ジャパネットたかた、経営難の長崎支援に名乗り - Ｊ２ : 日刊スポーツ通信販売大手ジャパネットたかたの高田旭人社長（３７）と創業者の高田明氏（６８）が１０日に都内で会見を開き、経営難に陥っているＪ２Ｖ・ファーレン長崎を支援する意思表明をした。３年をめどに、総額１０億円を越える支援を行う見通し。 同社は長崎県佐世保市に本社を置く地元企業。現在は株式の約２０％を保有して同チームの筆頭株主となっているが、チーム経営には参加していない。高田旭人社長は「今後、株主の皆さまに相談し、１００％近い株式を持って支援したい」と支援の意向を表明した。実現した場合、高田明氏が経営を行うという。明氏は「要請があれば、自分なりの努力をしたい。将来はスポンサーに頼らないようにしたい」と話した。 両氏は「決意表明という形」と話し、あくまで既存の株主の賛同を得られた場合であることを強調した。長崎に関しては、７日に英会話学校大手のＮＯＶＡから５億円を越える出資の話しが出たばかり。ＮＯＶＡ側か
