▽ トップページ - 2014年2月28日(金)版 00:12 更新 ≪コラム≫ 投資信託と平均年収の不思議な関係 掲載する年収・従業員情報 23,774 件 ≪ 調査対象となる企業 4,387 社 ≫ ※ 「2008年」の行は、昨日迄に有報を提出した企業の集計値。 ※ 「年収千万超」欄は、従業員の平均年収が千万円以上の企業数。 ※ 各年の値は単純平均で、各企業の規模を加味していない 調査対象企業の平均年収・従業員情報 公開状況 - 各年に提出された有価証券報告書を元に集計
東京限定で年収の分布を見ると、1,000万円以上の給与所得を得ている層の出現率は20代で1%、30代で3%、40代で17%だそうだ。80sの感覚としてはクラスに2-3人いる感じだ。 sourceは転職サイトのDodaで、サンプル数はホワイトカラー約10万人とのこと。同世代に絞ってみると、総人口は80年代なら大体150万人で、学力が平均以上の人がホワイトカラーとして労働しているとすると75万人。国税局の調査によると納税者のうち約30%が東京都に納税しているということなので、東京勤務の同世代は23万人。その1-3%とすると約5,000人の1,000万円を超える給与所得者がいることになる。 こうやって具体的な数に落として行くとかなり少ない印象だ。 一流大学を旧帝大一工+早慶上と定義すると年間の卒業生の数は大体4万。ゴロゴロいるように感じてしまうが、給与レベルの高いと言われる東京で拡大推計してもい
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