Netflix視聴の75％を支えるオススメ機能の秘密 | Kazuyo Nakatani's Blog
USでは、定額制動画配信サービスの絶対的王者であるNetflix。 視聴者データ分析をもとに１億ドルという巨額の制作費をつぎ込み成功させたエミー賞受賞ドラマ「ハウスオブカード」や、2014年にはネットワーク中立性の話題でも有名になりました。しかし、私が最も注目しているNetflixのすごさは、何よりもオススメ機能（レコメンデーションエンジン）です。 全視聴の75％がオススメ機能から。 Netflixのなんと75％もの視聴が、オススメ機能から始まっているといいます。これは驚異的な割合です。だって、想像してみてください。「XXって映画観たいな。検索、検索・・・」という前に「（オススメ欄に）XXがある！これ観よう。」となる状況を作っているのです。通常のケースでは、オススメ機能からの視聴なんて、Netflixの半分もないでしょう。 この75％という数字こそが、Netflixのプロダクトイノベーショ
電子書籍業界はビジネスモデルを改変しないと共倒れになるよ？ - 電子書籍の外側
12月15日付け官報に3大取次の一つモバイルブック・ジェーピーの決算が上がっていました。 純損失：63,014千円 とのことです。 以前、出版デジタル機構の決算を 1,000億円市場規模の電子書籍市場は儲かっているのか？ - 電子書籍ガイドさんの電子書籍の外側 で書きました。 出版デジタル機構もほとんど儲ってない状況です。 電子書籍の取次がここまでうまく行っていないということは、ビジネスモデルとして構造を変革させないといけないのではないでしょうか？ 一般的に電子書籍は紙の商流を引き継いでおり、出版社○%取次○%書店○%という形で対応しています。 業界関係者に聞いたレベニューシェアの比率は 出版社：60% 電子書籍取次：10% 書店：30% だいたいこんなかんじになるそうです。 3大出版社以外のコミックはもう少し出版社料率が低い場合がありますが、取次の料率がその分増えるとは聞いていません。
「アニメ化作品を除いたベストラノベ10選（2014年上期版）」 - 飼い犬にかまれ続けて
半年に一度の恒例イベント『好きなライトノベルを投票しよう!! 2014年上期』に参加させて頂きます。 この企画でには新作ではなく「今読んで頂きたい既存シリーズ作品」を載せていました…が、今回からは「アニメ化した作品」は省くようにしました。 と、いうことでアニメ化作品（予定も含む）を除いた今読んで頂きたい既存シリーズ作品10点を挙げていきます。 １．GA文庫【ダンジョンに出会いを求めるのは間違っているだろうか】（著：大森藤ノ） 【14上期ラノベ投票/9784797377149】 既刊５巻。他外伝２巻 『このライトノベルがすごい！2014』新作部門1位、『第三回ラノベ好き書店員大賞』1位の約束された勝利のライトノベル。初心者冒険者ベルの成長を中心に描く心滾るファンタジー。 ２．ファミ通文庫【黒鋼の魔紋修復士】（著：嬉野秋彦） 【14上期ラノベ投票/9784047295254】 既刊９巻。 ファ
ライトノベル新人発掘の場がウェブに移り始めている : わなびニュース
三行で知りたい人のために先に要約を書きます。 ・ライトノベル新人賞の応募数が最近減ってるよ！ ・ラノベレーベルは「小説家になろう」や「Eエブリスタ」と組んでネット上で新人発掘コンテストを始めたよ！ ・これが今までの新人賞より投稿者に人気なので、今後はこっちが主流になるかもよ！ ここから詳しく書きます。 ライトノベルブログ「この世の全てはこともなし」さんの記事『電撃小説大賞、応募作品数の推移の話 2014年版』で1994年から2014年までの20年間の電撃小説大賞応募数が示されています。 2014年（第21回電撃小説大賞）の応募数は5,055作品。前年度比約23％減です。 2012年 第19回 6,078作品（長編4,069作品 短編2,009作品） 2013年 第20回 6,554作品（長編4,576作品 短編1,978作品） 2014年 第21回 5,055作品 電撃文庫に限らず、近年の
電子書籍に出版権認める改正著作権法が成立
電子書籍にも「出版権」を認め、著作者と契約を結んだ出版社やネット事業者などが海賊版の差し止めを行えるようにする改正著作権法が4月25日、参議院本会議で可決・成立した。来年1月に施行する。 これまで紙媒体による出版物のみを対象としていた出版権を電子書籍にも適用。著作権者は従来の出版物に加え、CD-ROMなどによる頒布や「記録媒体に記録された著作物の複製物を用いてインターネット送信を行う」者に対し出版権契約を結ぶことができ、ネット事業者が出版権を結ぶことも可能になっている。 契約した出版権者は、CD-ROMなどの記録媒体やインターネット送信で著作物を公開する権利を独占的に持ち、自ら海賊版などの差し止め請求が可能になる。紙と同様、出版権者は著作権者が著作物を引き渡してから6カ月以内に電子出版する義務も定めた。 現行法では、デジタル海賊版による著作権侵害に関しては著作者本人のみが対抗でき、出版社に
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