日本電信電話株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:三浦惺、以下NTT)と、京都大学(京都府京都市、総長:松本紘、以下京都大)は、量子コンピュータ※1実現への障壁を大きく緩和する誤り耐性方式を開発しました。 量子コンピュータに必須な量子ゲート※2は、確実に正しい演算をすることはなく、ある程度の誤り確率をもつため、量子コンピュータを実現するためには、演算の誤り訂正を行う技術の実現が必須となります。演算の誤り訂正を行うためには、ある程度誤り確率の低い量子ゲートが必要であるとこれまで考えられていましたが、今回、誤り確率が非常に高い量子ゲートを用いても量子計算が可能となる誤り耐性のある量子計算方式を世界で初めて示しました。 今回開発した方式により、誤りの大きな既存のデバイスも量子ゲートの実装に用いることが可能となり、量子コンピュータの実現に向けて大きく近づいたといえます。 本成果は、米国科
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