1906年(明治39年)に設立された日英水力電気を原点として開始された大井川の水力発電開発は、その後大井川電力によって大井川本川や寸又川のダム式発電所建設に発展していった。1938年(昭和14年)電力国家統制によって日本発送電が全ての施設を強制的に接収したが、戦後連合国軍最高司令官総司令部 (GHQ) の過度経済力集中排除法に指定された日本発送電は、1951年(昭和26年)の電力事業再編令により全国9電力会社に再編。田代ダムを除く大井川水系の全発電施設は中部電力に移管された。 当時は全国的に電力不足が問題化していたが、朝鮮戦争による特需景気で工場生産が活発化した事もあって更に電力需要が逼迫していた。この為電源開発は国策として強力に推進されており、電力会社は全国の主要河川において競って水力発電事業を推進していた。中部電力も飛騨川や矢作川において水力発電事業を推進していたが、大井川においては大