サイバーセキュリティの専門家らは、ウェブ上のプライバシーを守るため様々な対策を呼びかけている。なかでも最も有効な手段とされるのが、パスワードの使い回しをやめることだ。 パスワードを決める際は、自分が過去に使用したものを避けるのはもちろん、他人が過去に使用したものも使うべきではない。なぜなら、サイバー犯罪者らは何億個もの流出済みのパスワードのリストを持っており、それを悪用しているからだ。 犯罪者らは流出済みのパスワードにリストに、同じく流出済みのメールアドレスをマッチングさせることで、あらゆるサービスに忍び込もうとしている。 この状況からユーザーを守ろうと立ちあがったのが、セキュリティ研究家のトロイ・ハントだ。マイクロソフトのMVP賞の受賞歴を持つハントは、かつて自分のメールアドレスがハッキングされているかチェックできるサイト「Have I been pwned？（HIBP）」で有名になった

先月、東京・銀座の泰明小学校が標準服（制服）に、高額のアルマーニを選んだことが騒動になった。 報道によれば、校長は「泰明小らしさ」を訴えたというが、高級ブランドを着れば「らしさ」が表現できるのだろうか。そこには、服飾における日本人のブランド信仰が見て取れる。 校長は「服育」という言葉も使ったが…

インターネット広告の市場では、検索最大手の米グーグルと、ソーシャルメディア最大手の米フェイスブックが、世界における全広告収入の大半を稼ぎ出し、この市場を支配している。 しかし、米ウォールストリート・ジャーナルの報道によると、この市場では、eコマース世界最大手の米アマゾン・ドットコムが、着実にその広告収入を伸ばしている。 将来、アマゾンは、グーグルとフェイスブックにとっての脅威になりそうだという。 アマゾンのネット広告収入、すでにツイッターを超える　米金融大手JPモルガンの推計によると、2017年における企業別のネット広告収入は、グーグルが730億ドルで、首位。 これにフェイスブックが400億ドルで次ぎ、このあと、米オース（米AOLと米ヤフーの親会社）の53億ドル、アマゾンの28億ドルと続く。 アマゾンにおけるネット広告事業の規模は、グーグルやフェイスブックのそれに比べ、はるかに小さい。 し

大学教授でデータ・ジャーナリストでもあるジョナサン・オルブライト氏の最近の研究によると、YouTubeの陰謀論ビデオに関する問題は、これまで考えられていたよりも広範囲に及んでいる可能性がある。同氏がYouTubeのアルゴリズムを奥深くまで分け入ったところ、9000本弱の陰謀論ビデオによるネットワークの存在を確認した。そして、その再生回数は合計40億回近くあったという。 フロリダ州パークランドのマージョリー・ストーンマン・ダグラス高校で現地時間2月14日に銃乱射事件が発生した後、YouTubeは、この銃撃から逃れた人々が「（何らかの目的で事件をでっち上げるための演技をした）クライシス・アクター」であると匂わせる内容の陰謀論ビデオを検索結果や急上昇ページの上位に表示させたまま放置しているとして、批判にさらされた。YouTubeはこうした不快なビデオの一部について削除を試みている。CNNによると

夜な夜な一人でスナックを訪れる女性が増えている。夜の社交場を安全な心の拠り所にしてほしいと、女子向けスナック講座もあるほどだ。 女性たちはなぜスナックに足を運ぶのか。｢みんな甘え下手になってんだよ｣、女性たちはスナックのオーナーのそんな言葉に真剣に耳を傾ける。 2018年2月上旬、赤坂駅から歩いて2分、いくつかのスナックが入るビルにたどり着いた。恐る恐る地下に降り、｢スナック玉ちゃん｣の扉を開けた。土曜日の夕方というのに、店内は若い女性たち約30人で、すし詰め状態だ。 ｢スナックって、こんなに温かいところなんだ｣ ニットにパンツ姿の会社員女性（35）は、友人に連れられ、この日、ほぼ初めてスナックを訪れた。｢毎日が職場と家の往復。普段は一人で入れるビアバーとかでサクッと飲んで帰るけど、温かくしてくれる人と喋れたらいいな｣とほろ酔いで話す。 友達や家族ではダメ？と聞くと、女性は｢悩みを相談する

予想以上に本家に“寄せた”戦術　サイドバックが絞って中盤を支配 おっ、本当にやってるんだ……。 横浜F・マリノスが株主シティ・フットボール・グループの意向により、プレミアリーグの強豪マンチェスター・シティと同種のサッカーを志向しているらしいという話は聞いていたが、ここまで寄せているとは思わなかった。25日に行われたJ1リーグ開幕戦でヤンマースタジアム長居に乗り込みセレッソ大阪と対戦した横浜FMは、いわゆる「偽サイドバック」を使っていた。 「（横浜FMは）独特で、正直我々も戸惑いがあった」（ユン・ジョンファン監督） 横浜FMのサイドバックである松原健と山中亮輔は、タッチライン際ではなく中央から攻撃していた。ジョゼップ・グアルディオラ監督がシティで用いている戦術そのままなのだが、C大阪は予想していなかったのか全く無防備に構えていた。 (図1) 図を参照してもらえば簡単な話なのだが、フィールドを

