シトロエン、「ベルランゴ/ベルランゴロング」改良 フェイスチェンジ＆日本初の新世代ブランドロゴ採用 価格は439万円～
デロリアンの現代版EV「Lynx DMC-EV」の販売価格決定。2024年内に試乗予約開始 - スマートモビリティJP
2024年8月8日、リンクスモータース（Lynx Motors）はDMC 12（デロリアン）をモチーフとしたEV「Lynx DMC-EV」の車両価格と納車時期を公開。開発が順調に進んでいることをアピールした。 4つのインホイールモーターを搭載したデロリアンEVリンクスモータースはアメリカ・テキサス州を拠点としてEVを製造するスタートアップで、伝説的なモデルをEVとして復活させる計画をふたつ発表している。ひとつは、2000年代にフォード創業100周年記念モデルとして開発されたフォード GTを再現し、4つのインホイールモーターで駆動するというモンスターマシン「Lynx GT1e」。 もうひとつがDMC 12（デロリアン）を再現した「Lynx DMC-EV」。新車販売当初こそ不人気車だったDMC 12は、知ってのとおり映画「バック・トゥ・ザ・フュチャー」でタイムマシンに改造されて登場したことで知
パリ五輪の公式車両にトヨタの「ミライ」、学者や技術者が撤回要求
トヨタのショールームに展示された水素で走る「ミライ」＝愛知県豊田市/Akio Kon/Bloomberg/Getty Images （ＣＮＮ） トヨタ自動車の燃料電池車「ミライ」がパリオリンピックの公式車両に採用されたことに対し、学者や技術者など１２０人が連名で、撤回を求める公開書簡を発表した。 水素で走る車は排気筒からは二酸化炭素を排出しない。しかし世界の水素の９６％は今もメタンガスなどの化石燃料から製造されている。つまり、水素自動車のほとんどはバッテリー式の電気自動車（ＥＶ）に比べて汚染度が高く、従来のエンジン車よりも多少クリーンな程度にすぎない。 トヨタはパリ大会にミライ５００台と水素で走るバス１０台、ＥＶ車１１５０台を提供予定。ミライは水と有機化合物から抽出し、再生可能資源で生成した水素で走らせると説明している。 それでも公開書簡では、消費者が購入するミライには、地球温暖化の原因と
ルノー、ＥＶ新会社の新規上場を中止…「市場環境が適していない」
【読売新聞】 【ロンドン＝中西梓】仏自動車大手ルノーは２９日、分社化して設立した電気自動車（ＥＶ）新会社「アンペア」の新規上場を中止すると発表した。従来は２０２４年上半期にも上場するとしていた。理由を「現在の市場環境は上場を進めるに
トヨタ5代目「新型プリウス」世界初公開！ 7年ぶり全面刷新で「デザイン＆走り」強調！ 歴史重ねたプリウスの役割とは
トヨタは2022年11月16日に新型「プリウス」を世界初公開しました。1997年に「世界初の量産ハイブリッドカー」として誕生した初代から25年目の2022年に登場する5代目はどのような進化を遂げるのでしょうか。 7年ぶりフルモデルチェンジ！ 5代目「新型プリウス」はどうなる？ 2022年11月16日、トヨタは5代目となる新型「プリウス」を世界初公開しました。 7年ぶりにフルモデルチェンジを遂げるプリウスは、どのような進化を遂げているのでしょうか。 「世界初の量産ハイブリッドカー」として1997年に誕生した初代プリウス。その後、2代目（2003年）、3代目（2009年）、4代目（2015年）、そして今回5代目（以下、新型プリウス）にフルモデルチェンジを遂げました。 初代は「21世紀に間に合いました。」というキャッチコピーが有名ですが、これは当時社会問題となり始めていたクルマの環境問題に一石を
EVアンチをついに論破？ もはや爆速普及が否定できない「8つの根拠」 | Merkmal（メルクマール）
EV普及に対して、日本国内ではさまざまな理由から否定的な言説が根強い。それらの信ぴょう性をひとつずつ検証する。 近年、世界で販売が急増している電気自動車（EV）。2020年に約324万台（全体の4.2%）だった販売数は、わずか1年後の2021年に2倍以上となる約675万台（全体の8.4%）まで増加した。 2021年はバッテリー式電気自動車（BEV）に限定しても約480万台が販売され、これまで電動車の代表格だったハイブリッド車（HV）の約310万台を大きく上回るまで成長している。 ※本記事では、特筆ない場合EVはPHEV（プラグインハイブリッド車）との両方を指す。 これだけ急成長している理由としては、世界各国が気候変動対策としてEVの販売を推進していることのほか、技術の進歩により多くの人にとって従来のガソリン車やHVと変わらない（もしくはそれ以上の）実用性や利便性、長期視点での経済性が備わっ
自動車部品で初のコロナ倒産、製造業にも荒波 企業信用調査マンの目 - 日本経済新聞
新型コロナウイルスの感染拡大で出されていた緊急事態宣言は、5月25日に全ての都道府県で解除された。しかし、経済活動はいまだ感染拡大前には戻っておらず、帝国データバンクの景気動向調査においても、景気DIが調査開始以来で最低となっている業種も少なくない。こうしたなか、新型コロナの影響で倒産した企業は6月1日に200件を数え、その後も続発している。新型コロナ関連倒産をみると、当初は旅館やホテル、飲食店な
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