大学卒業時の成績は1年終了時の成績とほぼ一致し、入学試験の結果とは相関関係がみられないことが、東京理科大学(東京都新宿区)が同大の学生を対象に実施した調査で明らかになった。担当した山本誠副学長は「特に1年の6月第1週の出欠状況が、その後の学生生活を左右する」と話している。 東京理科大は6学部33学科(夜間部を除く)。大学入試センター試験を利用したり、センター試験と大学の独自試験を組み合わせたりして形式が異なる8種類の入試をしている。入試の種類と入学後の成績の関係を検証しようと2009年から、学生の成績の追跡を度々実施しており、1回あたり約3900人の学生のデータを集約して分析した。 入試、1年終了時、卒業時の成績を比較したところ、年度、学科を問わず、入試の形態や点数と卒業時の成績には全く相関関係がみられなかった。 一方、1年終了時の成績と比較すると、卒業成績との関連性が認められ、1年
東京理科大は大学院の博士課程に入った学生が支払う授業料などについて、全額を実質無料にする方針を決めた。来年度から始め、在学生も対象となる。無条件で全学生を「タダ」で受け入れるのは極めて珍しいという。 大学によると、博士課程では、初年度の入学金30万円のほか、施設設備費18万円と授業料約80万円が毎年必要で、3年間で計約320万円かかる。来年度からは入学金と施設設備費を免除し、授業料相当額を返済不要の奨学金として給付する予定だ。 同時に、学生への経済援助も充実させる。 博士課程の学生のうち3割程度… この記事は有料会員記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。 この記事は有料会員記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。 この記事は有料会員記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。 この記事は有料会員記事です。
東京理科大学の教育開発センターは調査報告書(PDF)にて、「推薦入試者は一般入試者よりも極めて基礎学力が低いので対処が必要」と結論付けるデータを公表した。 「FD通信」は東京理科大学の授業満足度や学生の生活実態を報告する報告書だ。 ネット上で公開されているため、誰でも簡単に閲覧することができる。さて、このFD通信の中に衝撃的な報告があることがnetgeek編集部の調査により明らかになった。 学生に対して基礎学力テストを施し、データを分析した東京理科大学。その結果、推薦入試組と一般入試組とでは正答率に大きな違いがあることが分かった。数値を見ると…うわああああああああ!これはひどい!!! これは誤差では済まされない大きな学力差だ。文構成問題に関してはなんと正答率で約2倍もの差がついてしまっている。推薦入試組の学力がここまで低かったとは驚き…。 このデータに対して東京理科大学は「インパクトのある
東京理科大(本部・東京)は九日の理事会で、二〇一六年三月末に久喜キャンパス(久喜市下清久)から全面撤退することを決めた。約十三万七千平方メートルの跡地利用については「売却を含め、市の意向を尊重しながら検討したい」としている。田中暄二・久喜市長は「誠に遺憾。キャンパスの利活用を含む将来計画を早期に示すよう理科大に強く求めていく」とコメントした。 久喜キャンパスは一九九三年四月に開校。経営学部と大学院に学生約千百人が在籍する。市は用地取得や校舎建設費などで計三十億円を補助し、道路や下水道など周辺整備に約十億円を支出した。 市や大学によると、一一年に大学側が全面移転の意向を市に伝え、存続を求める市と協議し、一六年四月から二年生以上を神楽坂キャンパス(東京都新宿区)に移すことで合意。だが今年六月、大学は常務理事会で全面移転を決定。中根滋理事長は田中市長に「想定した学生数の確保が困難。一年生だけ残す
東京理科大が久喜キャンパス(久喜市下清久)の全面移転を久喜市に申し入れたことが二十三日、分かった。同キャンパスは二〇一六年四月に経営学部の一年生だけを残し、神楽坂キャンパス(東京都新宿区)への移転が決まっていたが、大学側は「想定した学生数の確保が困難」として方針を変更。市は、久喜キャンパス開校の際に多額の補助金を支出した経緯などから、撤回を求めている。 久喜キャンパスには経営学部と大学院(経営学研究科)があり、学生約千百人が在籍。市や大学側によると、同大常務理事会で一六年四月の全面移転方針が決まり、中根滋理事長が十七日、久喜市の田中暄二市長に申し入れた。市は撤回を要望し、七月九日の理事会に諮られる見通し。
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