この春に就職した新社会人の約9割が非喫煙者で、タバコを吸う会社員に対して、マイナスイメージを抱いていることが分かった。「禁煙は世界の常識になりつつある」と答えた人も6割を超えている。 ジョンソン・エンド・ジョンソンは5月24日、「喫煙に関する意識調査」を発表した。調査によると、新社会人の多くはタバコの害を懸念しており、オフィスの禁煙が会社選びの基準になっていることが明らかになった。 今回の調査は禁煙啓発活動の一環で、「新社会人の喫煙に関する意識や行動について多角的に実態を探る」を目的としている。4月に入社した新社会人(20歳~25歳)の男女500人が対象。インターネットで調査し、期間は4月27日から5月2日まで。 約9割が非喫煙者で、受動喫煙を懸念 喫煙経験がない人75.8%に、喫煙を止めた人12.2%を加えると、新社会人の88%がタバコを吸っていないという結果が出た。吸わない理由として「
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