【ニューヨーク=小谷野太郎】米調査会社IHSアイサプライは17日、米アップルが今月、米国で発売した多機能情報端末「iPad(アイパッド)2」に使われる日本製の主要部品が、東日本巨大地震による物流網の混乱などで、調達できなくなる可能性があるとの調査結果を発表した。 IHSは、アイパッド2を分解した結果、少なくとも5種類の日本製部品が使われていると分析。このうち記録用半導体など韓国や米国の部品で置き換えられるものもあったが、画面用ガラスや薄型リチウムイオン電池など最先端技術を駆使した部品は、「日本以外の調達先を確保するのは難しい」とした。 被災地にある生産拠点が打撃を受けた部品会社があるうえ、工場が無事でも、電力不足による生産の停滞や、物流網の寸断で部品用資材を確保できない恐れも高いという。