ＥＶ移行は「想定通りにはいかない」、マツダが指摘する５つの理由
電気自動車（ＥＶ）への移行は一部で想定されるようなスピード感では進まない。そう訴えるトヨタ自動車の豊田章男社長に同社と協業するマツダ幹部から同調する声が上がった。 マツダの古賀亮専務執行役員は30日、同社が２年前にＥＶ比率を25％とする目標を発表して以降、米国のインフレ抑制法（ＩＲＡ）など各国で電動化を加速する政策が推進されているが、「その通りにはいかないだろうな、というリスクもたくさんわれわれは感じている」と語った。ＥＶへの移行が「想定通りにいかない」理由として古賀氏は５つの点を挙げた。 ＩＲＡや欧州の電池規則に適合するには部品サプライチェーン（供給網）を「根本から作り直すようなことになる」ため、莫大な投資と「ものすごい時間がかかる」。「10年仕事という人もいる」とも。足元で資源調達のリスクが出ていることに加え、ＩＲＡの規則に適合しようとすれば「電池の取り合いになるのは目に見えている」。
「次世代高容量高入出力リチウムイオン電池の開発」がNEDOグリーンイノベーション基金事業に採択
マツダ株式会社（以下「マツダ」）は、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）から公募された「グリーンイノベーション基金事業/次世代蓄電池・次世代モーターの開発」*の研究開発項目の一つである「高性能蓄電池・材料の研究開発」に対して、「次世代高容量高入出力リチウムイオン電池の開発」（以下、本事業）を提案し、このたび採択されました。 「グリーンイノベーション基金」は、「2050年カーボンニュートラルに伴うグリーン成長戦略」の中で「経済と環境の好循環」を作り出すために組成された基金です。「次世代蓄電池・次世代モーターの開発」は、カーボンニュートラルの実現に不可欠な電動車の普及に向けて、蓄電池・モーターシステムの性能向上・コスト低減などの技術的な課題解決を図ることで、将来的な自動車の電動化を支える基盤技術や蓄電池・モーターの産業競争力強化などを目指しています。 本事業においてマ
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マツダ、EV・電池確保に1.5兆円 中国系企業から調達 - 日本経済新聞
