2009年はインターネット広告が史上初めて新聞広告を抜き去り、テレビに次ぐ第2の広告メディアに躍り出る見通しであることが6日、明らかになった。新聞、雑誌、テレビ、ラジオの既存マスコミ4媒体の広告費は不況で昨年も伸び悩んだが、ネット広告だけは拡大。世界的な景気低迷で企業が広告費を削減するなか、この傾向は今年も加速するとみられる。100年に1度の不況は日本の広告業界も変えていきそうだ。 電通が08年1〜9月の実績をもとに試算した日本の昨年の広告費は、新聞が対前年比11%減の約8300億円、雑誌が同7%減の4200億円、テレビが同4%減の1兆9100億円、ラジオは同5%減の1600億円と、いずれも前年実績を下回り、4媒体の広告費総額は4年連続の前年割れとなった。北京五輪などのプラス要因はあったものの、昨秋以降の金融危機を受け、企業が一斉に広告出稿を手控えたためだ。 一方、ネット関連の広告費は
日経広告研究所と日本経済研究センターは、2008年度(2008年4月―2009年3月)における国内広告費の予測値を下方修正し、前年度比8.2%減とする見通しを発表した。2008年7月下旬の時点で既に同3.8%減に下方修正していたが、9月中旬の金融危機にともなう景気動向の悪化を考慮し、再度の見直しを行った(関連記事)。2009年度上半期(2009年4―9月)の広告費は前年度同期比4.3%減と見込む。 2008年度の広告費を四半期ごとにみると、前年割れが続くとともに、減少幅が拡大している。第3四半期(2008年10―12月)は前年度同期比10.2%減、第4四半期(2009年1―3月)は同10.4%減と2ケタ減を予測する。 マスコミ4媒体(新聞、雑誌、テレビ、ラジオ)も不調で、2008年度下半期(2008年10月―2009年3月)の広告費は前年度同期に比べ11.3%減るとみる。広告費合計に占める
米新聞業界は相変わらず厳しい。というか,これからもっと厳しくなりそうだ。まるで底なし沼にはまりこんだみたいである。総売上高の70%~80%を占める広告売上げが急激に落ち込んでいるのである。 米新聞協会(The Newspaper Association of America)の広告売上予測でも,2008年が前年比11.5%減,2009年が5.5%減と,厳しい見通しを告げている。下表からもわかるように,総新聞広告売上の急減は2007年に突発し,その後も景気後退もあって止まりそうもないのだ。新聞紙(プリント)の広告離れが加速化しているだけに,残るはオンライン広告に賭けるほかないといったところか。 そこで,米新聞社各社は期待の星のオンライン広告売上が,毎年少なくとも20%を超える成長率を示してくれるものと当てにしていた。なのに,2007年に20%を切り,今年はわずか1.8%増との予測である。来年
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