食後すぐの歯みがきNG説が広まった背景まとめ - ちょろげ日記
日本小児歯科学会のサイトに掲載された「食後の歯みがきについて」を読みました。 www.jspd.or.jp 最近になって、食後すぐに歯をみがくと、あたかも歯が溶けてしまうというような報道が新聞やテレビで伝えられたため、現場がやや混乱しているようです。 という問題について 結論としては、通常の食事の時は早めに歯みがきをして歯垢とその中の細菌を取り除いて脱灰を防ぐことの方が重要です。 という日本小児歯科学会の提言が書かれています。 実際、この説を聞いたことがあるという方は多いんじゃないでしょうか。私も「食後３０分は歯を磨かないほうがいいらしいよ」と友人から教えられて、えっ食べたらすぐに歯磨きという教育は間違いだったの？と思った記憶があります。 提言では「あたかも歯が溶けてしまうというような報道が新聞やテレビで伝えられたため」とぼかしてありますが、この説はどんな経緯で広まったんでしょうか？ちょっ
食後の歯みがきについて｜日本小児歯科学会
公益社団法人 日本小児歯科学会 〒170-0003 東京都豊島区駒込1-43-9 駒込TSビル3階 一般財団法人 口腔保健協会内 TEL：03-3947-8891（代） jspd@kokuhoken.or.jp 公益社団法人日本小児歯科学会 これまで保育所・幼稚園、学校では昼食後にはなるべく早く歯みがきをしてから遊びましょうと指導してきています。その理由としては、むし歯をつくる細菌が多量に含まれる歯垢（プラーク）と食後口の中に残留する糖質を早く取り除くためだからです。 ところが、最近になって、食後すぐに歯をみがくと、あたかも歯が溶けてしまうというような報道が新聞やテレビで伝えられたため、現場がやや混乱しているようです。 これらの報道のもととなったのは、実験的に酸性炭酸飲料に歯の象牙質の試験片を90秒間浸した後、口の中にもどしてその後の歯みがき開始時間の違いによる酸の浸透を調べた論文で、むし
「ワクチン中断」に専門家が悲鳴 このままでは子宮頸がん大国になる･･
「ワクチンの中断が今のまま続けば、日本は世界で最も子宮頸がん多発の国になる」との産婦人科医の悲鳴が聞こえる。 2014年5月21日、東京で国際シンポジウム「命と家族を救う子宮頸がん予防」が開かれた。日本産婦人科医会、子宮頸がん征圧をめざす専門家会議などが主催した。 接種率が激減 子宮頸がんはパピローマウイルスの感染で起きる女性のがん。ウイルス感染予防のためのワクチンが世界中で使われている。日本では主に女子中学生を対象に2009年から接種が始まり、徐々に広がり、2013年4月から定期接種化された。ところがその前後から激痛などの副作用例が報道され被害者の会も発足。厚生労働省の専門家会議は2013年6月、「積極的な接種勧奨の差し控え」を決めた。 シンポジウムでは自治医大さいたま医療センターの今野良・教授（産婦人科）らが日本の状況を報告した。それによると、日本では毎年約1万人が子宮頸がんを発症、3
放射線医学県民健康管理センター ｜ 平成26年3月11日「報道ステーション」の報道内容についての 福島県立医科大学 放射線医学県民健康管理センターの見解
福島県立医科大学 ふくしま国際医療科学センター 放射線医学県民健康管理センター長 阿部正文 平成26年3月11日、テレビ朝日系列（福島県はKFB福島放送）のテレビニュース番組「報道ステーション」におきまして、甲状腺がんに関する特集が放送されました。その内容に関して、当大学・当センターの見解をお伝えします。 甲状腺検査の実施について ・甲状腺検査について実施や判定の権限を当大学に集中させているとの指摘がございました。 県民健康管理調査は甲状腺検査を含め、福島県からの委託により、県立医大が実施しております。実施主体は県立医大ではあるものの、その運営や評価については、これまでも福島県、あるいは「健康管理調査」検討委員会に報告し、チェックを受けており、実施の権限が県立医大に集中しているわけではございません。 甲状腺検査で行っている超音波検査は、検査者の知識、経験、技能により正確性が大きく左
朝日新聞デジタル：色覚異常、半数気づかず 検査中止１０年、進路断念も - 社会
色覚異常に関連するトラブルの例 【今直也】色覚異常の子どもの２人に１人が異常に気づかぬまま、進学・就職時期を迎え、６人に１人が、進路の断念などのトラブルを経験していることが、日本眼科医会の調査で分かった。学校での検査は１０年前に中止された。幼児期や小学校で周囲の理解不足に悩むなどの例も相次いでいた。同会は、希望者は学校で検査できるよう国に求めることを決めた。 生まれつきの色覚異常は男性の２０人に１人、女性の５００人に１人の割合で見られる。小学４年を対象に全国で色覚検査が行われてきたが、２００３年度に中止された。検査が社会的な差別にもつながりかねず、異常があっても生活に支障がない人が多いことが理由だ。 国は０１年の労働安全衛生規則の改正で、雇用者が雇用時に色覚検査を行う義務を撤廃。色覚異常があるだけで、採用を制限しないよう指導してきた。だが、航空や写真関係、食品関係の一部、警察官などの
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