2014年10月1日、あと1週間で新幹線が50周年を迎えます。 新幹線は世界で初めて200km/h以上で営業運転を行う「夢の超特急」として大きな注目を集め、東京オリンピックに合わせ1964（昭和39年）10月1日に開業。東京〜新大阪間515.4kmから始まったその路線は全国各地へ広がり、6路線2387.7kmに発展しました（キロ数は実キロ）。 乗客も大変多く、国土交通省のデータによると、新幹線の2010年度における1日平均輸送人員は88万8882人。またJR東海のデータによると、東京〜大阪間において新幹線は1日約32万人を運ぶことができますが、航空機は約3万人です（2011年度）。日本の経済・社会において、新幹線は必要不可欠な存在になったとしても過言ではないでしょう。 また「新幹線」は日本の高い技術力を象徴する存在として世界から認知され、2007年にはその技術を使った高速鉄道が台湾に

「手当がもらえるなら・・・」 残業代を求める若者は「社会をなめている」のか？ 弁護士ドットコム 9月23日(火)12時10分配信 残業はいとわないが、それに見合った処遇を――。こうした考えの若者が増加していることを指摘した調査結果が、ネット上で議論を呼んでいる。 話題となったのは、日本生産性本部・日本経済青年協議会が、2014年度の新社会人約2200人を対象に実施した「働くことの意識」調査。「残業についてどう思うか」という質問に対して「手当がもらえるからやってもよい」と答えた若者が69.4%と過去最高だった。一方、「手当にかかわらず仕事だからやる」は下降線をたどっており、今回23.7%にとどまった。調査報告書は、「残業はいとわないが、それに見合った処遇を求めている傾向がうかがえる」とまとめている。 この調査結果に対して、ネットの掲示板サイトでは、「金貰う為に働いてるのに貰えない分まで仕

さっそく一橋大学の総務部評価・広報課に確認しました。 「詳しい経緯や始まった時期はわかりませんが、95年度までは必修科目の単位取得の要件だったようです」 一般教養課程を学んでいたキャンパスが、小平から国立に移った際に必修ではなくなったそうです。 このことについて触れている資料を見つけました。 一橋大学スポーツ科学研究室が作成した「われわれの教育活動」（2008年4月）です。 「小平時代の保健体育カリキュラムには、なお、いくつか、特筆すべき工夫がほどこされていた。（中略）50メートルの泳力を1年次必修保健体育実技の単位取得の要件とする制度と、50メートル未完泳者を対象にした水泳講習会」（ 「われわれの教育活動」より） 確かに50メートル泳げないと必修科目の単位が取れなかったようです。 なぜ、そこまで強気だったのか？ 泳げない学生を泳げるようにするための「秘策」があったようです。

インターネットやスマートフォン（高機能携帯電話）の普及と歩を合わせるように、ラジオ局はＡＭ、ＦＭとも聴取者離れが進み、民放は広告収入の減少で厳しい経営環境が続いている。主因とされる娯楽の多様化に加え、ネットを通じて国内外の音楽を安価で手軽に楽しめるようになり、ユーチューブなど動画共有サービスが浸透した影響も小さくない。危機感を強めた民放ラジオ局はさまざまなイベントを仕掛け、ネットで放送を配信するサービスを拡充するなど、聴取者を取り戻そうと懸命だ。ただ、既存ラジオ局の「復活」の道筋はまだ明確ではなく、試行錯誤が続いている。 ５月３１日と６月１日の２日にわたり、１万人を収容できる大阪城ホール（大阪市）は満員となり、若者を中心とする音楽ファンの熱気であふれかえった。催されたのは大阪のラジオ局、ＦＭ８０２が開局２５周年を記念して企画したイベント「レディオ・マジック」。絢香や平井堅、いきものがかり

和歌山県は本年度、地域活性化などの実践的研究や活動をしたい都市部の大学と、県内の過疎地域を引き合わせる制度を始める。大学のノウハウや学生の若い力で、地域課題を解消してもらうのが狙い。大学側にも学生の教育や研究などに生かしてもらう。都道府県が大学と市町村からニーズを聞いてマッチングさせる制度は全国初という。 事業名は「大学のふるさと」。県は市町村に地域課題を、大学を訪問して研究や活動の需要を調査し、大学と地域を引き合わせたり、3者で「交流計画」の策定をしたりする。合意すれば、県の立ち会いで、市町村と大学が連携協定を結ぶ。県は現地の受け入れ態勢や活動を継続的に支援する。 本年度の事業を前に、県が昨年度、市町村対象に地域課題を聞いたところ、12市町村から「地域産品ブランド化」「移住定住促進策」「観光産業の振興」などの課題が出た。関西の大学にニーズ調査した上で、検討したところ、大阪府の7大学が

ツイッターで集めた写真から状況確認して指示　大雪被害、佐久市長の活用法に称賛の声 J-CASTニュース 2月19日(水)18時30分配信 記録的な大雪に対処するために長野県佐久市の市長が行ったツイッターの活用法が「すごい」とネットで称賛されている。 ツイッターで集めた写真などから被害状況を確認して指示を出し、市の対応状況についても逐一報告した。 ■市民から直接情報を収集 長野県佐久市は、群馬県との県境に位置する人口約10万人の市だ。2014年2月14日から15日にかけて80センチ以上の雪が積もった。柳田清二市長はツイッターで寄せられる情報に個別に応えていたが、各地の積雪・交通状況を確認するため16日にツイッターで市民に情報提供を呼びかけた。 「県道の除雪が出来ていないという情報も入って来ています。 出来れば、写真を貼付していただけないでしょうか？ 全力で対応したいので、宜しくお願い