編集者の日々の泡:１世帯あたり月の雑誌購入額「376円」の「衝撃」、業界に走る！
2010年02月01日 １世帯あたり月の雑誌購入額「376円」の「衝撃」、業界に走る！ Tweet 日経に出てたんだけど、2009年7-9月に１世帯が雑誌に支出した金額が1129円だそうだ（総務省調査）。 ――つまり１か月あたり376円。 これを読んで私は、ちびまる子並にタテセンが入ったよ（笑）。 早い話、月１冊買うか買わないかくらいという話だろ、このレベルだと。しかも恐ろしいのが、これが「ひとりあたり」でなく「１世帯あたり」ということ。１世帯平均３人とすれば、ひとりに直せば「３か月に１冊」って話じゃん。 2009年の雑誌販売部数は前年比-6.9％と急落したけど、それが良くわかる話。ちなみに販売金額は-3.9％。つまり１冊あたりの単価が上がってるわけで、おそらくだが宝島などの付録効果だろう。それでもカバーできてないのが悲惨だが。。。 以前から言われていた要因のひとつが「携帯に食われた（時間
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2010年代の「出版」を考える グーグルの「ブック検索」、アマゾンのキンドル、 アップルのiPhoneや噂されるタブレットなど、 インターネットと結びついた電子出版・電子読書のしくみが登場 するなかで、出版の仕組みは大きく変容しそうな状況を迎えている。 今回は特に、書き手と出版社の仕組みを中心に徹底的に議論。 出版社は意味を持つのか、印税90％化は可能か、 読者を引きつけるコンテンツをどう生み出すのか。 毎日一冊の本を書評し続けるブロガー橋本大也、 文芸評論とフリー編集者として電子書籍を追い続けてきた仲俣暁生、 早くから出版活動のネット展開を手がけてきた 版元ドットコム（157社の連合体）の二人が意見をぶつけあう。
それでも出版社が「生き残る」としたら: たけくまメモ
http://www.apple.com/jp/ipad/ ↑apple「iPad」公式 ついに噂のiPadの全貌が公開されて、ネットもマスコミも上を下への大騒ぎであります。ここに来て、すでに報道されているアマゾンのKindleをはじめ「電子出版」を普及させるための役者（インフラとデバイス）が出揃った感があります。日本ではまだ普及以前の段階ですが、昨今の出版不況を脱出するための突破口は、もはや電子出版しかないというのは、衆目の一致するところではないでしょうか。 さて、かねてから電子出版による「個人出版支援」に力を入れているアマゾンやアップル、ソニー（の米国法人）といった企業は、自社と出版契約を結んだ著者に対して、「印税３５％を支払うぞ、いやうちは５０％支払う、それならうちは７０％だ」という具合に、「印税率競争」をヒートアップさせて著者を引き込もうとしています。日本では印税率は通常８～１０％
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