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2010/1 NEW 読売新聞に記事掲載(一部) 2010/01/05 頁9 環境新大陸「自然発電 世界レベル」 太陽光・波力 技術開発に力 2009/12 受賞しました! エコビジネスの芽を見つけ、育てるコンテスト 「eco japan cup 2009」 ビジネス部門 環境ビジネス・ベンチャーオープン 技術審査員(GE)特別賞 日刊 水産経済新聞に記事掲載 2009/12/16 [HYPER DRIVE] 「エコジャパンカップ09」技術審査員特別賞受賞 世界初、高効率・低コスト 波力発電システム「人工筋肉波力発電」 2009/10 日経産業新聞に記事掲載 2009/10/19 頁2(環境・新エネルギー欄) [ハイパードライブ]波力発電、商用化に道 「人工筋肉」で小型・低コスト 2009/7 中京テレビ: トヨタECOスペシャル 地球不思議大紀行 生命の海の謎を追え
2009年は不景気の影響もあり、暗い話も多い1年だった。ただ、ネット業界を見渡すと新たなサービスやブームも生まれている。ここでは2010年を展望するためにチェックしておきたい2009年のネット業界10大ニュースを独断と偏見でピックアップして紹介する。 あの人もこの人もTwitter 2007年に米国で開かれたイベント「South by Southwest 2007」(SXSW)で注目を集めたTwitterが日本でも今年、ブームになった。米オバマ大統領が選挙戦に使ったことに加え、米国ハドソン川での旅客機不時着の様子がTwitterでいち早く伝えられたり、イランの大統領選挙選で情報統制を潜り抜ける手段として使われるなど、社会的な存在感を増している。日本でも作家や音楽家、俳優など、日本でも著名人が使い始めたことで知られるようになり、マスメディアでも特集が組まれるようになった。 8月には歌手の広瀬
iPhone for everybodyキャンペーン、iPhone 3GS発売と、iPhoneの継続した「波」が続いた2009年のモバイル市場。2010年はAndroid端末も多数参入すると見られるスマートフォン市場、先行するiPhoneとアプリビジネスの現状を、YaCC(4001field)氏とともに浮き彫りにしていく。 日本のiPhoneユーザーとは? 2009年を終えるタイミングでのiPhoneユーザーとはどんな人なのだろうか?IMJモバイルが10月に発表した調査では、iPhoneの初期ユーザーの6割が2台持ちをし、かつiPhoneともう1台のケータイにdocomo端末を持っているユーザーが33%という。現在2台持ちの割合はもっと低くなってきていると思われるが、より通信にお金をかけられ、リテラシーの高いユーザーからiPhoneユーザーが形成されたことがわかる。 しかしこの傾向も変わり
3. アメリカに史上最大の海洋保護区が誕生 今年1月、北マリアナ諸島の北部3島やマリアナ海溝を含む海域約25万平方キロが、マリアナ海溝海洋国定記念物として海洋保護地区に認定された。 同地域の国定記念物化を宣言したのは、あのブッシュ元米国大統領。どちらかというと、環境保護活動に消極的な姿勢で知られていたブッシュ政権だが、退任直前に海洋環境保護に大きく貢献していたわけだ。 ちなみに、ブッシュ氏が動いた背景には、マリアナ諸島の地元企業と市民団体の協力や、住民約6千人が署名した嘆願書の存在が。 4. ウォルマートがグリーン化へ前進 世界最大の小売業者ウォルマートが、全商品のサステナブル表示をグローバル展開に向けて動き始めたのは、8月にgreenzで紹介したとおり。 ウォルマートのCEOを務めるDuke氏は、 ウォルマートは、持続するサステナビリティに向けて取り組んでいる。経済状況にかかわらずサステ
二酸化炭素(CO2)を海底炭田に封じ込め、微生物の力で天然ガス(メタン)に転換する技術の開発に、海洋研究開発機構が乗り出した。 温暖化対策の切り札とされるCO2の地中封入は日本など複数国が開発に取り組むが、エネルギーに転換する試みは初めて。同機構は青森県下北半島沖の海底炭田を封入場所に想定し、2013年までに地球深部探査船「ちきゅう」で調査し、実証実験につなげる。 下北半島沖一帯の海底下2000〜4000メートルには、スポンジ状で気体や液体を吸収しやすい「褐炭」という未成熟な石炭層が広がる。同機構は06年「ちきゅう」で同半島沖を海底下650メートルまで掘削、CO2をメタンに換える「メタン生成菌」の生息を確かめた。同機構の稲垣史生上席研究員らは褐炭層にもこの菌がいると予測、厚い粘土層に覆われた褐炭層でメタンへの転換を図る考え。 課題はメタン生成菌の能力だ。地層中では転換に1億〜100億
100兆円超の需要創造=成長戦略、400万人を新規雇用−政府 100兆円超の需要創造=成長戦略、400万人を新規雇用−政府 政府は30日、臨時閣議を開き、鳩山政権の新たな経済成長戦略「輝きのある日本へ」の骨格となる基本方針を決定した。2020年までに環境、健康、観光の3分野で100兆円超の需要を創造して400万人以上の新規雇用を創出する目標を提示。基本方針の冒頭で、政治的リーダーシップで新成長戦略を実行する決意を「新需要創造・リーダーシップ宣言」として掲げた。 今後、目標達成に必要な施策の具体化作業を進め、実行計画となる行程表を作成。複数年度予算を視野に入れた中期財政フレームの策定と合わせて来年6月をめどに新戦略をまとめる。 鳩山由紀夫首相は、臨時閣議に先立って開いた成長戦略策定会議で「日本はこの道を進めば大丈夫だという自信、希望を(国民に)持っていただく。『人間のための経済』に変えて
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