【パリ=大野展誠】柔道の女子選手15人が全日本女子前監督の暴力行為を告発した問題で、国際柔道連盟(IJF)のマリアス・ビゼール会長は8日、パリで記者会見を開き、「IJFと全日本柔道連盟(全柔連)が合同で、この問題を調査する。結果を分析して結論を出す」と述べ、「柔道の道徳・倫理に関する規定にそぐわない」と、改めて批判した。 重大な問題や過失があった場合、IJFは規律委員会を開いて、各国連盟や選手、監督らに資格停止や除名などの処分を下すことが出来ると定めている。 ビゼール会長は記者会見の前に、全柔連の上村春樹会長から謝罪を受けたことを明らかにした。その場では暴力問題への対処方法を協議したというが、上村会長の謝罪をもって問題の決着とはしなかった。