱ存在おかしくない？
マンション修繕の住人決議、出席者の過半数で可能に 政府、24年度にも法改正検討 築30年物件が20年で2.4倍に - 日本経済新聞