「ザ・ゴール」式で目指す 真のモノ作り再興：日経ビジネスオンライン
このコラムについて 3月に起きた東日本大震災──。未曾有の大災害は、モノ作り立国ニッポンを大きく揺さぶった。東日本に広がるメーカーの生産拠点や下請けの工場が被災し、物流網もマヒして、数多くの素材や部品の供給がストップ。生産停止が西日本や海外まで広がったのだ。こうした事態を受け、「ジャストインタイム」をはじめとする日本のモノ作りの効率化に再考を促す声が高まっている。 だが、その前に問い直すべきことがある。日本のモノ作りは本当に効率化が進んでいたのかと。日本でもベストセラーとなったビジネス小説『ザ・ゴール』。その中で、著者であるイスラエルの物理学者であるエリヤフ・ゴールドラット氏が提唱した改革手法の理論「TOC（Theory of Constraints：制約条件の理論）」に照らし合わせれば、答えは「ノー」だ。 この認識を持たずして、日本のモノ作りを再生することはできない。ゴールドラット氏から
クルマが“パソコン”になる日
電気自動車や2次電池の開発が活発化する中で、電池価格が関係者の想定通りに下がって将来的に電気自動車が本格普及したとしたら、クルマは“パソコン”のようになるのではないか、といった議論が再燃している。そうなると、日本のパソコンメーカーが苦境に陥ったように、日本の自動車メーカーも大変なことになるのではないか、というわけだ。 例えば日経ものづくり誌は、2009年9月号の特集「電気自動車の真実」で、電気自動車の産業構造は、パソコンや薄型テレビなどのデジタル家電と同様に、外部から部品を調達して組み立てる「水平分業化」と標準仕様書通りに電気自動車が作られる「標準化」が進んで、コモディティ化が進むと予測している。その結果、同質化競争に陥り、低価格競争による消耗戦が展開される可能性があるとする（本誌p.50）。 その水平分業化や標準化に熱心なのが欧米メーカーだ。例えば、2009年5月にノルウェーで開催された
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