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岡山大学とベネッセがSDGsを軸に3カ年の共同研究「瀬戸内サステナビリティ&ウェルビーイング研究プロジェクト」を開始 2020年09月23日 本学と株式会社ベネッセホールディングス(以下「ベネッセ」)は、両者が注力するSDGsを軸に、2020年度から2022年度の3カ年をかけて、地域の持続可能性と「well-being:ウェルビーイング」の学術的研究を共同で進めることを決定しました。直島メソッドならびに公益資本主義が、直島・犬島・豊島の3島を中心とした地域や住民の「well-being:ウェルビーイング」にもたらした変化とそのメカニズムについて調査し、学術的な成果としてまとめます。 共同研究にあたり、本学の槇野博史学長は「新型コロナウイルスの流行を経て、新たな社会を作っていくにあたっては、人間の価値や豊かな生き方が重要になります。SDGsを推進してきた本学とベネッセの共同研究を通じて、サス
熊本市の教育が目指すものを1枚で表したのがこちらです。先日の講演で使った資料です。 「豊かな人生とよりよい社会を創造するために、自ら考え主体的に行動できる人を育む」を、令和2~5年度の教育振興基本計画の基本理念(市長が定める「教育大綱」の要約でもあります)としました。これは、OECDが2030年までの教育のビジョンに掲げるAgency(エージェンシー)という考え方に沿ったものです。 点線内にある、「働きかけられるというよりも自らが働きかける」「型にはめ込まれるというよりも自ら型を作る」「他人の判断や選択に左右されるというよりも責任を持った判断や選択を行う」というのは一見、一部の尖った人が言っているようなことにも聞こえますが、決してそうではありません。OECDの各国が共同して作り上げた、国際的に共有された目標であり、これから各国がこうした教育を進めていくわけです。 熊本市も、この理念を全ての
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