カトラー：katolerのマーケティング言論 マス・マーケティング崩壊の足音が聞こえる
このごろメディア関係者と顔をあわせると、必ず「景気が悪い」という愚痴り大会がはじまる。 紙メディアの凋落現象については、今に始まったことではないが、現在、進行している状況がこれまで経験したことのない事態であるということが徐々にわかりはじめている。 過去にも厳しい時代はあったが、その厳しさは、バブル経済崩壊後に続いた日本経済の長い停滞など、言い訳になる比較的明確な理由があった。実際、これまでの経験則でいえば、日本の大手メディアの広告収入は、日本経済の体温を先行して反映する指標になっていて、現実の景気回復曲線に先立って、テレビ、新聞などの広告収入は増加に転じていた。企業は、景気回復を見込んで、新製品の市場投入や新規投資を行い、そうした先行投資が広告市場に流れ込んでいたからだ。 しかし、事情は変わった。日本経済は昨年から、回復傾向が鮮明となり、今年の春までは日本中が株高に湧いたにもかかわらず、大
メディア・パブ: DVR広告は誰も見ていない，米国でTV広告料見直しに発展か
米TV業界が恐れていたことが現実となってきた。NielsenのTV視聴率データ（minute-by-minute ratings）により，DVR（DVDレコーダー）のＣＭスキップが頻繁に行われていることが明らかになった。TV広告料金への影響が避けられない。 生放送視聴でも，コマーシャルブレーク時の視聴率低下が深刻だ。たとえばCBS の人気番組 "CSI" のNielsen視聴率は，成人（25歳～54歳）の場合で9.5%であるが，"CSI"のコマーシャルブレイク時の視聴率は8.1%に落ちている。つまり，視聴者の15%はコマーシャルを視ていないのだ。 広告効果が問われているTVコマーシャル。広告料金の見直しは必至となってきた。この動きを，Media Postがよく追っている。昨日も，“New Data Reveals Virtually No Viewers For Time-Shifted
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