「誰を友として生きるのか、人間関係を問い直す年になるのでは」。消費増税が控える2014年、そう予測するのは博報堂生活総合研究所だ。1月12日付の朝日新聞が報じるところによると、インターネットの発達で個々が「つながる」場が増える中、結局は相手のことなどさほど真剣に考えていない「広く浅い」関係から、「質」を重視して友達を選び取る段階に入ると、同研究所は指摘する。 経済ジャーナリストの荻原博子さんは、今年も「家計にとって苦しい状況は続く」と見る。製造業など一部企業でボーナスや残業代が増えているが、「それらは一時的な収入。基本給が上がらないと、生活の安心にはつながりません」と、安倍政権が強調する「景気を確実に回復させた実績」というものを疑問視する。ましてや4月には消費税が8%に上がり、消費が冷え込めば給料は上がりにくくなる、というのが荻原さんの見方だ。 こういった生活者の社会への不安感が、年金など