PS5にみる物理メディアの終焉
ソニー・インタラクティブエンタテインメントが次世代ゲーム機「プレイステーション5」（PS5）の外観や開発タイトルを発表した。ゲームコンソールは、5年は一線級の製品として、10年は現役で販売される商品。長期的なプラットフォームとしての役割が与えられるという点で、スマートフォンやタブレット、PCなどとは異なる設計が求められる。その商品設計から今後数年のトレンドがうかがえる。 「プレイステーション5」（PS5）。Ultra HD Blu-ray Discドライブを搭載したスタンダードなモデルとディスクドライブのない「デジタル・エディション」の2種類が年末に登場する（公式動画より） かつてゲームコンソールにはPCとは全く異なるCPUやGPUが使われていた。その最も進化した形はPS3の「CELL Broadband Engine」だったが、PS4になるとAMDのプロセッサに置き換えられ、GPUのアー
日本でeスポーツが流行らないのは“おじさんゲーマー不足”？ 協会理事に聞く
競技としてビデオゲームやコンピュータゲームの腕を競い合う「eスポーツ」。海外では野球やサッカーと同様に“プロスポーツ”という認知が浸透し、プロリーグやプロチームも存在している。巨額の賞金がかかった大会も開催し、トッププレイヤーが数千万円を稼ぐほどの盛り上がりを見せている。 eスポーツの競技大会「DOTA2 The International 2014」（米シアトル）の様子。賞金総額は約11億円、約1万7000人の観客が来場した。（提供：馬場教授） 「海外の盛り上がりと比べると、日本のeスポーツは厳しい状況」――日本eスポーツ協会（JeSPA）で理事を務める東京大学 馬場章教授はこう話す。「日本eスポーツ選手権大会」やドワンゴが主催する「闘会議」など、国内の大会も増えつつあるが、欧米との認知度の差は歴然だ。日本と海外でこれほどまでの差が生まれたのはなぜなのか。 “ガラパゴス化”が進み過ぎた日
「探検ドリランド」のRMT件数・落札額が激減 RMT対策に大きな効果
※本記事はアフィリエイトプログラムによる収益を得ています ソーシャルゲーム「探検ドリランド」のアイテム・カードのオークションサイトにおける取引が、3月23日以降大幅に減少していることが分かった。「探検ドリランド」を運営するグリーの発表により明らかとなった。 これまで問題視されていたRMT（リアルマネートレード）への対策の一環として、「探検ドリランド」では3月23日以降、トレード機能を利用する際に携帯電話の電話番号を使った「IVR認証」を導入。また3月31日には、RMTへの関与が疑われるユーザーのアカウントを停止する措置を行っていた。 これらの施策の結果、4月16日時点と3月23日時点の取引データを比較すると、出品件数でマイナス56％、落札金額でマイナス76％という大幅な減少が見られたとのこと。グラフからは正確な数字までは読み取れないものの、出品件数では平均して3000件/日以上あったのが、
戦争描いたビデオゲームをプレイすると戦争犯罪になる？ 「ノー」と赤十字
※本記事はアフィリエイトプログラムによる収益を得ています ビデオゲーム内での行為に、武力紛争に関する国際法は適用されません――赤十字国際委員会（ICRC）が12月8日、このようなコメントを出しました。当たり前と言えば当たり前ですが、なぜこのようなことになったのでしょうか。 赤十字のコメント ことの発端は12月1日、国際赤十字・赤新月社運動が「ビデオゲーム内での国際人道法違反（IHL）に対する役割と責任」を国際会議で議論したと発表したことにあります。「約6億人のゲーマーがバーチャル世界でIHLに違反している可能性がある」として、「われわれは何をするべきなのか？」を参加者に問うたと記録にはあります。これを受けて、一部で「戦争を描いたゲームをプレイすると戦争犯罪に問われるかもしれない」と懸念する声が上がりました。 そこでICRCは8日、こうした懸念に対するコメントを発表したのです。コメントはFA
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