性加害報道に揺れるジャニーズ事務所。芸能界に絶大な影響を誇っているだけに、今回の松尾氏の騒動などのように、その余波は広がり続けている 〈15年間在籍した所属事務所とのマネージメント契約が中途で終了になりました。私がメディアでジャニーズ事務所と藤島ジュリー景子社長に言及したのが理由です〉 有名音楽プロデューサー・松尾潔氏(55)によるTwitterでの発言が、日に日に大きな波紋を広げている。松尾氏は7月1日に突如、所属事務所との契約が終了したことを発表。さらに報告は、これだけにとどまらなかった。 〈私を誘ってくださった山下達郎さんも会社方針に賛成とのこと、残念です。今までのサポートに感謝します。バイバイ!〉 所属事務所のみならず山下達郎(70)・竹内まりや(68)夫妻ら事務所の重鎮たちとの決別も公表し、さらに世間を騒然とさせている。芸能プロ関係者が騒動の経緯を語る。 「故ジャニー喜多川氏によ
今年(2023年)3月に放映された英放送局BBCの報道をきっかけに、ジャニーズ事務所の創業者、故ジャニー喜多川氏(享年87)による「性加害」問題に注目が集まっている。古くは1960年代から雑誌で報じられていた疑惑だ。 【実際の誌面】初めて性加害を報じた1965年の「週刊サンケイ」 1999年にキャンペーン報道した『週刊文春』の記事をめぐっては、ジャニーズ事務所らが発行元の文藝春秋を名誉毀損で提訴。文春の代理人をつとめた喜田村洋一弁護士は、ライター・高橋ユキ氏の取材に「負けたら文春の記事が間違いとなってしまいますので、とにかく勝たなくてはいけないという一心でした」と当時を振り返る(〈ジャニーズと裁判で戦った文春側・喜田村弁護士「とにかく勝つという一心だった」〉弁護士ドットコムニュース)。 この裁判で争われた1つの重要な点が、少年らが逆らえばステージの立ち位置が悪くなったりデビューできなくなる
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く