環境省は温泉施設に掲示する注意書きや効能の内容を32年ぶりに見直し、妊娠中は入浴を避けるべきだという規定を削除する方針を決めた。「よく調べたが、なぜ書かれているか分からなかった」という。同省は新しい掲示基準案を24日公表した。来月7日まで意見を募った上で決定する。 温泉法では、温泉施設には成分表と入浴を避けるべき症状(禁忌症)、入浴や飲用上の注意書きを掲示するよう定めている。 現在の掲示基準は、温泉療法で効果があるとされる症状(適応症)と合わせて1982年に作られたが、「医学的根拠に欠ける」という指摘があった。そこで環境省は日本温泉気候物理医学会に調査を委託するなどして内容を見直した。