熊本、大分などを襲った地震について関係学会の合同記者会見が18日、東京の土木学会本部で開かれ、日本地震学会長の加藤照之・東京大教授が「(震源)断層の延長上で地震活動が高まることはある」と述べ、熊本県南部などでの地震発生に注意を呼び掛けた。 加藤氏は、16日に起きたマグニチュード(M)7・3の地震と、その前震とされる14日の地震(M6・5)について「地震予知につながるので、前震の特徴は研究されてきたがよく分かっていない。(どれが本震なのかは)活動が終わってからでないと判断できない」とした。 元日本建築学会長の和田章・東京工業大名誉教授は「今回の地震の揺れは阪神大震災並みだった」と説明。連日の地震で建物にダメージが重なっている上、広い部屋があって柱や壁が少ない木造家屋の1階に被害が集中しやすいと指摘し、他の地域で耐震診断が必要か検討するべきだとした。 日本地すべり学会の落合博貴副会長は、
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