日本だらけだけど、やっぱり変 主演は日本人福山雅治。 舞台は日本の大阪あたり。 高倉健主演でヒットした日本映画「君よ憤怒の河を渉れ」（原作は西村寿行著の同名小説）のリメイク。 それをあのジョン・ウーが監督するというから、期待と怖いもの見たさ半分で観に行った。 感想を簡潔に言えば、「ジョン・ウーの映画だった」ということになる。 日本が舞台で、日本人俳優がたくさん出演していても、ジョン・ウーはジョン・ウーでした。 私はジョン・ウーが好きなので良かったのですが、ジョン・ウーのことをよく知らないで観てしまうと「トンデモ映画」になってしまうかもしれない。 フィクションとしての「日本の警察」 映画なりドラマなり、「日本警察はこういうもの」というある一定の描かれ方があるので、それが現実の警察とは違っていても、私たちはそれがリアルだと思ってしまっている。「踊る大捜査線」とか「相棒」とかが作ったフィクション

カフェスペースやソファテーブル、スタンディングテーブルなど、スタイルを変えてのミーティングが可能。笑い声や真剣な議論が絶えず聞こえてくる、アイデアの宝庫のような場所。 厳しい戦いの最中にあるアパレル業界において、売り上げ・店舗数ともに驚異的な拡大を続ける、ストライプインターナショナル。その成長を支えているのは、同社の掲げる経営理念「セカンドファミリー」だ。セカンドファミリーとは、仕事上の関係よりも親密で、信頼し合える、家族の次に大切な関係のことを指す。 「以前はまさに上意下達の会社だったんですよ」と取締役兼CHO・人事本部長の神田充教は苦笑する。本社・本部では毎朝全社員が経営理念を唱和し、互いを役職で呼び合い、部下は上司からの指示・命令を待つという、典型的な会社だった。 風土改革の本格的なスタートは、フラットな組織を目指し、「全員、“さん”付けにしましょう」と石川康晴社長自らが社員へ一斉送

Twitterは世界中で使用されているSNSです。数あるスマートフォンアプリの中でも、多くの人が毎日チェックするアプリのひとつとしてあげられるのではないでしょうか。 企業としてSNSを運用するのであれば、Facebookに次いで欠かせない存在であるTwitterは、実はあまり知られていない便利機能が多数あります。 今回はTwitterを少しでも便利に使うための裏技10選を紹介します。知っておくと非常に便利な裏技ばかりですので、ぜひ活用してみてください。 Twitterを便利にしてくれる裏技10選 1.ポジティブ(ネガティブ)なツイートのみ表示する Twitter上で検索する際に、ポジティブなツイートのみを抽出できます。 方法は、キーワードを入力した後、ひとつ半角スペースを空けて「:)」を入力するだけです。 ネガティブなツイートのみ表示させたい場合は「:(」と入力してください。 この検索方法

【衝撃事件の核心】 利益至上主義で犯罪に手を染めてしまう企業は後を絶たないが、知らぬ間にさらなる悪事の「道具」にされるとは想像しなかったのだろうか－。マイクロソフト社の基本ソフト（ＯＳ）「ウィンドウズ」を改変したパソコンを販売したとして、商標法違反容疑でＩＴ会社「ビレイ」（名古屋市）の社長らが警視庁に逮捕された。改変によって生じたソフトの脆弱（ぜいじゃく）性が中国人犯罪グループに目をつけられ、３千万円以上の不正送金の「中継点」として利用されることになった。社長らは“異変”に気づいていたというが、対策を怠ったツケが重大な結果を引き起こした。 ■「複数人で同時利用を」 平成２４年、東京都渋谷区と北九州市内の美容室に、２台のパソコンが納入された。レジや顧客管理をするために美容室がビレイから購入したものだった。 いずれもＯＳとして「ウィンドウズ７プロフェッショナル」が搭載されているとされていたが、

仮想通貨「NEM」の大量流出問題に揺れる仮想通貨取引所大手・コインチェック。同社は2月13日、金融庁に行政命令で求められた業務改善計画を提出した。しかし具体的な改善内容は明らかにされないままで、問題解決の道筋は依然見えない。 それと同じ日。金融庁はある業者に改正資金決済法に基づく警告書を出した。相手は、無登録で仮想通貨交換業を運営していた「ブロックチェーンラボラトリー」（本社マカオ）。仮想通貨交換業の登録を取らずに、日本国内で仮想通貨の売買の媒介を行っていたことが警告の理由だ。 ブロックチェーンラボとは一体どんな業者なのか。記者は昨年10月以降、都内で開かれた同社主催のセミナーに複数回参加した。セミナーでは、ベンチャー企業などが資金調達のために行うICO（イニシャル・コイン・オファリング）で発行される「トークン」が紹介されていた。 「ニュージーランド近くの島国で法的整備」 トークンとは、資

アプリストアの「ＡｐｐＳｔｏｒｅ」が、昨年秋に公開されたｉＯＳの最新バージョン「ｉＯＳ１１」から大きく刷新されたことにお気づきでしょうか。過去にはアイコンが並んでいるだけに近い構成だったものが、まるでウェブサイトのようなデザインに変わっています（画像１）。こうした変化は何を狙ったもので、どういう効果を生んでいるのでしょうか。そこからは日常になった「アプリ」を見直そうとする動きが見えてきます。（ライター・西田宗千佳） 記事でアプリを知る「ストーリー」が登場　ｉＯＳ１１は昨年秋に公開。そろそろ利用され始めて半年くらいが経過しています。そういう意味では、全く新しいものではありません。でも、意外と皆さん、じっくり見ていないのではないでしょうか。改めて、中身を確認してみましょう。 過去のＡｐｐＳｔｏｒｅや他のプラットフォームのアプリストアは、アプリをアイコンとして並べ、注目して欲しいものをバナーのよ