8月3日、電子書籍の勉強会が開催された。講師役となった慶應義塾大学SFC教授でコンセプターの坂井直樹氏の知名度、また関心が高まっている分野ということで各方面からの参加者が多く、早々に満員御礼となり、参加者同士の交流も、通常の立食パーティとは比べものにならないくらいに活発だったのが印象的だ。 もっとも、「こうすれば電子書籍は売れる」という答を期待していた人には少々不満だったかも知れない。ベンダー主催のソリューションセミナーとは異なり、電子書籍には正解がまだない。ただ、参加者との議論を通じて、電子書籍で何が問題になっているのかはだいぶ整理できた気がする。どんな会話が交わされたのか、論点ごとに整理して紹介しよう。 電子書籍フォーマット プレーンテキストやHTML、PDF以外に、Amazon Kindle(AZW)EPUB(IDPF)、.book(T-time)、xmdfなどが乱立し、日本ではメジ
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 | ログイン Douglas MacMillan (BusinessWeek.comスタッフライター、ニューヨーク) 米国時間2009年3月20日更新 「Sony: Take That, Amazon!」 米アマゾン・ドット・コム(AMZN)のジェフ・ベゾスCEO(最高経営責任者)は、同社の電子書籍端末「キンドル」の販売台数については固く口を閉ざしているが、キンドルで読める電子書籍の数については口が滑らかだ。現時点でその数は25万冊に及ぶという。 だが、ライバルのソニーの発表で、その数も急にかすんで見えるようになってしまった。 ソニー(SNE)は3月19日、同社の電子書籍端末「ソニー・リーダー」で利用可能な書籍を、現在の10万冊から大幅に増やすと発表。米グ
サービスそのものは活況に映るデジタルコンテンツ配信。しかし,コンテンツ配信におけるビジネス観点からの実感,つまり“マネー”の恩恵を受けている人はどれだけいますか──。千葉県・幕張メッセで開催中の「Interop Tokyo 2008」で6月11日,特別公演をしたアクセンチュアの通信・ハイテク本部エグゼクティブ・パートナーである堀田徹哉氏は,会場に向けてこう問いかけた。 「覚醒するインターネット」をテーマとするInterop Tokyo 2008。インフラのさらなる進化と普及が期待されるコンテンツ配信サービスは,通信分野における代表的なトレンドの1つだ。しかしその一方で,コンテンツ配信サービスの収益モデルはいまだ発展途上。関連事業者にとって,ビジネス観点における“覚醒の条件”をいかに探るかが大きな課題となっている。 堀田氏は「デジタル・コンバージェンスビジネスの収益モデル」と題した講演の中で
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