対象となるサービス 海外でのメール(S!メール(MMS)、Eメール)、ウェブ、テザリングなどすべてのデータ通信。
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■ 2010年度の携帯電話販売台数は3,635万台(1.5%増)の見込み ■ 2015年度のスマートフォン販売台数は2,030万台と予測 ■ 2015年度末のスマートフォン契約数は4,760万件に拡大と予想 MM総研(東京都港区、所長・中島 洋)は2010 年6月に携帯電話・PHS(以下携帯電話)ユーザーに対するWEBアンケートを実施(国内最大級のインターネットアンケートサービスを運営する「クロス・マーケティング」のモニターを活用)。MM総研による市場調査データを含めた分析により、2015年度までの国内携帯電話端末およびスマートフォンの需要予測を発表した。 2009年度の販売台数は前年比5.4%減の3,582万台となった。2010年度は3,635万台で1.5%増と僅かだが回復する見通し。 ■2015年度のスマートフォン販売台数は2,000万台規模に 2009年度のスマートフォン販売台数は、
MM総研は4月22日、2009年度通期(2009年4月〜2010年3月)の国内携帯電話出荷状況の調査結果を発表した。同発表によると、総出荷台数は前年比4.0%減の3,444万台と、通期では2年連続の減少となったが、半期別出荷台数では2009年度に入って2半期連続で上昇した。 2009年度の国内携帯電話出荷台数は前年比で減少し、低調に推移する結果となったが、当初見通しより減少幅は小さいものとなった。その理由として、「買い替えサイクル長期化傾向の鈍化」、「想定以上に拡大したスマートフォン市場」が影響したと、同社では分析している。 2009年度通期のメーカー別出荷台数シェアは、シャープが5年連続で第1位を獲得した。出荷台数は903万台(前年比9.5%増)でシェアは26.2%(前年比3.2ポイント増)で台数・シェアともに拡大した。第2位も前年と同様、パナソニック モバイルコミュニケーションズで52
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