コラム： 家電製品ミニレビュー生方製作所「ピオマ UGS1」
阪神淡路大震災の際、発生時刻が明け方だったことは、いま思い返しても不幸中の幸いだった。それは地震の発生後、周囲の状況を確認するのに、明かりを探す必要がなかったからだ。 筆者は、当時震度6の地域で被災したのだが、揺れを感じて屋外に飛び出した時、すでに空は白んでいたことを覚えている。その時点で屋内はもちろん、道路の街灯もすべて停電によって消えていたはずだが、明け方という時間帯のおかげで、室内の様子から周囲の家屋の倒壊状況まで、きちんと確認することができた。もしもあの震災が真夜中に発生していて、周囲の状況が分からないまま朝を待つ羽目になっていたら、感じた恐怖はまったく違うものだっただろうと思う。 やや話が脱線したが、今回紹介するのは、生方製作所が発売している感震ライト付火災報知器「ピオマ」という製品だ。早い話、地震の揺れを感知すると点灯するライトと、火災報知機能が合体した製品である。楽天市場で、
キーワード・アンケートNo.13「2007年の見通し 地震編」 / SAFETY JAPAN [調査] / 日経BP社
世の中で注目を集めているキーワードについて意見を伺うSAFETY JAPANの「キーワード・アンケート」。第13回のテーマは「2007年の見通し 地震編」についてだ。 「兵庫県南部地震」（阪神・淡路大震災）は1995年の1月17日早朝に起きた。気象庁の資料によると、死者が発生した地震は、2005年３月20日の福岡県西方沖地震が最後。大規模地震はいつ起きてもおかしくないと言われている。2007年に大規模地震は起きると思っているのか、職場・家庭で対策をとっているかを尋ねた。
Chunghwa Telecom、台湾地震からの通信復旧進む
台湾の最大手通信会社Chunghwa Telecomが、12月26日の地震からの通信復旧状況を報告している。 報告によると、同社の国際専用線（IPLC）は、1月4日時点で9回線（同社のIPLC全体の1％）を除きほとんどが復旧。音声通信については、既に大部分で利用可能となっており、深刻な打撃を受けたインドネシア、マレーシア、フィリピンでも40％まで復旧作業を完了した。Chunghwa Telecomでは、全ネットワークが通常通りとなるまでの間、ケーブルや衛星を通じて通信を行えるよう、各国でパートナー企業の協力を求めている。 地震で切断された海底ケーブルの修理については、5社の海底ケーブル敷設船が作業に参加。調査および修理には2～3週間かかるだろうと見ている。
台湾南部地震のネットワーク障害で衛星活躍 － ＠IT
2007/01/12 台湾南部で2006年12月26日に発生した地震の影響で、近辺の主要な海底ケーブルが寸断され、各社の国際通信サービスに影響が出た。このとき臨時バックアップ回線として自社の衛星通信が使われたことを国際通信衛星サービスのインテルサット（本社：英領バミューダ諸島）が明らかにした。 インテルサット上級副社長のスティーブン・スペングラー氏は「今回の地震のような不幸な災害は、光ファイバベースのネットワークに対して衛星通信が果たすバックアップ回線としての役割に光を当てるものです」と1月11日に発表したリリースの中でコメントしている。また今回実際にあった利用の一例として「東南アジアの通信キャリアが提供するインターネット接続サービスで光ファイバの障害が起こった際、4時間以内に56Mbpsの回線を提供できた」としている。このほかにも同社は、2004年のスマトラ沖地震・津波や、2005年に米
NPO法人コメリ災害対策センター
自治体との情報交換 広報誌「サポート」 広報誌「サポート」を発行し、 平常時における 全国の各自治体との 情報交換に努めています。 詳細はこちら
asahi.com： 早期地震警報システム導入 つくばエクスプレス - 住まい
早期地震警報システム導入 つくばエクスプレス 2007年01月12日 首都圏新都市鉄道（つくばエクスプレス）は１月16日から、気象庁が配信する緊急地震速報を活用し、早期地震警報システムを導入する。 一定規模以上の地震が発生した場合に配信される緊急地震速報により、必要に応じて音声メッセージなどを全列車に自動的に通報し、乗務員が手動操作で列車を減速・停止させる仕組み。 また、駅事務所に設置している一斉情報放送装置で、駅係員にも自動で通報し、緊急時の対応に備える。
産経ニュース
産経新聞社とＦＮＮ（フジニュースネットワーク）が１６、１７両日に実施した合同世論調査で、岸田文雄内閣の支持率は前回調査（２月１７、１８両日）比０・８ポイント増の２３・２％でほぼ横ばいだった。「危険水域」とされる２０％台の支持率は５カ月連続。不支持率は７１・８％（前回比０…
「災害用伝言板サービス」の事業者共同キャンペーンを実施
NTTドコモ、KDDI、ソフトバンクモバイル、およびウィルコムは、「災害用伝言板サービス」の共同キャンペーンを実施する。 災害用伝言板サービスは、地震などの大規模災害発生時に、携帯電話・PHSにより自身の安否状況を登録すると、登録者の安否情報をインターネットを通じて確認することができるサービス。 大規模災害の発生時に、各通信事業者から提供されるものだが、「防災週間」などにあわせて体験利用する機会が設けられ、非常時に備えることができる。 1月15日から21日までの「防災とボランティア週間」においても体験利用を実施する。また、これにあわせてサービスを周知させるために携帯電話・PHS事業者による告知ポスターが作成された。 全国の学校、地方自治体などに5万枚が配布される。同時に送付先からの要望に応じ、事業者ごとの利用方法を記載したチラシも提供するという。
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http://www.mainichi-msn.co.jp/chihou/ibaraki/news/20070112ddlk08040039000c.html
http://www.skyperfectv.co.jp/info_news/000_000_000001.html
http://www.asahi.com/national/update/0113/TKY200701130310.html
http://www.asahi.com/kansai/news/OSK200701130036.html
http://www.kobe-np.co.jp/kobenews/sg/0000214319.shtml
経済、株価、ビジネス、政治のニュース:日経電子版
-地震計・地震警報システム- 株式会社システムアンドデータリサーチ(SDR)
Inter Press Service | News and Views from the Global South
http://www.asahi.com/national/update/0113/TKY200701130199.html
http://www.kobe-np.co.jp/kobenews/sg/0000213514.shtml
http://osaka.yomiuri.co.jp/news/20070112p301.htm
http://osaka.yomiuri.co.jp/news/20070113p101.htm