3Dプリンターでの危険物製造や著作権侵害を抑えるセキュリティプログラム開発 | ニュース | DNP 大日本印刷2014年5月28日 3Dプリンターでの危険物製造や著作権侵害を抑えるセキュリティプログラム開発 入力されたデータの違法性を判定し、その場で製造をストップ！ 大日本印刷株式会社（本社:東京 社長:北島義俊 資本金:1,144億円 以下:DNP）は、銃器などの危険物製造やキャラクター製品の模倣などの目的で3Dプリンターを操作しようとした時に、違法性や著作権侵害の恐れがある場合には、その指示を受け付けないセキュリティプログラムを開発しました。 当セキュリティプログラムは、3Dプリンターで製造するデータから、法的認可や許諾が必要な製品（ブラックリスト対象製品）かどうかを高速で判定するものです。DNPは、3Dプリンターを適切に利用できるようCADソフトや情報セキュリティなどの関連事業者と協力して、当プログラムの有効性を検証し、実運用に向けた取り組みを進めていきます。 【開発の背景】近年、3Dプリン
