今年3月にソーシャルメディアガイドラインを改定した朝日新聞社では、出稿部門や取材チームのアカウントのほか、記者個人のアカウントを使った情報発信にも積極的だ。情報発信だけでなく、情報収集、そしてブランディングという観点からも重要視されている。 報道のプロである新聞社においても、いまやソーシャルメディアを使わないという選択肢はありえないと話すのは、朝日新聞社 ソーシャルメディア・エディターの藤谷健氏。 一般企業に比べ、多くの声にさらされる新聞社において、どのような姿勢でソーシャルメディアの活用に取り組んでいるのか、話をうかがった。 新聞社にとってもソーシャルメディアは新しい取り組み――藤谷さんは、ソーシャルメディア・エディターという役職ですが、いつから担当されるようになったのでしょうか。 昨年(2014年)の1月からですね。2012年4月からできた役職で、前任が1年9か月ほど務めた後、私が引き
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