2008年の広告代理店倒産件数９１件、破産相次ぐ広告業界（上）
【特集記事】2008年の広告代理店倒産件数９１件。この７年間の広告関連企業倒産、３倍に膨らむ。 帝国データバンクは、2008年広告関連企業の倒産についての調査を発表した。 世界的な金融危機により日本経済が急速に悪化し、企業の広告費削減が騒がれている。 広告代理店最大手の電通が発表した2008年日本の広告費によれば、2008年の総広告費は前年比4.7%減と現象している。 2008年は過去最多の206件が倒産も、リーマンショックの影響だけとはいえない。 調査によると、2008年の倒産件数は206件と、2001年以降で最多となった。 但し、これは単に昨年のリーマンショック以降の不況による倒産増とは言い切れない。 広告関連企業の倒産件数は、2001年以降、ほぼ一貫して増加傾向を示しており、2001年からの7年間で178.4%も倒産が増加したことになる。 負債総額の推移は、長引く経済の低迷により大型
博報堂DYHD3月度単体売上高発表。マス媒体の落ち込み顕著。雑誌の売上、前年比の半分も。
株式会社博報堂DYホールディングスは、平成21年3月度の株式会社博報堂、株式会社大広、株式会社読売広告社の単体売上高実績を発表した。 博報堂では、新聞の売上が前年比63.8%の59億5400万円、雑誌は前年比65.1%の24億8300万円、ラジオは前年比68.3%の10億700万円、テレビは前年比82.7%の266億2000万円。 4マス媒体以外は、インターネットメディアが前年比120%の20億300万円、となったが、OOHやクリエイティブなどはいずれも前年割れ、合計では前年比83.7%の719億4300万円となった。 大広は、新聞の売上が前年比90.4%の18億4100万円、雑誌が同77.8%の3億3400万円、ラジオが89.5%の2億2300万円、テレビが同97.6%の52億6900万円。 4マス媒体以外ではインターネットメディア含めOOHやクリエイティブなど全てで前年割れとなった。合
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The evolving agency landscape
成長が予測される広告メディア、インターネットのみ
電通、平成21年3月期第4四半期における減損処理で有価証券評価損408億円を計上。