平成21年2月23日 2008 年の日本の広告費は 6 兆 6,926 億円、前年比 4.7%減 ― 5 年ぶりに減少、インターネット、衛星メディア関連以外の各媒体が減少 ― 株式会社電通(髙嶋達佳社長)は 2 月 23 日、わが国の総広告費と、媒体別・業種別広告 費を推定した「2008 年(平成 20 年)日本の広告費」を発表した。 これによると、 昨年 2008 年 (1~12 月) の日本の総広告費は 6 兆 6,926 億円、 前年比 95.3% であった。総広告費は、2004 年に日本経済の景気回復基調とデジタル家電やインターネッ ト(ブロードバンド)の普及を背景に 4 年ぶりに増加し、2005 年(前年比 102.9%) 、2006 年(前年比 101.7%) 、2007 年(前年比 101.1%)と増加を続けてきたが、2008 年は、北京 オリンピックなどプラス要因はあったも
動画共有サイトに動画を投稿し、プロモーションに活用する企業が増えている。しかし、その効果を計測する指標はまだ完全に確立されてはいない。 インターネット上の動画の再生回数とその認知率にはどのような関係があるのか、また、動画は購買行動に結びつくのだろうか――こういったインターネット動画の効果を調べるため、電通とグーグルがYouTubeのデータをもとに共同で調査した。その結果、再生回数と認知率の相関度合いや、YouTube上で動画を見たユーザーが動画内の商品に高い購入意向を示すことがわかったという。 この調査は3月、関東地方に住む15歳以上50歳未満のPCインターネットユーザー1万人を対象に実施した。YouTubeに投稿されているオリジナル動画45素材(うち一般ユーザー作成動画22素材、企業作成動画23素材)を使って、動画の認知率や動画視聴後の変化などを調べた。 その結果、動画で扱われている商品
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く