【動画あり】東北地方整備局が公開した戦慄の3.11津波映像「壁のような津波が迫る」
今日2014年3月11日で、大地震と大津波により未曾有の被害をもたらした2011年3月11日の東日本大震災から3年が経つ。あの日以来、ネット上には様々な津波の動画がアップされ、多くの人がその恐ろしい光景を胸に刻んだ。だが、あまり知られていない映像も、まだまだ数多く存在する。 ということで今回ご紹介したいのは、東北地方整備局「震災伝承館」が公開している大変珍しい津波映像ファイル。その名も「壁のような津波が迫る」である。 ・2本の動画が語る「壁のような津波」 動画「壁のような津波が迫る」シリーズは、撮影場所の違う2本の動画がアップされている。ひとつは岩手県の久慈港。もうひとつは岩手県の野田村。どちらの動画も震災伝承館のサイトからダウンロードで視聴可能だ。なお、許可をもらい動画を YouTube に転載したので、すぐに見たい人は YouTube版をチェックするとよいだろう。 ・まさに「壁のような
まともなニュースメディアを集めてみる
3.11以降、いろんなメディアがニュースを流すのを見ていたが、大手メディアからは欲しい情報が全く出てこないどころか大嘘と思われるプロパガンダ状態なのが手に取るようにわかった。 今までこんな状態だとは知らなかった。。。 今までネットで賢明に真の情報を発信している人達がたくさんいることに気が付いて、情報は自分で探して自分で分析して真実を探さないといけないことにも気が付いた。 誰を信じるとかじゃなく、どの情報が正しいのかを自分で判断しなきゃいけない。 だからまともなニュースサイト＆メディアを集めていこうと思う。 ただ、まともなニュースサイトやメディアってなかなかなく、良いと思っていたらチャンネル桜のように変な事をしてくる場合もある。 なかなか難しいけど、今良いと思うものを書いて、その都度変更しておこうと思う。続きを読む >>
天然ガスが恒久的に原発を代替できるこれだけの理由：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 2カ月以内に日本のすべての原子力発電所が稼働停止する可能性が非常に高くなってきた。 この事態に、「原発が3基しか動いていない状況で何とか厳冬期を乗り切ったので、このままでも脱原発は十分可能だ」という楽観論が、一部で声高に言われるようにもなっている。 しかし、夏の電力ピーク需要は冬場よりずっと高く、このままでは夏場に電力不足で工場などの操業に大きな障害が生じる可能性は高い。しかも原発代替の突発的な火力発電所フル稼働で、日本の発電コストは大きく上昇し、これが今後電力料金の大幅値上げとなってツケが近いうちに国民全体に回ってくることになる。 3.11前は全電源の約3割であった天然ガス・LNG（液化天然ガス）発電は、現時点で日本の全電源の約4割、東京電
菅直人前首相、福島第一原発事故介入で駄目宰相として世界史に名が残る可能性: やまもといちろうBLOG（ブログ）
民間事故調の資料とかつらつら読んでいて、最初は斜め読みだったのが、実はこれは凄い資料だと思うようになってきたわけです。回覧されてきた資料は抄訳ですが、USの事故調査資料との食い違いも少なく、オペレーション・トモダチに至った背景も日米で同じ認識なので、資料としては一級品のものになるのだろうと思います。 一般の公開はどうなってるのか良く分かりませんが、本が出るらしいです。 福島原発事故独立検証委員会 調査・検証報告書 3.11 緊急出版が決まりました http://rebuildjpn.org/fukushima/report 福島原発事故独立検証委員会 報告書発表会見 2012.2.28 http://www.youtube.com/watch?v=B6zZt-psVGQ で、敗軍の将、兵を語る的な抗弁が日経ビジネスに掲載されておるわけですが、首相を辞しても政治的なポジションがいまなおあると
「"間違いを伝えることでパニックになること"を恐れた」 内閣審議官・下村健一＜インタビュー「3.11」第11回＞
未曾有の被害を出した東日本大震災から2012年3月11日で1年となる。この間、日本では、政府のトップである首相が交代した。一方で、福島第1原発の事故処理や被災地の復興などは遅々として進まず、問題が山積したままだ。 震災が起こった2011年3月11日の翌日、当時の菅直人首相はヘリコプターに乗って上空から被災地を視察した。「首相が現地を見なければ、あんなに早い自衛隊の10万人出動はなかったかもしれない」。菅首相の視察に付き添い、その模様を映像に収めた内閣審議官の下村健一氏はこう回想する。 下村氏は、大学時代に「市民メディア」を志し、都市型ケーブルテレビ「町田市民テレビ」のスタッフとして開設準備に携わった。また、TBS時代には、松本サリン事件の報道などで活躍し、退社後、市民メディア・アドバイザーとして活動。2010年10月、菅首相の政治任用で、広報を担当する2年契約の内閣審議官として内閣広報室に
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