フランス人が15000円で購入しテレビ台として使っていたチェスト、日本の古美術品だった！お値段9億円！ : 痛いニュース(ﾉ∀`)
フランス人が15000円で購入しテレビ台として使っていたチェスト、日本の古美術品だった！お値段9億円！ 1 名前： トンキニーズ(埼玉県)：2013/07/12(金) 19:45:14.00 ID:boS0gTHMP わずか１００ポンド（約１万５千円）で買ったという木製チェストが、貴重な日本の古美術品とわかり、競売の末に６３０万ポンド（約９億６千万円）相当で落札され、競売が大好きな英国で話題となっている。江戸時代初期につくられたこの木製の櫃（ひつ）はテレビ台として使われていた。フランス人のオーナーには、思わぬ「宝箱」となった形だ。 報道によると、落札された櫃は最大辺の長さが１・５メートルで、１６４０年に京都でつくられた。世界に残る１０個のうちのひとつ。内側も外側も黄金のラッカーで塗られて優雅で細微にわたる装飾が施されている。 日本が当時、交易をしていたオランダの東インド会社が輸出し、フラン
「写真と仏像」 - 蒼猴軒日録β
もう一本、拙論が公刊されています。 佐藤守弘「写真と仏像――〈仏〉の美-化と商品化」『文化学年報』第62輯、同志社大学文化学会、354-364、2013年3月 はじめに／1.仏像写真の系譜／2.仏像写真と美術史／3.仏像写真と奈良観光／終わりに 『文化学年報』は、同志社大学文化学会の紀要で、今号は太田孝彦先生の退職記念号です。1997年に同志社の美学芸術学の博士後期課程に入って以来、岸文和先生との共同ゼミで、徹底的に指導して頂きました。感謝の気持ちを込めて、「美術史」の問題に関わる論文を投稿しました（変な角度からですが）。 1922年から現在も続く奈良の写真館／出版社、飛鳥園の創業者、小川晴暘（1894-1960）が撮影した仏像写真の分析を中心とした論攷で、写真というメディアの登場とともに、本来は信仰の対象であった仏像が、一方では美術史という視覚文化によって「美」的なものとなり、同時に観光
罰当たり、法隆寺に「捨て観音」…江戸期の作か : 社会 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
奈良県斑鳩町の法隆寺で先月末、江戸時代の作とみられる木造の十一面観音菩薩(ぼさつ)像１体が境内に放置されているのが見つかった。 同寺は拾得物として県警西和署に届け出たが、古谷正覚執事長は「観音様は、さぞ悲しんでおられるだろう」と嘆いている。 法隆寺によると、寺の職員が２月２６日、境内の西円堂近くのほこらに高さ約５０センチの仏像が置かれているのを発見。寺務所で保管していたが持ち主は現れず、今月４日、同署に拾得届を出した。 奈良国立博物館（奈良市）が同署の依頼で鑑定したところ、仏像はヒノキ製の一木造(いちぼくづく)りで、衣のデザインなどから江戸時代に制作されたとみられる。国や自治体に文化財としての登録はなく、盗品被害の届け出もないという。 寺側は届け出た際に所有権を放棄したため、持ち主が見つからないまま３か月の保管期限が過ぎると、遺失物法の規定で廃棄されたり、売却されたりすることになるという。
震災時に岩手県が文化庁の「文化財レスキュー」のことを市町村に伝えていなかったとの報道 - 歴史ニュースウォーカー
東日本大震災での文化財を救出する国の「文化財レスキュー事業」のことを、岩手県が、各市町村へ伝えていなかったと、きょう（２０１３年２月１８日）の読売新聞が報じています。 県の対応の「不備」によって、津波で劣化した文化財を破棄するなどの自治体があったとしています。 ネットでは記事が流れていないようなので、記事の概略を。。。 文化庁が２０１１年３月３０日に、「要請があればレスキュー隊を派遣する」との通知を、各県に送った。 宮城県は要請をうけて現地を本部を設置した。 岩手県は「自分でできるから」と、各市町村の要望の有無も確認せずに放置した。 ということになります。 記事では触れていませんが、福島県はあのころ、それどころではなかったので、まったく文化財レスキュー事業は動いていませんでした。つまり、大きく被災２県の対応が焦点となるわけです。 宮城県「イイネ」、岩手県「ダメネ」 国から見ると、こうなるの
文化財の修復拠点を検討 「私のしごと館」京都府 - MSN産経west
国から無償譲渡される見込みとなった職業体験施設「私のしごと館」（京都府木津川市、精華町）について、京都府の山田啓二知事は１２日の記者会見で、文化財の修復拠点としての活用を検討していると明らかにした。 山田知事は「国内や海外から日本の文化財を受け入れる修復の拠点作りをしたい。私のしごと館を活用できないか検討する」と述べた。 府はこのほか、京都大と連携し、私のしごと館を、環境・医療分野の研究拠点とする検討も進めている。 私のしごと館は、厚生労働省の管轄の独立行政法人だった雇用・能力開発機構（平成２３年解散）が雇用保険料を投じ建設。赤字続きで「無駄な公共施設」との批判を受けた。政府が廃止を決め２２年３月に閉館。国は、京都府に無償譲渡するための法案を今国会に提出する。
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