SIMフリーで、携帯電話の販売方式が変わる? 日本の2014年のスマートフォン市場を占う上で、大きなインパクトを与えうるのが、アップルが発表したSIMフリー版のiPhone発売だ。直接的な影響はそこまで大きくなくとも、少しずつ、消費者の選択や価値観に影響を与える可能性がある。 iPhoneは通常、各国の携帯電話会社から購入する仕組みをとっており、2年間の契約を前提にして端末価格を割り引く会社が多い。iPhoneはリアル店舗であるアップルストアでも販売されているが、あくまでiPhoneを売るのは携帯電話会社、という扱いだ。 日本でも、ドコモ、KDDI、ソフトバンクの3大キャリアが、契約と紐付ける形でiPhoneを販売し、月々の端末代を割賦で支払い、その金額が毎月割り引かれる。日本ではいわゆる「2年縛り」と呼ばれ、2年間の間に途中解約すると、端末代の残り(残債)と違約金が発生する。その時初めて