モデルは僧侶、視線くぎ付け 奈良で「美・坊主」ショー：朝日新聞デジタル「美・坊主」とされる僧侶１０人によるファッションショーが１日、奈良市東寺林町のならまちセンター市民ホールであった。会場には約３００人が詰めかけ、立ち見も出る盛況だった。 開創１２００年を来年迎える高野山（和歌山県）のＰＲイベント「こうやさんフェスタｉｎ奈良～行くなら高野山～」の一環。若手僧侶らでつくる高野山真言宗青年教師会が企画した。 全国約１５００人の会員から整った顔立ちの１０人が選ばれた。普段はあまり見られない高僧が身にまとう衣装や修行の際の衣装などを観客に披露した。
Yahoo!ニュース - 朝日新聞を重ねて批判＝安倍首相 （時事通信）
安倍晋三首相は31日午前の衆院地方創生特別委員会で、朝日新聞の従軍慰安婦問題の記事取り消しなどに関し、「ちゃんと裏付け調査をしていれば、防げたものを防げなかったことで日本の名誉が傷つけられた」と述べ、重ねて同社を批判した。民主党の渡辺周氏への答弁。 首相は「安倍政権を倒したいという方向に持って行きたいということで記事を書くから、そういう間違いが起こるのではないか」とも指摘した。
「今の私は道化師」 作曲家・新垣隆さんの多忙な日々：朝日新聞デジタル
「全聾（ろう）で交響曲を書いた現代のベートーベン」として人気を博した佐村河内守さんのゴーストライターだったことを告白した作曲家の新垣隆さん（４４）が多忙な日々を送っている。１０日夜放映のビートたけし司会のバラエティー番組にゲスト出演。本業の作曲も弦楽や吹奏楽のための新作など上演予定が目白押しだ。「今の私は道化師そのもの。へんてこなキャラクターとして世間に認知されてしまった」と苦笑する。 桐朋学園大で現代音楽の第一人者・故三善晃さん（昨年１０月死去）らに師事、作曲とピアノ演奏で頭角を現した俊英。「モダニスト」を自任し、演奏中に器楽奏者が資料を読み上げたりする実験的作品などを世に問うてきたが、今年２月、１８年にわたって佐村河内さんの代作者だったことを公表し虚像を告発。「自分も『共犯者』。もう音楽活動はできなくなるかもしれない」と覚悟した。 だが予想に反し、現代音楽以外の分野で出演依頼が相次いだ
日本の成長率、０．９％に大幅下方修正 ＩＭＦ見通し：朝日新聞デジタル
国際通貨基金（ＩＭＦ）は７日、今年の日本の成長率見通しを０・９％として、７月時点の予想から０・７％幅下方修正した。欧州の見通しも引き下げる一方、米国は上方修正しており、各国の成長ペースの違いが鮮明となった。 ＩＭＦが公表した最新の世界経済見通しでは、今年の世界の成長率予想を３・３％として、０・１％幅引き下げた。ブランシャール調査局長は声明で「世界経済の回復は続いているが、弱く、まだらだ。高い失業率や負債などの金融危機の遺産と、潜在成長率の低下という将来の問題に直面している」と指摘した。 日本の今年の見通しは、消費増税後の４～６月期の落ち込みが想定を上回ったことから、大幅な引き下げとなった。来年の予想も０・８％と０・２％幅引き下げた。ブランシャール氏は会見で「円安でも輸出は予想以上に伸びず、民間の需要は強くはない。財政健全化を進めながら、同時に成長を維持しなければいけない」と述べた。 低イン
ＩＤ泥棒、子ども狙う 気づけば借金１億６千万円 米国：朝日新聞デジタル
知らないうちに子どもの「番号」が盗まれ、本人になりすまされていたら。日本で導入される共通番号（マイナンバー）制度に似た制度を使っている米国で、番号の盗用による被害が深刻化している。未成年が狙われやすい「ＩＤ泥棒」は、音を立てずに忍び寄る。 テネシー州に住む大学生のオリビア・マクナマラさん（２１）が、初めて自分名義のクレジットカードを作ろうとしたのは３年前、高校を卒業する直前だった。 だが、審査が通らなかった。別のカード会社でも、やはり駄目。何が問題なのか、問い合わせても分からない。ＩＤ盗難を専門に調査する会社に依頼すると、信じがたい答えが返ってきた。 〈あなた名義のクレジットカードやローンが４２口座あり、１５０万ドル（約１億６千万円）の借金があります〉 誕生時に自分に割り当てられた社会保障番号（ソーシャル・セキュリティー・ナンバー＝ＳＳＮ）で、複数の人間が巨額の借金をしていたのだ。 被害は
朝日新聞が「吉田調書」記事を訂正へ NHKニュース
朝日新聞社は、東京電力福島第一原子力発電所の事故当時所長を務めていた吉田昌郎氏が政府の事故調査・検証委員会の聴き取りに答えた証言記録、いわゆる「吉田調書」を巡る、ことし５月の記事について１１日夕方、「誤った部分があり、訂正する考えだ」とするコメントを発表しました。 午後７時半から東京本社で記者会見を開き説明するとしています。
「吉田調書」の記事めぐり、朝日新聞・木村社長が会見：朝日新聞デジタル
朝日新聞社の木村伊量社長は１１日、記者会見を開き、東京電力福島第一原発事故の政府事故調査・検証委員会が作成した、吉田昌郎所長に対する「聴取結果書」（吉田調書）について、今年５月２０日付朝刊で報じた記事を取り消し、読者と東京電力の関係者におわびしました。報道部門の責任者である杉浦信之取締役編集担当の職を解くとともに、木村社長も改革と再生に向けた道筋をつけた上で、進退を決めます。その間の社長報酬は全額カットします。 朝日新聞社は、政府が非公開としていた「吉田調書」を独自に入手し、５月２０日付１面などで「東日本大震災４日後の２０１１年３月１５日朝、福島第一原発にいた東電社員らの９割にあたる約６５０人が吉田所長の待機命令に違反し、１０キロ南の福島第二原発に撤退した」と報じました。 しかし、社内で精査した結果、「命令違反で撤退」という記述と見出しは裏付けがない、と判断しました。多くの所員らが吉田所長
朝日「池上連載」掲載対応巡り「社内反乱」 現役記者から「はらわた煮えくりかえる」 : J-CASTニュース
朝日新聞が週刊文春と週刊新潮の広告掲載を拒否したのに続いて、池上彰さんの紙面批評コラムについても掲載が見送られていたことが明らかになった。いわゆる慰安婦問題での「吉田証言」をめぐる朝日新聞の検証記事の不十分さを指摘する池上さんの原稿の内容に、朝日側が難色を示したことが原因だという。 いずれのケースも異論を強硬手段で封じるという表現の自由にかかわる問題で、複数の現役朝日新聞記者からも公然と会社批判の声があがっている。 池上コラムは朝日を含めて記事への辛口な論評が目立つ ジャーナリストの池上彰さんが月に1回のペースで連載している「池上彰の新聞ななめ読み」をめぐる朝日新聞の対応について、記者から反発の声があがっている。このコラムは、朝日新聞を含めて、記事の切り口や表現について比較的辛口な論評が目立つことで知られている。 週刊文春がウェブサイトで2014年9月2日夜に報じたところによると、8月末に
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池上彰さんの朝日新聞連載再掲載の件、週刊文春の役割は偉大だったと思うんだよね(山本一郎) - 個人 - Yahoo!ニュース