日本企業を襲う標的型攻撃に新たな動き国内の企業・組織を狙う標的型攻撃では巧妙な手口が使われ、現在も攻撃が続いているとセキュリティ各社が指摘している。 日本年金機構での個人情報漏えいが発覚して以降、国内の企業や組織を狙う標的型攻撃の被害が次々に明るみなっているが、セキュリティ各社が8月20日に発表したレポートによれば、その脅威は収束するどころか、さらに深刻化しているようだ。 トレンドマイクロは、同日発表した4月～6月期のセキュリティ動向報告の中で、企業や組織が「気づけない攻撃」の多発ぶりを挙げ、公表された15件の事案のうち12件が標的型メールで組織内部に侵入されたとしている。 標的型メールは、受信者に不審さを感じさせない偽装工作が複数施され、同社は「不審なメールに注意するという心がけでは不十分」と解説。サンドボックスなどの技術で添付ファイルを解析する対策や侵入後に早期発見できる対策の導入・体制整備が急務だと指摘する。 2015
