日本にはインタラクティブエージェンシーが存在しない？
米国ではネットバブルのころに、ネット領域を専門にしたエージェンシーが台頭してきたが、それらは出発点別に主に3つのタイプに分けられる。 ひとつはダイレクトマーケティングサービス系の代理店、ひとつはウェブテクロノロジー系代理店、そして広告コミュニケーション系の代理店である。一時は企業サイトの開発運営をサポートするのが中心のSIPS（Strategic Internet Professional Service）と呼ばれるサービス業態がもてはやされた時期もあった。 現状欧米の広告業界で、大きな勢力になっているいわゆる「インタラクティブエージェンシー」は、これらの文化が、広告コミュニケーション開発文化を中核にしながら融合したものといっていい。企業のウェブマーケティングが、ダイレクトマーケティングだけでなく、マスマーケティング系のブランディング活動にも大きな市場を形成する米国の状況が、こうした広告会
コンテンツ・シェア・オブ・ボイス
「サブサービエントチキン」などのウェブ展開がたいへん評判を呼んだバーガーキングのマーケティング担当役員のラス・クライン氏が次のように発言している。 「広告枠なんて誰でも買えます。我々は、消費者にウケる独自コンテンツを制作して成功したいのです。（広告でなく）コンテンツによって創出されるシェア・オブ・ボイスこそ、メディア過剰環境で消費者の心をつかみ注目を引き寄せるのです」 ここで、クライン氏の言う「コンテンツによって創出されるシェア・オブ・ボイス」は原語では「Content-generated share of voice」だ。とりあえず「コンテンツ・シェア・オブ・ボイス」ということにしよう。 さて、この発言は、前にこのコラム「日本にはインタラクティブエージェンシーが存在しない？」でも書いた「消費者の求めるものはメディアでも広告でもない。コンテンツである」を広告主側から強く主張しているだけでな
コミュニケーションチャネルプランナー
このコラムでは、次世代広告マンの人材育成論を中心に論じている。そのなかで、「ネット広告で鍛えられた人材に、マス広告、OOH（Out of Home：屋外広告など家庭以外で接触するメディアによる広告の総称）メディア、SP（Sales Promotion：新聞、雑誌、テレビ、ラジオのマス4媒体以外にもネット、屋外広告、交通広告、イベントなど広範囲が含まれる）メディアなどを習得してもらうというプロセスがある」と書いた。 その目指すところのひとつの方向に、「コミュニケーションチャネルプランナー」という職能概念がある。あえて「メディアプランナー」といわないのは、従来の概念でいうところのメディアに限らず、ウェブ、店頭、商品パッケージ、屋外、イベントなどの様々な生活者接点を「コミュニケーションチャネル」と呼んで、トータルな接点プランニングをしようという発想からである。そもそも従来のAbove the L
横山隆治が説く、これからの広告コミュニケーションに求められる人材像 | エキサイト ウェブアド タイムス
旭通信社時代から様々なマス広告を手掛け、インターネットの台頭を機にインタラクティブな広告手法の最前線に打って出た、厚みのある25年のキャリア。その確かな経験則が、現代の広告業界に警鐘を鳴らす。現代従来の広告業界のノウハウでは通用しない、これからのクロスコミュニケーションの世界が求める資質とは何か――。すべての広告主、消費者、そしてアドマン必読！ 株式会社アサツー ディ・ケイ 横山 隆治さん：よこやま・りゅうじさん 株式会社アサツー ディ・ケイ 執行役員 ADKインタラクティブ COO デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム株式会社 取締役 1982年、旭通信社に入社。営業マンとして15年のキャリアを積み、1996年にデジタル・アドバタイジング・コンソーシアム株式会社の立ち上げに参加。インターネット広告のメディアレップを手がけ、以来10年ほどインターネット広告に携わる。著書に『インター
電通を出てウェブに賭けた理由：日経ビジネスオンライン
きっかけというより、広告業界の構造的な問題を考えてしまったということなんです。既存の広告業界というのは、ものすごくマスメディア依存なんです。それもテレビ依存が圧倒的で、テレビというメディアからの収益率が75％くらいなわけです。 ―― その数字の前では新聞ですらかすみますね。同じマスメディアでも。 そうなんですよね。その75％を電通と博報堂がほぼ支配していて。同時に、その収益の源であるテレビや新聞は、規制業界です。規制業界というのは、何か事件が起きて、社会的問題になるケースが多い（笑）。 ―― 金融業界とか、建設業界とか。 庶民から恨まれて、嫌われて。銀行にしても、ゼネコンにしても、庶民のシンパシーというのがなくなると、ぼろぼろになるわけです。そういった例を過去に見ていて、いずれテレビや新聞にもそれが起こるだろう、と僕は思ったんです。それが1999年ぐらいのタイミング。 ただ、広告会社はネッ
次世代型広告マンの育成プロセス
今日、広告ビジネスが大きな変革期にあることを否定するものはいない。しかし、その変貌ぶりを具体的に予想できる者もこれまたいない。「インターネットの登場で、ビジネス環境は大きく変わるのだろうが、従来のビジネスモデルも生き残るのか、生き残るとするとどの程度なのか……。このままやっていけるものなら、せっかく創ったビジネスモデルをわざわざ自ら壊すこともないし……」これが、業界の素直な気持ちである。 さて、広告業界の特に年配の経営陣がこう考えるのは、ある意味仕方がないところである。しかしこれからまだ十年単位でこの業界で生きていこうと考えている若手中堅の広告マンにとっては、自らのスキルの変革を経ずして、広告マンとしての生き残りは難しいと考えるべきである。米国ではトラディショナルなエージェンシーがインタラクティブに対応できない従業員をリストラし、そうしたスキルを持った人材をどんどん雇用している。 また、今
次世代型広告マンは、大手広告代理店には作れない？: mediologic.com/weblog
Disclaimer このブログは高広伯彦の個人的なものです。ここで述べられていることは私の個人的な意見に基づくものであり、私の雇用者には一切の関係はありません。 Powered by Movable Type 3.17-ja ■次世代型広告マンの育成プロセス:コラム - CNET Japan 横山さん、なかなか辛らつな。 でも、僕も正直、「新しい時代の広告マン」への要請は、すでにこの5年ぐらいの間で起こり続けていることだと思うし、どれだけ、大手広告主の人々が「いや、本気になったらうちもできる」と言おうが、じゃその本気についていつ見せてくれるの？な状況なわけだ。それもそのはず、横山さんの言を借りると、 広告会社は大概マス広告枠を売るために何十年もかけて作り上げた職能と組織体制で編成されている。広告会社における分業制は、マス広告枠を売るためにできている。このフォーメーションとそれぞれの職能
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