沈むニッポン，国際競争力24位という現実からいかに脱却するのか「ジャパン・アズ・ナンバーワン」――日本が世界から、こう評価されていた時代がある。1979年、社会学者のEzra F. Vogel氏は冒頭のタイトルで著を記し、「米国が日本から学ぶべきことは何か」を解きほぐした。同氏は、日本のハイテク製造業の強さを分析することによって、モノづくりスピリッツを失いつつある米国に警鐘を鳴らしたのである。 当時、日本のエレクトロニクス産業は圧倒的に強かった。「高品質で低価格」を売り物にした日本のテレビやVTRといった民生機器、あるいはDRAM（メモリ）を中心とする半導体部品は、世界市場を席巻、圧倒的な市場シェアを確保した。結果として日本は潤った。その後も日本のエレクトロニクス産業は、1990年代前半まで、右肩上がりで成長を遂げ、日本の国力を下支えしてきた（図1）。日本の産業界があまりに強すぎることから、米国から批判の声も上がった。「ジャパン・バッシング」といった
