《この記事は約 2 分で読めます（1分で600字計算）》 公益社団法人全国出版協会・出版科学研究所は1月25日、2023年の出版市場（推定販売金額）を発表した。紙＋電子は前年比2.1％減の1兆5963億円で、2年連続の前年割れとなったが、コロナ禍前の2019年比では3.4％増となる。 紙 紙の出版物推定販売金額は、前年比6.0％減の1兆1兆0612億円。うち、書籍は同4.7％減の6194億円、雑誌は同7.9％減の4418億円。コロナ禍前の2019年比では、書籍は7.9％減、雑誌は21.6％減となる。なお、出版科学研究所による紙の推定販売金額は取次ルートのみであり、近年増加している出版社と書店の直接取引や出版社による直接販売は含まれていない。

つまり、2022年の電子書籍ライトノベル市場は65.1億円という計算になった。紙のライトノベル市場211.5億円と合わせて考えると、電子の市場占有率は23.5％ということになる。これは、2015年のコミック市場における電子の市場占有率26.3％より少し小さい程度の比率だ。しかし、そろそろ無視できるような額ではないと言っていいだろう。 なお、このユーザー調査では「ライトノベルとは？」といった厳密な説明は行っていない。そのため、ユーザーがライトノベルだと思う作品がライトノベルであり、その定義は人によって異なる可能性がある。もしかしたら「新文芸」「ライト文芸」「キャラ文芸」などを利用しつつ、アンケートでは「文芸小説」だけを選択している可能性もある。 出版科学研究所の定義は？ ちなみにこの「ライトノベルの定義」というのは、昔から物議を醸しやすい、非常に厄介な問題だったりする。実は、出版科学研究所に

《この記事は約 2 分で読めます（1分で600字計算）》 公益社団法人全国出版協会・出版科学研究所が発表した2022年コミック市場推計を元に、コミックを除いた書籍・雑誌（いずれも紙＋電子）市場を算出した。コミック6770億円に対し、書籍が6680億円、雑誌が2855億円となり、ついにコミックが書籍を逆転したことがわかった。市場占有率はコミック41.52％、書籍40.97％、雑誌17.51％となった。 各市場の推移 出版科学研究所が1月25日の時点で紙の「雑誌」として公表している数字には、かなりの割合でコミック（「雑誌扱いコミックス」と「コミック誌」）が含まれている。そこで、コミック市場の内訳が発表された時点で、「書籍（コミックを除く）」や「雑誌（コミックを除く）」の実態を明らかにするのがこの記事の目的だ。 以下のグラフは、『出版指標年報』で「書籍扱いコミックス」と「雑誌扱いコミックス」が別

《この記事は約 2 分で読めます（1分で600字計算）》 公益社団法人全国出版協会・出版科学研究所は1月25日、2022年の出版市場（推定販売金額）を発表した。紙＋電子は前年比2.6％減の1兆6305億円で、紙は6.5％減、電子は7.5％増。コロナ禍前の2019年比では、紙＋電子は5.7％増、紙は8.6％減、電子は63.2％増となった。 紙 紙の出版物推定販売金額は、前年比6.5％減の1兆1292億円。うち、書籍が同4.5％減の6497億円、雑誌が9.1％減の4795億円。コロナ禍前の2019年比では、紙全体は8.6％減、書籍は3.4％減、雑誌は14.9％減となっている。 書籍は、これまで好調だった文芸書、児童書、学参、資格試験などの売れ行きが鈍化している。また、2022年ベストセラー1位の『80歳の壁』（幻冬舎）も発行部数が60万部弱と、小規模になっている。ヒットする本がシニア頼みになっ

《この記事は約 7 分で読めます（1分で600字計算）》 株式会社ブックウォーカーは2月1日、運営する電子書店「BOOK☆WALKER」の Android / iOS アプリ内の［本棚］機能を大幅リニューアルしました。収納冊数大幅アップや表紙サイズ調整機能以外に、驚きの新機能も登場しています。どういう意図なのか？ 開発担当者に話を伺いました。 関係性明示 本稿で取り上げている株式会社ブックウォーカーは、NPO法人HON.jpの法人会員です。ただし、本稿は法人会員の特典ではありませんし、記事広告でもありません。当メディアの編集権は独立しており、本稿の執筆は筆者の意思によるものです。 従来も［一覧］機能は他社より使いやすかった 従来の「BN Reader」で［一覧］表示　電子書店「BOOK☆WALKER」のサービス開始は2010年12月。履歴を確認したら、筆者が初めて購入したのは2012年4月

《この記事は約 16 分で読めます（1分で600字計算）》 コロナ禍による図書館休館問題を受け、文化庁はいま著作権法第31条 図書館等での権利制限規定を見直す検討を進めています。「図書館の本、スマホで閲覧可能に」という報道に喜ぶ声や、出版関係者が「民業圧迫だ」と反発している報道もあります。実際のところ、いまどのような制度になっていて、どのように改正されようとしているのでしょうか？ まだ報告書が確定していない段階ではありますが、現時点での状況について解説します。 デジタル化・ネットワーク化に対応できていなかった まず前提として、著作権法には「私的使用」「引用」「学校の授業」「非営利無償の貸与」など、著作権者に無断で利用できる権利制限規定がいくつもあります。そのうちの1つが、第31条「図書館等における複製等」です。 複写サービスはFAXやメールが違法 この図書館での権利制限規定は以前から、デジ

《この記事は約 15 分で読めます（1分で600字計算）》 新年あけましておめでとうございます。 2020年も HON.jp News Blog をどうぞよろしくお願いいたします。 毎年恒例、編集長 鷹野凌による出版関連の動向予想です。 2019年の予想と検証 2019年正月の予想は以下の5つ。自己採点の結果を右端に付けておきました。 メディア自体の信頼度がより一層問われるようになる → ○ 既刊も含めた書籍の電子化率が高まる → △ マンガ表現の多様化が進む → × 学校や図書館向けの電書供給が本格化 → △ オーディオブック市場の拡大が本格化 → ○ 検証の詳細は、大晦日の記事をご覧ください。過去の予想と検証は、以下の通りです。 2018年予想・検証 2017年予想・検証 2016年予想・検証 2015年予想・検証 2014年予想・検証 2013年予想・検証 マクロ環境分析 こういった