京都議定書が発効して以来、日本政府も真剣に温暖化ガスの削減対策を取らざるを得なくなった。温暖化防止大綱が現在検討されているようなので、それに対抗してエコプレミアム流の削減策を考えてみたい。 C先生:いよいよ民生部門(家庭とオフィス)と運輸部門(特に、自家用乗用車)からの二酸化炭素排出量の削減を本格化しなければならない情勢だ。以前の温暖化防止大綱では、シャワーの時間を短くしろだの、家族団欒を一部屋でやれだのといった効果が不明の提言も多かった。もっと、原理原則に基づく温暖化ガス排出削減策を実行しなければならない。 A君:一般市民にしてみると、何をやったらどのぐらいの効果があるのか、そのような知識もなければ、実感も無い。となると、やりようがない、というのが本音なのではないでしょうか。 B君:やはりいくつかの原理原則を根本的に理解することが必要。それこそ、温暖化リテラシーを身につけてもらわないと。