運動が先か、高所得が先か、それが問題だ：日経ビジネスオンライン厚生労働省の「平成22年国民健康・栄養調査結果の概要」によると、世帯所得200万円以下の人々のうち定期的に運動習慣がある人は29.4％であるのに対し、世帯所得600万円以上の人々のそれは37.5％で、統計的に有意な差が見られた。 実感としても、所得の高い人ほど運動をする人が多いように思う（一部の、所得が高いとはいえ1日18時間労働しているような人々を除き）。この統計は所得600万円で数字を切っているが、これを1000万円や2000万円で切ると、より如実な差が出るのではないだろうか。特に欧米ではこの傾向がさらに強いように感じる。 厚生労働省の調査結果に対する説明として、お金があり余暇のある人ほど運動する環境が整っているからという主張、収入が異なる人の間では健康に対するインセンティブ構造が違うためであるという主張などがある。これらの主張に共通しているのは、収入が運動をはじめとする生活習慣に影響
